-薬剤師に聞く、生活者の解熱鎮痛薬とセルフケアに対する意識- 約8割の薬剤師が、解熱鎮痛薬使用について「生活者の認識が誤っていると感じたことがある」と回答

情報源はインターネット検索サイトが約6割。「薬剤師の説明をしっかり聞いて」の声

解熱鎮痛薬「ロキソニンS」を販売する第一三共ヘルスケア株式会社(本社:東京都中央区)は、薬局・ドラッグストアに勤務する薬剤師を対象に、生活者の解熱鎮痛薬やセルフケアに関する意識及び実態調査を行いました。今回の調査によって、薬剤師の視点から、市販の解熱鎮痛薬について生活者が誤った知識を持っている状況が明らかになりました。
今日、自分自身の健康を守り対処する「セルフケア」の重要性が高まっています。生活者が医薬品のプロフェッショナルである薬剤師に相談しながら市販薬を正しく活用する、そうしたセルフケアの実践につながる一助になることを願い、調査を実施しました。

【目次・調査結果サマリー】
①薬剤師からみた、生活者のセルフケア意識と解熱鎮痛薬の使用状況   
セルフケア意識の高まりとともに解熱鎮痛薬の使用者が増加する一方、解熱鎮痛薬の使用について、約8割が「生活者の認識が誤っていると感じたことがある」と回答。

・約7割がセルフケアの各要素について生活者は「必要性を感じている」と回答。
・83.4%が「市販の解熱鎮痛薬を使用する人は増加している」と回答。
・77.0%が「解熱鎮痛薬の使用において生活者の認識が誤っていると感じたことがある」と回答。
・40.0%が「解熱鎮痛薬を使用することに対して、抵抗感が増加していると感じる」と回答。

②薬剤師からみた、生活者の解熱鎮痛薬に関する情報収集・理解度
解熱鎮痛薬購入の際は、薬剤師に相談するよりインターネットの情報を参考にする傾向。
半数以上の薬剤師が生活者に対して「説明をしっかり聞いてほしい」と感じている。

・生活者が市販の解熱鎮痛薬を購入する際の情報源と思われる、最も多い回答は「インターネット検索サイト(ブランドサイト、ショッピングサイト等)」の61.5%。「薬剤師や登録販売者に相談」の回答は30.4%。
・半数以上の薬剤師が「説明をしっかり聞いてほしい」と、市販薬に関する生活者とのコミュニケーションにおいて課題に感じている。

③堀 美智子先生(日本薬業研修センター医薬研究所所長)による解説
薬剤師とのコミュニケーションによって最適なOTC医薬品を見つけ、正しいセルフケアを。


【調査概要】
・実施時期:2021年9月13日(月)~15日(水)
・調査方法:インターネット調査
・調査対象:薬剤師の資格を保有し、現在薬局・ドラッグストアで勤務する20歳以上の男女計408名(男性246名・女性162名)
※図の構成比(%)は小数点第2位以下を四捨五入しているため、合計が必ずしも100%にならない場合があります。

①薬剤師からみた、生活者のセルフケア意識と解熱鎮痛薬の使用状況   
セルフケア意識の高まりとともに解熱鎮痛薬の使用者が増加する一方、解熱鎮痛薬の使用について、約8割が「生活者の認識が誤っていると感じたことがある」と回答。

薬剤師を対象に、セルフケアの各要素に対する生活者の意識について聞いたところ、それぞれ約7割(67.9%~77.5%)が「必要性を感じていると思う(必要性を感じている+やや必要性を感じている)」と回答しました《図1》。
また、ここ数年で市販の解熱鎮痛薬を使用する人の増減についても83.4%が「増加したと思う(大幅に増加したと思う+増加したと思う)」と回答しました《図2》。


セルフケアへの意識が高まり、市販の解熱鎮痛薬を使用する人が増加傾向にありますが、「解熱鎮痛薬の使用において生活者の認識が誤っていると感じたことがある」割合は、77.0%に上りました《図3》。
使用することに対する抵抗感は、44.9%が「解消されてきていると感じる(解消されてきていると感じる+やや解消されてきていると感じる)」と回答しているものの、40.0%が「抵抗感が増加していると感じる(増加していると感じる+やや増加していると感じる)」と回答しています《図4》。
市販の解熱鎮痛薬を使用することに対して抵抗感が解消されつつある一方、いまだ誤った認識を持ちながら使用する生活者の多い状況がうかがえます。



②薬剤師からみた、生活者の解熱鎮痛薬に関する情報収集・理解度
解熱鎮痛薬購入の際は、薬剤師に相談するよりインターネットの情報を参考にする傾向。
半数以上の薬剤師が生活者に対して「説明をしっかり聞いてほしい」と感じている。

解熱鎮痛薬に関して生じる誤解の代表的なものとして、「飲み過ぎると効かなくなる」「痛みが強くなってから服用した方が良い」「飲むと眠くなる」などがあります。薬剤師にこれらの誤解に対する生活者の認識の変化について聞いたところ、それぞれ約4割が「誤解している人が多いが最近減ってきていると感じる」と回答し、解消の傾向もみられます。しかし「以前から誤解している人は多く、変化は感じない」「誤解している人はやや少ないが最近増加したと感じる」と回答する薬剤師も約4割存在し、生活者の認識が正されていない状況がうかがえます《図5》。


市販の解熱鎮痛薬を購入する人はどこで知識を得ていると思うか聞いたところ、最も多い回答は「インターネット検索サイト(ブランドサイト、ショッピングサイト等)」の61.5%となり、「薬剤師や登録販売者に相談」の30.4%に比べ、約2倍の結果となりました《図6》。
いつでも手軽に触れられるインターネット上の情報から知識を得ていることが示唆されます。
また、市販薬に関して生活者とコミュニケーションをとる中で課題に感じることについては、半数以上が「薬剤師の指示をきちんと守ってほしい」 「薬剤師の説明をしっかり聞いてほしい」と感じ、約4割(39.5%)が「薬剤師にもっと相談・質問してほしい」と感じています《図7》。
ほかにも、「自己判断をしないでほしい。ネットや週刊誌の情報を鵜呑みにしないでほしい」という意見も挙がりました。


また、生活者から受ける相談・問い合わせについては、「副作用」「服用方法」「薬の選び方」といった基礎的な内容に次いで、新型コロナウイルスのワクチン接種が拡大する中、関連する相談・問い合わせも多いことが分かりました《図8》。

薬剤師が日々、その時々の社会環境によって変化する生活者の不安や悩みに向き合っている状況がうかがえます。生活者が解熱鎮痛薬を正しく使用して症状に対処するためにも、これまで以上に薬剤師に積極的な相談を通じて、必要な情報を得ることが求められます。




③堀美智子先生による解説
~薬剤師とのコミュニケーションによって最適な市販薬を見つけ、正しいセルフケアを~

近年、健康的な生活を送るためにセルフケアを実践する必要性は高まっています。新型コロナウイルスの流行を経験し、特にワクチン接種に向けて、市販薬やその成分について念入りに調べ、購入した人も多いのではないでしょうか。市販薬についてしっかりと調べることは、このような有事のタイミングに限らず、日々の生活におけるセルフケアの重要なポイントの一つです。しかし、その調べた情報は、果たして正しいものでしょうか。

今回の薬剤師を対象とした調査結果からは、生活者が様々な情報収集を経て市販の解熱鎮痛薬を購入している背景がみえてきましたが、解熱鎮痛薬の使用について、約8割が「生活者の認識が誤っていると感じたことがある」と回答しています。「薬剤師や登録販売者に相談」して知識を得ていると感じている薬剤師が3割というのは残念な結果です。「もっと質問してほしい」「もっと説明を守ってほしいという」といった声は切実で、薬剤師の説明にしっかり耳を傾けてほしいと思います。「セルフケア」は一人で考えることではありません。体質や症状にあった解熱鎮痛薬の購入のために、また市販薬で対応できる限界を知るためにもプロフェッショナルである薬剤師にアドバイスをもらうようにしましょう。かかりつけの薬剤師を決めておけば、薬の説明を受けられる以外にも、購入する薬が自分の体質や症状に合っているか相談したり、または薬歴やアレルギー、体質など薬に関する情報を管理したりしてもらうこともできます。

昨今はメディアやSNSの情報も参考にはなりますが、さまざまな情報が溢れ、世の中の状況もめまぐるしく変わるからこそ、薬剤師から正しい情報を得て、薬に対する理解力を高め自分自身に最適な解熱鎮痛薬を見極めることが必要です。薬は「物+情報」です。物だけ購入するのではなく、薬剤師や登録販売者から情報も一緒に得ることが大切です。ぜひ身近な薬局、ドラッグストアの薬剤師に頼って、正しいセルフケア習慣を身に付けてほしいと思います。

堀 美智子(ほり みちこ)


医薬情報研究所、エス・アイ・シー取締役・医薬情報部門責任者。日本薬業研修センター医薬研究所所長。薬剤師。名城大学薬学部卒業、同大学薬学部医薬情報室、帝京大学薬学部医薬情報室勤務を経て、1998~2002年日本薬剤師会常務理事。98年より現職。薬局経営を行いながら、そこから得た情報をもとに一般生活者や薬剤師などへの情報提供を行う。


■第一三共ヘルスケアについて
第一三共ヘルスケアは、第一三共グループ*の企業理念にある「多様な医療ニーズに応える医薬品を提供する」という考え方のもと、生活者自ら選択し、購入できるOTC医薬品の事業を展開しています。
現在、OTC医薬品にとどまらず、スキンケアやオーラルケアへと事業領域を拡張し、コーポレートスローガン「Fit for You 健やかなライフスタイルをつくるパートナーへ」を掲げ、その実現に向けて取り組んでいます。
こうした事業を通じて、自分自身で健康を守り対処する「セルフケア」を推進し、誰もがより健康で美しくあり続けることのできる社会の実現に貢献します。
*第一三共グループは、イノベーティブ医薬品(新薬)・ジェネリック医薬品・ワクチン・OTC医薬品の事業を展開しています。

■情報提供サイト「くすりと健康の情報局」について
第一三共ヘルスケアでは、長年製薬事業に携わってきた経験と知識を生かして、情報提供サイト「くすりと健康の情報局」を運営しています。症状が起こったときだけではなく、日頃から症状の特徴や薬に関する知識を深めるコンテンツをご用意し、情報を正確かつ分かりやすく伝え、セルフケア実践の一助となるサイトを目指しています。
頭痛についても、セルフケアのポイントに加えて医療機関を受診すべき命に関わる頭痛の兆候や、最近関心の高い情報も紹介するなど、生活者のQOL(クオリティ・オブ・ライフ)向上につながる正しい対処法の啓発に努めています。

【頭痛の対策】
https://www.daiichisankyo-hc.co.jp/health/symptom/02_zutsu/index2.html
【Topics ワクチン接種後に発熱や頭痛、筋肉痛などの症状が出たら?】
https://www.daiichisankyo-hc.co.jp/health/selfcare/coldsyndrome-02/#d07
【薬剤師・医薬品登録販売者~どんな薬のことが相談できるの?】
https://www.daiichisankyo-hc.co.jp/health/knowledge/yakuiku/drugstore/
本件に関するお問合わせ先
<本件に関するお問い合わせ先>
第一三共ヘルスケア 広報事務局(㈱プラップ ジャパン内) 担当:児島・松葉
E-mail: daiichisankyo-hc@prap.co.jp
TEL: 070-2161-7048(児島)03-4580-9106(オフィス)

この企業の関連リリース

この企業の情報

組織名
第一三共ヘルスケア株式会社
ホームページ
http://www.daiichisankyo-hc.co.jp/
代表者
吉田 勝彦
資本金
10,000 万円
上場
非上場
所在地
〒103-0027 東京都中央区日本橋三丁目14番10号
連絡先
03-5255-6222

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