教育から現場へ、現場から教育へ ～教育と現場が出会うデータサイエンスの最前線～

データとAIのリーディング・カンパニーであるSAS Institute Japan株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：デビット・ブレント・ケイム、以下 SAS）は、東京理科大学データサイエンスセンター（所在地：東京都新宿区、センター長：赤倉 貴子、以下 東京理科大学）と共に、学生がデータサイエンスの実務での活用や企業が求める知識・スキルへの理解を深め、将来のキャリアを考える機会を提供することを目的に、2026年10月9日（金）、３回目となる合同シンポジウム 「教育から現場へ、現場から教育へ ～教育と現場が出会うデータサイエンスの最前線～」を開催しました。

本シンポジウムでは、東京理科大学におけるデータサイエンス教育の取り組みの紹介をはじめ、SASのユーザー企業によるデータ活用の実践事例に関する講演、学生による研究発表、参加者同士の交流セッションが行われました。企業・大学・学生がそれぞれの立場から知識や経験を共有し、データサイエンスが実社会でどのように活用されているかを学ぶ機会になりました。


近年、企業や社会のさまざまな分野でAIやデータ活用が進展するなか、データ分析の知識やスキルに加え、その成果を実社会の課題解決や新たな価値の創出につなげることができる人材の育成が求められています。そのような背景を受け、東京理科大学とSASは、2021年にデータサイエンスを活用した実社会の課題解決と人材育成を目的に連携協定を締結し、2024年3月には次世代デジタル推進人材の育成に向けて連携協定を再締結しました。両者連携の下、これまで、共同認定資格プログラム「SAS Academic Specialization」やSAS社員による講義などを通じ、実践的なデータサイエンス教育と人材育成を推進してきました。

今回のシンポジウムは、こうした継続的な産学連携の一環として、大学での学びと企業の実務を結び付け、相互理解を促し、学生が将来のキャリアについて具体的に考える機会を提供することを目指して開催されました。

合同シンポジウムの主なプログラム
東京理科大学データサイエンスセンター長 赤倉 貴子氏 は、次のように述べています。
「データサイエンス教育においては、専門的な知識や分析技術の習得に加え、それらが実社会でどのように活用されているかを理解することが重要です。今回のシンポジウムが、学生にとって企業の現場を知り、自身の学びと将来のキャリアを考える機会になることを期待しています。今後もSASとの連携を通じて、実践的なデータサイエンス教育と人材育成を推進していきたいと考えています」

SAS Institute Japan株式会社 カスタマーサクセス事業本部長 山口 貴史は、次のように述べています。
「AIやデータ活用が社会のさまざまな領域で広がるなか、企業が求めるデータサイエンス人材の育成には、高等教育と実務をつなぐ取り組みが欠かせません。SASは、東京理科大学との継続的な連携を通じて、学生が学んだ知識やスキルを実社会の課題解決に生かすための機会を提供してきました。今後も産学連携を通じて、次世代のデータサイエンス人材の育成とキャリア形成を支援していきます」

SASは、東京理科大学と共に、今後も連携協定に基づく産学連携活動を通じて、実社会との接点を重視したデータサイエンス教育と人材育成を推進していきます。高等教育機関における教育・研究と企業の現場をつなぐ取り組みを継続し、実社会における課題解決につながるデータサイエンスの知識やスキルを学べる機会を学生に提供していくとともに、企業・教育機関・学生の交流促進にも取り組んでいきます。

東京理科大学 データサイエンスセンターについて
東京理科大学 データサイエンスセンターは、データサイエンス分野における教育・研究の向上と社会への貢献を目的に、2019年4月に設立されました。2020年4月には学長直下の組織として改組され、理学、工学、薬学、生命医科学、経営学系などの幅広い専門領域とデータサイエンスを融合するプラットフォームを提供することで、大学の教育・研究を推進しています。また、企業との共同研究や社会人教育等の産学連携を通じて、実社会の課題解決に貢献するとともに、次世代のデータサイエンス・AI人材の育成に取り組んでいます。

SASについて
SASはデータとAIのリーディング・カンパニーです。SASの革新的なソフトウェアと業界特化型のソリューションが、世界中のお客様にデータを信頼できる意志決定に変換するパワーを届けています。SASは「The Power to Know®（知る力）」をお届けします。

*SASとその他の製品は米国とその他の国における米国SAS Institute Inc.の商標または登録商標です。その他の会社名ならびに製品名は、各社の商標または登録商標です。