日本M&Aセンター、経営コンサルティングのプロが選ぶ゛爆発的に成長した企業゛の成功事例モデルに採用

「日本型ブリッツスケール・メソッド」~日本M&Aセンターの経営成長戦略~
《2020年3月12日(木)全国の書店にて発売》

株式会社日本M&Aセンター(以下、当社、本社:東京都千代田区 / 代表:三宅 卓 / URL:https://www.nihon-ma.co.jp/)は、コンサルティング会社である株式会社ピー・アンド・イー・ディレクションズ代表取締役 島田 直樹著『日本型ブリッツスケール・メソッド 日本M&Aセンターの経営成長戦略』にて、上場から現在に至るブリッツスケール(爆発的成長)メソッドの成功事例として紹介されています。同書籍は2020年3月12日(木)より全国の書店にて発売となります。


日本型ブリッツスケール・メソッド ~日本M&Aセンターの経営成長戦略~

日本M&Aセンターの社外取締役を2007年から2018年まで務め、経営アドバイスをしながら、上場、そして現在に至る同社のブリッツスケール(爆発的成長)を間近で見てきた著者が、同社の成長の軌跡と、積み上げてきた経営・人材育成のノウハウを、第三者の視点から可視化する内容です。
成長できる戦略の立て方、確実に実行に落とし込む仕組みを開示し、成長志向の高い企業の経営者・幹部層に向け、ブリッツスケールを促すヒントを示します。

著者である島田氏は、台湾エバーグリーン財閥運営ファンドの社外監査役のほか、国内上場企業の社外取締役などを多数歴任し、経験と実績を誇る経営コンサルタントです。著者自身が10年以上間近で見て、日本M&AセンターがどのようにしてM&A関連専業企業として初の東証一部上場を果たすことができたのか、仲介実績NO.1という実績を上げることができる秘密など、上場から現在に至るまでをご紹介いただく内容となっています。


<書籍概要>
書籍名:
日本型ブリッツスケール・メソッド ~日本M&Aセンターの経営成長戦略~
著者:
株式会社ピー・アンド・イー・ディレクションズ 代表取締役 島田 直樹(しまだ なおき)
単行本(ソフトカバー): 272ページ
出版社: 日本経済新聞出版社
定価: 本体2,200円(税抜き)
発売日: 2020年3月12日発売

<著者プロフィール>
島田 直樹(しまだ なおき)
株式会社ピー・アンド・イー・ディレクションズ代表取締役
1968年生まれ。一橋大学商学部卒業。マサチューセッツ工科大学(MIT)スローン経営大学院修了。
アップル、ボストン・コンサルティング・グループなどを経て、2001年ピー・アンド・イー・ディレクションズ(経営コンサルティングファーム)を創業。
国内外の大企業から中小企業に至るまで、様々な業界の企業300社以上に対し、累計1,000件を超える支援を提供している。
株式会社日本M&Aセンター社外取締役、その他上場企業の社外取締役や東京医科歯科大学大学院非常勤講師を歴任。

【株式会社日本M&Aセンター(東証一部上場:2127)】
日本M&Aセンターは、中堅・中小企業のM&A仲介実績No.1で、日本最大級のM&A情報ネットワークを有しています。現在は全国7拠点に加え、海外3拠点(シンガポール、インドネシア、ベトナム)があります。
会計事務所・地方銀行・メガバンク・証券会社との連携も深めており、より身近な事業承継やM&Aに関する相談機会の創出を加速させています。また2019年7月、上場支援業務(J-Adviser業務)を新サービスとして立ち上げ、地域のスター企業の輩出をお手伝いできる体制を整えました。これらのサービスを通じて、地方経済活性化や雇用創出に貢献し、真の地方創生実現に向けて活動しています。

■社名: 株式会社日本M&Aセンター
■設立: 1991年4月25日(設立29年)
■代表者: 代表取締役社長 三宅 卓
■本社所在地: 東京都千代田区丸の内一丁目8番2号鉃鋼ビルディング 24階
■拠点: 東京、大阪、名古屋、福岡、札幌、広島、沖縄、シンガポール、インドネシア、ベトナム
■資本金: 25億円
■従業員数(連結): 565名(2020年1月1日現在)
本件に関するお問合わせ先
株式会社日本M&Aセンター 広報担当 pr@nihon-ma.co.jp

この企業の関連リリース

この企業の情報

組織名
株式会社日本M&Aセンター
ホームページ
https://www.nihon-ma.co.jp
代表者
三宅 卓
資本金
250,000 万円
上場
(旧)東証1部
所在地
〒100-0005 東京都千代田区丸の内一丁目8番2号鉄鋼ビルディング 24階
連絡先
03-5220-5454

検索

人気の記事

カテゴリ

アクセスランキング

  • 週間
  • 月間
  • 機能と特徴
  • Twitter
  • Facebook
  • デジタルPR研究所