SAS、NRF 2016で小売業界における顧客を中心としたIoT活用方法を紹介

~センサーやBeaconから送られてくるデータを分析して最適なオファーの提供、業務の効率化を実現~

アナリティクスのリーディング・カンパニーである米国SAS Institute Inc.(以下 SAS)は、1月17~19日にニューヨーク市で開催された世界で最も影響力の大きい小売業向けイベントであるNRF 2016で、IoTに関するさまざまな可能性をインタラクティブ形式で紹介しました。

靴を購入しようと、大手百貨店に入ってきた顧客。するとすぐに彼女のスマートフォンにこれまでの購入履歴に基づいたおすすめ商品の案内が届きました。これを可能にしているのが「モノのインターネット(IoT)」です。IoTの心臓部であるコネクティッド・デバイスから絶え間なくデータがストリーミングされるため、小売業者は顧客とこれまでにないまったく新しいつながりを持てるようになります。しかし、これはそれらのデータを分析できる適切なツールを持っている場合の話です。SASは、IoTが現在のような認知を獲得する前から、デバイスから得られるデータの分析ツールを提供しています。「SAS(R) Analytics」を活用する小売業者は、大量の小売データからリアルタイムにパターンを解析し、顧客にとって重要と思われるアクションを迅速かつ確信を持って実行することができます。このような可能性は、同社のIoT分野での第一歩を示すものです。SASは、小売業者とその他の関連業者をより包括的に支援するため、2016年春にIoT製品スイートをリリースする予定です。

【IoTは小売業者に店頭以外でも利益をもたらす】
夕食の食材を求めて多くの人が詰めかける火曜午後5時の食料品店を想像してみて下さい。この食料品店に、ジオフェンシングや位置情報に基づく技術を利用したIoTセンサーが取り付けられた場合、運営上のニーズ、顧客のニーズをより正確に予測でき、より快適で満足できるショッピング・エクスペリエンスを提供することができます。SASを活用してIoTデータを分析することで、小売業者は店舗オペレーションや顧客行動のパターンを発見することができるため、店内スタッフをレジに回す、冷凍庫が効率的に稼動しているか確認する、カスタマイズした割引コードを来店客のスマートフォンに直接配信するなどのアクションを確信に基づいて行うことができます。

RSR Researchのアナリストであるニッキ・ベアード(Nikki Baird)氏は、「小売業者は私たちが予想していた以上にIoTに関して楽観的な見通しを立てています。現在、小売業者は、コスト削減につながる業務改善ではなく、成長を牽引する顧客エンゲージメントと顧客インサイトにより大きな関心を寄せています。サプライチェーン、マーチャンダイジング、顧客、マーケティングなどの既存データからでさえも、小売業者は、すぐに例外管理ツールを使って利益を享受することができますが、彼らはこうしたツールの導入を拒み続けていました。例外管理は他と違っているものをすべて検出し、意味を持たないものに対しては無反応であると多くの人が感じています。IoTにおいて例外管理は欠かせないものなので、この基本的な考え方を定着させることは非常に重要なことなのです」と述べています。

SAS Analyticsは小売業者が以下の項目を実現することを可能にします。

• 感知する(Sense):顧客がどこにいて、何をしているのかを感知します。アドバンスド・アナリティクスと機械学習アルゴリズムがこれらの情報に関連する情報を識別します。SAS Analyticsはセンサーから絶え間なく流れるデータをエッジ・ネットワーク上でも解読できるため、小売業者は確信を持ってリアルタイムで意思決定を下すことができます。
• 特定する(Understand):ウェブサイトを利用したことのある来店客を来店前に特定します。センサー・デバイス、データ・ゲートウェイ、クラウド・アグリゲーターなど、SAS Analyticsはどこでも組み込むことができる単一の共通言語を提供して、分析に基づく適切な情報を相互接続されたエコシステムを通して一貫して共有できるようにします。
• 行動する(Act):接客が必要な来店客に店舗スタッフを対応させることができます。SAS Analyticsは例外管理機能を活用し、ストリーミング・データ指標に基づいて、アクションを起こすために必要な指示を統合します。どのアラートを誰に出すかを切り分ける、応答を必要としているシステムを特定する、詳細に分析すべきデータの箇所を特定するといった作業を含みます。アナリティクス・サイクルを継続的に実行することで、小売業者や消費財メーカーは自社のIoT環境をコントロールすることができるようになります。

SASのグローバル・リテール/CPG業界担当マーケティング・マネージャーであるアラン・リプソン(Alan Lipson)は、「アナリティクスを活用しないIoTは、スマート・センサーから送られてくる大量のデータをドブに捨てるようなものです。より多くのソースからより多くのデータを分析することによって、企業はトレンドをいち早く把握し、瞬時に対応し、有意義な形で顧客とつながることができるのです」と述べています。

SASは、高度なストリーミング技術、卓越したアナリティクス、実証済の専門知識からなる基盤の提供を通して、ユーザがIoTデータを有効活用するのを支援します。SASは、パーソナライズされたオファーをリアルタイムに提供し、メンテナンスの必要性を予測し、明確なビジネス価値を生む一連の行動を実行するためのセキュリティ保護されたパスを小売業者に提供します。SASのIoTアナリティクスはネットワーク社会にインテリジェンスをもたらします。

SASは、NRF BIG Showに参加して今年で20年となります。
IoTに関する詳細は、「Internet of Things (IoT)」をご覧ください。
http://www.sas.com/ja_jp/insights/big-data/internet-of-things.html
今日の小売業の特徴については、
ホワイトペーパー「Modern Merchandising: Managing complexity with new tools and techniques(今日のマーチャンダイジング:新しいツールと手法で複雑性を管理)」(英文)をご覧下さい。
http://www.sas.com/en_us/whitepapers/rsr-modern-merchandising-107753.html

【先進的な小売業者に選ばれるSAS】
SASの優れたアナリティクスと豊富な業界実績を活用して、小売業者は顧客の要求を予測して、経営目標を次のレベルに到達させることができます。SASの小売業向けカスタマー・インテリジェンス・ソフトウェア製品群は、様々なタイプの導入オプションを通してご利用いただけます。

現在以下の小売業者と消費財メーカーがSASの小売業者向け製品パッケージを活用しています。
Academy Sports + Outdoors、Aeropostale、Ann Taylor、AutoZone、Bealls、Belk、Best Buy、Brooks Brothers、Cabela’s、Carrefour、Casino、Chico’s FAS Inc.、Coach、DSW、Family Dollar、Foot Locker、Fresh Direct、Frito-Lay、Gander Mountain、Godiva、Hudson’s Bay、Kellogg’s、Kohl’s、Levi’s、Macy’s、Mark’s Work Wearhouse、Marks & Spencer、Nestle、Office Depot、Overstock.com、Procter & Gamble、S Group、Sainsbury’s、Stage Stores、Staples、Tesco、Tractor Supply Company、Waitrose、Wakefern、Williams-Sonoma、Winn-Dixie

<SAS Institute Inc.について>
SASは、アナリティクスのリーディング・カンパニーです。SASは、革新的なアナリティクス、ビジネス・インテリジェンス、ならびにデータ・マネジメントに関するソフトウェアとサービスを通じて、80,000以上の顧客サイトに、より正確で迅速な意思決定を行う支援をしています。1976年の設立以来、「The Power to Know(R)(知る力)」を世界各地の顧客に提供し続けています。

*SASとその他の製品は米国とその他の国における米国SAS Institute Inc.の商標または登録商標です。その他の会社名ならびに製品名は、各社の商標または登録商標です。

*2016年1月18日に米国SAS Institute Inc.より発表されたプレスリリースの抄訳です。

この企業の関連リリース

この企業の情報

組織名
SAS Institute Japan株式会社
ホームページ
http://www.sas.com/jp
代表者
手島 主税
資本金
10,000 万円
上場
非上場
所在地
〒106-6111 東京都港区六本木6-10-1六本木ヒルズ森タワー 11F
連絡先
03-6434-3000

検索

人気の記事

カテゴリ

アクセスランキング

  • 週間
  • 月間
  • 機能と特徴
  • Twitter
  • Facebook
  • デジタルPR研究所