PwCコンサルティング、武田薬品と、パンデミックで得られたデータをもとに危機における患者さんの行動および医療提供体制の変化を予測し医療の需給をシミュレーションするツールを開発

2021年12月23日
PwCコンサルティング合同会社


PwCコンサルティング、武田薬品と、パンデミックで得られたデータをもとに危機における患者さんの行動および医療提供体制の変化を予測し医療の需給をシミュレーションするツールを開発



PwCコンサルティング合同会社(東京都千代田区、代表執行役CEO:大竹 伸明、以下「PwCコンサルティング」)は、武田薬品工業株式会社(本社:大阪市中央区、以下「武田薬品」)と、PwCの人体モデリング・シミュレーション技術であるBodylogical®(以下「Bodylogical」)、人間の行動シミュレーション技術であるBehavior PredictorTMおよび医療の提供と患者側の需要のシミュレーション技術であるDemand Simulatorを活用した新たな取り組みに着手しました。本取り組みでは武田薬品の知見と、厚生労働省の公開データおよび第三者提供のデータを活用し、様々な危機に対する患者さんの行動や医療提供体制の変化を予測し、医療の需給ギャップをシミュレーションするツールを開発しました。



PwCコンサルティングと武田薬品は、2019年9月にクローン病を対象としたデジタルツインシミュレーションツールの開発を発表しました(*1)。その後、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染が拡大し、医療システムに甚大な影響をもたらしましたが、患者さんは常に最優先とされるべきであり、医療の提供を止めることは出来ないため、両社は医療システムを最適化するために、同じデジタルツインシミュレーションの概念を用いる案を打ち出しました。シミュレーションの対象をクローン病患者から全人口に拡大し、パンデミックのみならず災害なども含めた様々な危機的事象が患者行動や医療提供体制に与える影響をコンピュータ上で再現し分析しました。
(*1) ニュースリリース「武田薬品とPwC、PwCのモデリング・シミュレーション技術『Bodylogical®』を活用し、クローン病向けアプリケーション開発のためのプロジェクトを開始」https://www.pwc.com/jp/ja/press-room/takeda-project190912.html



両社はCOVID-19のパンデミックにおける、患者さんの個人および集団としての行動を観察し、様々なことを学びました。例えばマクロな視点では、感染の第二波、第三波では第一波ほどの大きな集団反応は観られなかったことが分かりました。一方、ミクロの視点では、通院頻度の変化のようなリスクに対する行動変容に人によってばらつきが観られました。両社はこのような観察結果から得られた危機や混乱に対する人間の反応に対する洞察を、地震などの災害や社会・経済的危機といった、危機的事象への備えに生かすことが出来ることを確認しました。

患者さんは、診断から治療、その後の経過観察という長く複雑な医療提供を経験します。PwCコンサルティングはこの長く複雑なプロセス全体およびパンデミックによる患者さんの行動および医療提供体制の変化がそのプロセスに与える影響を分析し深い洞察を提供しました。そして、需要(患者さん)と供給(医療システム)の不一致こそが今回の最大の課題であり、次のブラックスワン・イベントに備えるためには現状のままではいけないという共通認識を作ったのです。

武田薬品のジャパンメディカルオフィスヘッドであり、武田薬品のペイシェント・ファースト・プログラムのリーダーであるジュベル・フェルナンデス氏は、「危機的事象が発生した際、患者さんはご自身の治療を長時間待つことは出来ないので、医療は‟Sense & Respond(感応)”するべきです。デジタルツインは、対応すべきタイミングと対象を見極めることができるだけではなく、より効果的に需要と供給の不一致を予測することができます。」と述べています。

PwC USのパートナーでBodylogicalのグローバルリーダーであるポール・ダレッサンドロは、次のように述べています。「データは過去の分析ではなく将来の予測に活用でき、またその予測により医療システムは患者さんのニーズに応えることができます。デジタルツインは、パンデミックを通して得られた様々な人間の行動変容に関する知見をまさにこうした課題解決に生かすことができます。」

今後PwCコンサルティングは武田薬品と共に、危機によって変化する医療の需給ギャップをシミュレーションするツールの精度を向上させていきます。来年には、共同研究の初期結果を広く共有し、開発したツールが医療システム最適化の支援に使用され始めることを目指しています。今回のようにパンデミックの間に収集したデータを分析し活用する機会は多くありません。PwCコンサルティングは、次の課題に直面したときにこの2年間の混乱が繰り返されることのないよう、デジタルツインのような新しい発想を取り入れながらこうした社会における重要な課題の解決に邁進してまいります。



以上


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組織名
PwC Japanグループ
ホームページ
https://www.pwc.com/jp/ja/
代表者
木村 浩一郎
資本金
1,000 万円
上場
非上場
所在地
〒100-0004 東京都千代田区大手町1‐1‐1大手町パークビルディング
連絡先
03-6212-6810

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