公益財団法人 日本英語検定協会（理事長：松川孝一、所在地：東京都新宿区、以下、「英検協会」）は、今年度、「2016年度 教員海外研修」におきまして、公募選考による全国の教員（小・中・高）計36名を、去る7月30日から8月14日の16日間、オーストラリアのニューサウスウェールズ大学（以下、「UNSW」）に派遣しました。

英検協会が実施する教員海外研修は、「教員の資質向上」を目的に2003年度から開始しています。今年度は、オーストラリア大使館商務部のご協力のもと、教員向けの育成カリキュラムに定評のあるUNSWを選定し、オーストラリア大使館商務部、UNSW、英検協会の三者間で文部科学省の新学習指導要領の内容に沿った研修プログラムを編成し、受講いただいた先生方に児童や生徒を主体とする言語活動中心とする授業の在り方について研鑽を積んでいただきました。

UNSW代表のMarc Weedon-Newstead （マーク・ウィードン＝ニューステッド）氏 / Group Executive（グループ エグゼクティブ）からは、「今回、日本英語検定協会主催の海外研修では、日本各地の小学校、中学校、高等学校で英語を教える計36名の先生方に教員研修プログラムを受講いただきました。ご参加いただいた先生方は、どなたも英語を教える教員としての豊富な知識とご経験をお持ちで、それをお互いに分かち合い、高め合える、素晴らしい受講者でした。また受講者お一人おひとりの熱意もこちらに強く伝わってまいりました。本研修を担当した教授陣達も大変やりがいがあったと喜んでおります。ご研修をいただきました先生方が、ご帰国後、それぞれの地でご活躍されることを心より祈っています。」とのコメントをいただきました。

今回の研修は、新学習指導要領に沿ったカリキュラムであり、しかも派遣先が、英語を母国語としない人々への教授法の指導では世界的にたいへん評価の高いUNSWであったこともあり、たいへん有意義な場となりました。さらにUNSWの代表からのメッセージのとおり、受講者の先生方がこれまで国内で実践してきた授業の質の高さをUNSWの高名な教授陣に認められたことで、これはこれで先生方にとりましては相当な自信となったことと存じます。

約2週間の日程を終えた全36名の小・中・高の先生方からは、帰国後、本研修についての熱い思いが寄せられました。次頁でそのいくつかをご紹介させていただきます。

英検協会としましては、受講された先生方が地元に戻られ、さらなる意欲をもって研修で得たスキルや手法を実践いただき、さらには同学校、また同エリアの先生方に広くご共有いただくことを願っております。

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【受講生の先生方から寄せられた御声】
・本研修で英語の教え方を「習う」立場に立ったことで、日頃の子供達と同じ体験ができた事が大きい。実際、「習う」立場に立つと、教師が発する指示や活動の仕方が分からないと不安を感じる。その不安を子供達に感じさせないための教授法を学んだことで、子供の考えの引き出し方、受け入れ方、そして間の取り方、認め方等、今後の授業で実践していきたい。（小学校教員）

・今回の学びを生かし、生徒達に一方通行で教え込むのではなく、「生徒達から引き出す」、「生徒達が自然に英語で考えたくなる」状況を作り、生徒達の課題解決に導く授業づくりを実践したい。（中学校教員）

・小・中・高と異なる校種の先生方と受講する貴重な経験ができた。普段指導している対象生徒が違うからこそ、指導方法に多様性があり、それぞれのアイディアの素晴らしさに感動した。もちろん校種は異なってもその本質は共通するところが多く、とても刺激を受けた。（中学校教員）

・UNSWにおける二週間の集中研修で、「今の自分が授業で出来ていること」、「まだ出来ていないこと」を学び直すことができた。このような素晴らしいレッスンを北は北海道から南は沖縄まで全国の優秀な先生方と共に受講できたことで非常に多くの刺激を受けた。私がノートに記録した数々の学びや気づきは今後の教員人生の財産となるだろう。（高校教員）

・研修期間中はホストファミリーからオーストラリアでの生活等、様々なことを教えていただいた。この学びを可能な限り自身の授業に取り込み、生徒達には英語力だけでなく、異文化理解力も高めてもらい、真の意味でのグローバル人材の育成に繋げたいと思っている。（高校教員）

・授業はもちろん、初体験のホームステイ先のホストファミリーとの会話等、初めは「間違ったら恥ずかしい」といった英語への抵抗感があったが、苦労しながらも英語で意思の疎通ができた時の喜びは言葉に言い表せないほどだった。この研修で得た「英語に触れる楽しさ」を多くの児童に伝え、英語好きの子供達を一人でも多く増やしていきたい。（小学校教員）
（以上、一部紹介）

【今回の研修の特徴】
2014年10月、英検協会とオーストラリア大使館商務部は、「コラボレーションアグリーメント」※を締結し、以来、双方でオーストラリアへの語学留学の促進等をおこなってまいりました。この「コラボレーションアグリーメント」の活動の一環として、かつオーストラリアは英語を母国語としない人々への英語教授法が確立していることもあり、今年度の海外研修の渡航先をオーストラリアに決めました。そしてオーストラリア全土の大学への受け入れの呼びかけをオーストラリア大使館にお願いし、ご快諾いただいた教育機関の中から、安全面、カリキュラム、実績等から総合的に判断しUNSWへの派遣を決めました。また、カリキュラムの検討にあたり、以下のような点を考慮しました。

●文部科学省が新学習指導要領で掲げる、「児童や生徒の主体的な学びの実現」を目的とする研修プログラムの内容となっている。

●小・中・高の先生方の連携を深める目的で、受講生の先生方が校種を越えて一堂に会する研修プログラムとして編成し、各教育現場での状況や課題を参加者同士でディスカッションしあう機会を増やす。

●英語の教授法だけでなく、帰国後、留学のアドバイスやオーストラリア文化についても児童や生徒に広く指導ができるよう、異文化交流を目的に宿泊はホームステイとする。

※2015年7月1日　豪大使館×英検協会、留学促進における「コラボレーションアグリーメント」の進捗状況
http://www.eiken.or.jp/eiken/info/2015/pdf/20150701_pressrelease_ab.pdf

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■公益財団法人 日本英語検定協会について
公益財団法人 日本英語検定協会は、「実用英語の普及と向上」を目的に1963 年に設立されました。以来、実用英語技能検定の実施・運営のほか、児童向けの「英検Jr.（旧・児童英検）」やビジネスパーソン向け英語能力テスト「BULATS（ブラッツ）」、留学・海外移住のための英語運用能力試験である「IELTS（アイエルツ）」、大学入試に対応した4技能型アカデミック英語能力判定テスト「TEAP（ティープ）」、さらには英語教育に関する優秀な研究企画に助成金を交付する「英検研究助成」制度など、実用英語の普及・向上に向けた様々な取り組みを展開しております。2012 年4 月、内閣府からの認定書交付を受けて正式な団体名称を「公益財団法人日本英語検定協会」に改めています。
英検協会ウェブサイト：http://www.eiken.or.jp/

＜本件に関するお問い合わせ＞
公益財団法人 日本英語検定協会 広報担当　板津　敏
TEL：03-3266-6840　　FAX：03-3266-6570　　E-mail: kouhou21@eiken.or.jp