透析治療をはじめたら医療費はどれくらいかかるのか、ご存じですか。あなたの生活を支える保険制度、知っておきましょう。

　透析は長い間継続して治療を受けるため、ライフスタイルはもちろん、費用の面でも不安をかかえる患者さんも多くいらっしゃいます。ここでは、透析治療に関する費用についてご案内します。
　血液透析（HD）・腹膜透析（PD）ともに、医療保険ならびに公費負担医療制度により医療費が援助されるので、経済的には大きな心配もなく安心して透析治療を受けることができます。

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■透析治療にかかる医療費は？
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あなたは今、どの医療保険に加入していますか？
医療保険には、健康保険と国民健康保険があり、健康保険には協会けんぽ（旧政府管掌健康保険）・健康保険組合や各種共済組合（公務員、私立学校教職員など）による保険・船員保険など、さまざまな種類があります。
透析治療を始めた患者さんは、まずそれぞれの医療保険の窓口で「特定疾病療養受療証」の交付手続きをしましょう。人工透析は外来透析で1か月約50万円もかかるとても高額な治療ですが、これにより、透析治療にかかる医療費は月1万円（健康保険・国民健康保険共一定以上の所得のある方は2万円）までの自己負担で済むようになります。特定疾病療養受療証の適用は「１レセプト（診療報酬明細書）ごと」になるので、同じ月でも入院／外来はそれぞれで、また医療機関ごとに1万円もしくは2万円までの自己負担が生じます。

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■腎臓病患者さんが受けられる福祉サービスは？
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あわせて、身体障害者手帳を申請すると、手帳の等級と所得額によっては障害者を対象にした公費負担医療制度の対象になります。腎臓病の方の場合は、腎機能検査の数値に加え生活活動能力などから、等級が1級・3級・4級に分かれています。透析治療を受けている方だけでなく、慢性腎臓病の方も身体障害者手帳の対象となる場合があります。
税金の減免や、交通機関の運賃割引、有料道路通行料金の減額などが利用できます。
また、透析以外の医療費も助成対象となるので、例えば眼科を受診される場合、歯科に通院中の場合など医療費負担がずいぶん軽減されることになります。
（対象・助成内容は都道府県によって異なっていますので、ご注意ください。）


このほかにも、事情によっては、健康保険の傷病手当金、障害年金など公的年金、雇用保険といった所得保障制度も活用できます。
いずれも上手に活用するためには、手続きの仕方だけでなく申請のタイミングも大切です。透析導入が近づいてきたら、通院先のソーシャルワーカーや医療保険の担当者、行政の窓口を一度お訪ねになって、詳しい情報を聴いておくことをお薦めします。

上記、医療費助成制度について、また、長い透析生活で折々に変更の手続きが必要となることなど、詳しくは、NPO法人 腎臓サポート協会のホームページ『腎臓病なんでもサイト』にてご説明しています。

▼保険制度の概要
http://www.kidneydirections.ne.jp/kidney_treat/insurance.html
▼特集「透析になった時の費用は？」　透析導入時の社会保障
http://www.kidneydirections.ne.jp/support/soramame/school/no12.html
▼特集「腎臓病患者さんが受けられる福祉サービス」
http://www.kidneydirections.ne.jp/support/soramame/school/no60.html