メディカル・データ・ビジョン株式会社（東京都千代田区、以下「MDV」）は2026年度診療報酬改定（＋3.09％）を受けた病院経営の収入額を前年度実績を基にシミュレーションした結果、一施設当たり増収額が入院で年額9,400万円増（急性期一般入院料、前年比＋2.02％）となる一方、外来が同6,800万円減（前年比－2.27％）になる見通しで、引き続き厳しい経営環境が続くことがわかりました。
 
　MDVの病院経営支援システムを導入しているDPC（入院医療費に包括評価方式を採用している）病院692から集計した2025年度の診療データをベースに、診療報酬改定年度（2026年度）病院収入のシミュレーションをしました（以下、上段グラフ）。その結果、入院について金額が大きいものでは、特定機能病院一般（2億6,200万円増、＋1.59％）、救命救急入院料（2,600万円増、＋2.84％）、回復期リハビリテーション病棟入院料（2,200万円増、＋4.00％）などとなりました。こうした半面、外来の落ち込みは、主に薬価引き下げによる影響が出ています。そこで仕入れ価格の調整など、病院経営では、よりコスト管理の重要性が高まっています。

　また、出来高病院（下段グラフ）でも同様の傾向が浮き彫りになりました。

【改定シミュレーション】
＝DPC病院（692病院）＝
一施設当たり増減額
　急性期一般入院料：年額9,400万円（＋2.02％）
　外来：年額６,800万円（－2.27％）

＝出来高病院（149病院）＝
一施設当たり増減額
　急性期一般入院料：年額3,000万円（＋3.64％）
　外来：年額700万円（－1.33％）