味の素株式会社は、日本人の抱える睡眠の問題を把握するため、全国の２０～７０代の男女１,２００名を対象に全国睡眠意識調査を実施。調査結果から、特に現役世代（２０～５０代）に不眠症の疑いが高く出ていることなどが浮かび上がりました。睡眠不足が続くと、うつ病、生活習慣病、日常生活の質に大きな影響を与えてしまうこともあります。健康管理の基盤となる「睡眠」について、見直す必要があるようです。

■２０－５０代の約７割に不眠症の疑いあり！
一般的に睡眠不足と言われる日本人ですが、不眠症の心配は無いのでしょうか？世界共通の不眠判定法「アテネ不眠尺度」※を用いて質問したところ、２０～５０代では、約７割が「不眠症の疑いあり」「不眠症の疑い少しあり」と、不眠症の疑いが高い結果となりました。特に２０～３０代では半数以上が「不眠症の疑いあり」と不眠症の疑いが強く出ています。通常、シニア層に不眠の悩みが多いと言われていますが、今回は、インターネット調査ということもあり、若年層に不眠の傾向が強いということが浮き彫りになりました。
（グラフ参照）

※アテネ不眠尺度・・・不眠症自己判断シートの８つの質問の回答を数値化して判定

■２０・３０代の睡眠実態とは？
現役世代の中でも特に不眠症の疑いが強い、２０～３０代の睡眠の実態について、
不眠と関連がある調査結果を以下に示します。

１） 全体的な睡眠の質
７８％が、「睡眠の質」に不満を持っている！
「全体的な睡眠の質」について質問したところ、２０～３０代の７７．９％が不満を持っている結果となりました。なかでも、「非常に不満である、あるいは全く眠れなかった」 「かなり不満である」と回答した割合は２８.５％と、６０～７０代９．８％と比べると約３倍となっており、若年層は、睡眠の質に不満を抱えていることが分かります。

２）寝つき
シニア層の約１．７倍！約２１％が寝つきに時間がかかったと回答！
寝つき（布団に入ってから眠るまでに必要な時間）について質問したところ、２０～３０代は「いつもより非常に時間がかかったか、あるいは全く眠れなかった」「いつもよりかなり時間がかかった」と回答した割合が、他の年代よりも高い２０．６％と、５人に１人が寝つきに不満を抱えていることが分かりました。また、同世代は「いつも寝つきは良い」と回答した割合が、４７．９％と５割を切り、他の年代に比べて低い結果となりました。

３）夜間の中途覚醒
シニア層の２倍以上！１０人に１人が、睡眠の途中で目が覚めると回答！
夜間、睡眠途中で目が覚めるかどうかについて質問したところ、全年代において「問題になるほどではなかった」が半数以上を占めているものの、年代別に見ると、「深刻な状態、あるいは全く眠れなかった」の回答が６０～７０代は０％であるのに対し、２０～３０代においては４％程度あり、少ないながらも、深刻な睡眠の問題を抱えていることが伺えます。

４）日中の眠気
シニア層の約３倍！２７％が、日中に眠気があると回答！
日中の眠気について質問したところ、２０～３０代において、「激しい」「かなりある」が２７．１％となっており、他の世代と比べ、日中の眠気が非常に強い状況であることが伺えます。寝不足の影響が日中に現れている可能性があるようです。

尚、上記項目において、４０－５０代も２０－３０代程ではないものの、同様の傾向があり、これらの結果から、現役世代は、「睡眠の質」、「寝つき」、「夜間の中途覚醒」、「日中の眠気」について睡眠の課題を抱えていることがわかります。実際、熟睡できていないため、翌日激しい眠気で日中の生活に影響がある方もいるようです。現役世代の方こそ、睡眠の課題にきちんと取り組む必要があると考えます。


調査結果について、精神・神経科学振興財団 理事、睡眠総合ケアクリニック代々木 理事の大川匡子先生は以下のようにコメントしています。
「今回の意識調査では、通常、睡眠の悩みを多く抱える傾向があると思われていた６０代、７０代よりも、２０代、３０代の若年層が睡眠の悩みを抱える傾向が強く見られました。実際に、アテネ不眠尺度での回答を見ても、『不眠症の疑いあり』『不眠症の疑いが少しあり』が２０～３０代では、全体の７割と、半数以上の方が不眠の症状が出ていることがわかります。若い頃に体力があるからといって、睡眠時間を削ってしまうと、数十年後に、生活習慣病をはじめ、様々な病気を引き起こす原因のひとつになってしまいます。今回の結果を踏まえ、若い世代の方にも、一度睡眠について考える機会を持っていただきたいと考えます。」

-----------------------------------調査概要----------------------------------------
調査名：全国睡眠意識調査
調査主体：味の素株式会社
調査対象：日本に住む２０才～７０才の男女　１,２００名
実施期間：２０１５年８月
調査方法：インターネット調査
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