株式会社リクルートマーケティングパートナーズ（本社：東京都中央区 代表取締役社長 山口 文洋）が運営するリクルートブライダル総研では、結婚から出産・育児について詳細を把握するために、「少子化に関する調査」を実施いたしました。ここに、調査結果の要旨をご報告いたします。
▼『2人目の子どもが欲しい人とそうでない人の違いは？』はこちら
http://bridal-souken.net/research_news/
▼『少子化に関する調査2016（リクルートブライダル総研調べ）』はこちら
http://bridal-souken.net/research_news/birthrate.html
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子どもが1人いる人の2人目を持ちたい意欲は65％。意欲が無い理由は「現状の満足感」が最も高い
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「少子化に関する調査2016」によると、20代～30代の夫婦の一人っ子（1人目を妊娠中を含む）の割合は40.2％ですが、2人目の子どもを持ちたいと思う意欲には何が関係するのでしょうか。「少子化に関する調査2016」にて、1人目の子どもを持つ夫婦の2人目の子どもを持つ意欲について調査しました。
【2人目の子どもを持つ意欲（20～30代既婚者／1人目の子どもを持っている人／単一回答／一次調査）】
・（いずれは）2人目の子どもが欲しい：全体 65.2％
・どちらでもない：全体 17.5％
・（今後も）2人目の子どもは欲しくない：全体 17.3％
【2人目の子どもを持つ意欲が無い理由 上位3項目（20～30代既婚者／1人目の子どもを持ち、2人目を持つ意欲がない人／複数回答／二次調査）】
・1位 子どもは1人で十分だから：32.5％
・2位 子育てや教育にお金がかかるから：25.8％
・3位 子育てする覚悟・自信がないから：16.4％
1人目の子どもを持っている人に対し2人目の子どもの意欲を調査すると、「欲しい」と回答した人は65.2％でした。
2人目の子どもを持つ意欲が無い人の理由を見ると、「子どもは1人で十分だから」「子育てや教育にお金がかかるから」「子育てする覚悟・自信がないから」などが理由として挙げられていました。特に「1人で十分」が最も高く、現状人数の満足感が一番大きな要因となっているようです。
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2人目の子どもを持つ意欲は、男性は「配偶者に関する不安」、女性は「子どもに関する不安」の有無と関係する
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では、1人目の子どもを持つ夫婦において、2人目の子どもが欲しいと思う人とそうでない人に、違いはあるのでしょうか。「現在、不満・不安に思っていること」について調査しました。
【現在、不安・不満に思っていること 2人目が欲しい人とそうでない人の差が大きい上位3項目（20～30代既婚者／1人目の子どもを持っている人／男女別／二次調査）】
（男性）
・不安や不満に思っていることが「夫婦関係」：2人目の子どもが欲しい 9.6％ ／ 2人目の子どもが欲しくない 19.6％（10.0ポイント差）
・不安や不満に思っていることが「自分と配偶者の将来や老後」：2人目の子どもが欲しい 15.1％ ／ 2人目の子どもが欲しくない 23.1％（8.0ポイント差）
・不安や不満に思っていることが「家事のやり方」：2人目の子どもが欲しい 2.5％ ／ 2人目の子どもが欲しくない 7.6％（5.1ポイント差）
（女性）
・不安や不満に思っていることが「育児や子育てのやり方」：2人目の子どもが欲しい 27.9％／ 2人目の子どもが欲しくない 43.2％（15.4ポイント差）
・不安や不満に思っていることが「自分の健康」：2人目の子どもが欲しい 23.4％ ／ 2人目の子どもが欲しくない 33.4％（10.0ポイント）
・不安や不満に思っていることが「子どもの学業や受験、進学、就職」：2人目の子どもが欲しい 20.0％ ／ 2人目の子どもが欲しくない 29.0％（9.0ポイント差）
現在、不安・不満に思っていることにおいて、2人目の子どもが欲しい人とそうでない人を比較すると、男性では、子どもが欲しくない人の方が高い項目は「夫婦関係」「自分と配偶者の将来や老後」「家事のやり方」であり、女性は「育児や子育てのやり方」「自分の健康」「子どもの学業や受験、進学、就職」であることがわかりました。
男性は「配偶者に関する不安」、女性は「子どもに関する不安」の有無が、2人目の子どもへの意欲と関係してるようです。
男性は「配偶者との関係や将来への満足感」、女性は「子どもに関することの満足感」を感じられれば、2人目の子どもを持つ意欲が高まるのかもしれません。
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◆本調査の実査を担当する『リクルート ブライダル総研』とは
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『リクルート ブライダル総研』は、結婚情報誌『ゼクシィ』を企画運営する株式会社リクルートマーケティングパートナーズにおける調査・研究組織です。
結婚や結婚式に関する調査・研究、未来への提言を通じて、ブライダルマーケットの発展に貢献することを目的として活動しています。
出版・印刷物等へデータを転載する際には、“少子化に関する調査2016（リクルートブライダル総研調べ）”と明記いただけますようお願い申し上げます。
▼『リクルート ブライダル総研』について
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▼リクルートマーケティングパートナーズについて
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