京セラドキュメントソリューションズジャパン株式会社(社長:池田 幸生)は、2026年5月より、モノクロA3複合機の新製品「TASKalfa MZ3201i / MZ2502」の2機種を発売いたします。
TASKalfa MZ3201iは、従来モデルTASKalfa 2520i+の後継機として、新しいワークスタイルの多様化に対応するために、操作性および機能性を強化することで、業務全体の効率化と生産性の最適化を実現しています。
直感的な操作を可能にするユーザビリティーを向上させるために、シンプルなナビゲーションメニューを導入しています。また、セキュリティ機能を強化し、情報漏えいリスクの低減と企業の信頼性向上に貢献します。
AI機能のサポートとして、スキャンデータの欠けや抜けを抑える「画像欠損防止」や、機密情報を含む文書の取り扱いを支援する「機密文書ガード」を搭載し、文書品質の確保と情報保護の両立を図ります。
TASKalfa MZ3201i / TASKalfa MZ2502
さらに、クラウド連携によるDX推進を通じて、場所を問わない柔軟な働き方を支援し、オフィスの生産性向上に貢献します。
TASKalfa MZ2502は、限られたスペースでも高い生産性を発揮する、コンパクト設計のA3複合機です。卓上設置が可能な省スペース設計に加え、セキュリティ機能の強化により情報保護を徹底します。さらに、業務内容に応じてカセットの段数を選べる柔軟な構成で、多様な用紙サイズや印刷量に対応し、オフィスの効率化を支援します。
| 製品名 |
連続印刷速度(A4ヨコ) |
希望小売価格(税別) |
発売予定 |
| TASKalfa MZ3201i |
32枚 / 分 |
950,000円 |
2026年5月 |
| TASKalfa MZ2502 |
25枚 / 分 |
オープン価格 |
■新製品の特長
[1] AI機能のサポートで業務効率UP ※TASKalfa MZ3201i
1)画像欠損を検知
原稿の紙折れや付箋による画像欠損を自動検知し、確認の誘導や通知をおこないます。データの確認やスキャンのやり直し作業による負担を減らします。
2)機密文書を検知
機密文書であることを示す情報(社外秘、CONFIDENTIALなど)を自動で検知して、読み込みを停止するため、データでの流出を未然に防止します。検出するスタンプやウォーターマーク、文言を事前に登録することも可能です。
[2] 多様なワークスタイルを支えるクラウドアプリケーション ※TASKalfa MZ3201i
複合機のスキャンおよび印刷機能をクラウド上で拡張するKYOCERA Cloud Print and Scanをプリインストール
※1。アプリケーションに登録されたユーザーは、PINコードやICカード
※2でログインし、複合機からクラウドサービスに直接データの保存や印刷をすることが可能となります。
※1使用にはライセンス契約など別途申し込みが必要です。
※2オプション対応
[3] デスクにも置けるコンパクトサイズ ※TASKalfa MZ2502
本体の設置面積は、幅565mm×奥行525mm×高さ583mmとデスクに置けるコンパクトサイズ。本体のみであればデスクの上に設置できます。
※TASKalfa MZ3201i の本体設置面積は、幅590mm×奥行585mm×高さ 688mm
[4] 用途に応じたカセット数が選択可能 ※TASKalfa MZ2502
業務スタイルに合わせてカセットを1段ずつ追加することが可能です。3段まで追加ができ、本体カセット1段と合わせ最大4段カセットでお使いいただけます。専用キャビネットもご用意しており、多様な用紙サイズや印刷量に対応し、業務の効率化をサポートします。
※本体以外はオプションです。
※TASKalfa MZ3201iは1段もしくは2段のカセットの追加を選択でき、本体カセット1段と合わせて最大3段カセットでお使いいただけます。
[5] 新しいユーザーインターフェースにより使いやすさを向上 ※2機種共通
シンプルでわかりやすいアイコンとテキストで操作をナビゲーションします。チルト機構も搭載し角度調整が可能です。
左:7インチタッチパネル (TASKalfa MZ3201i)、右:4.3インチタッチパネル (TASKalfa MZ2502)
[6] IDカードスキャン機能搭載 ※2機種共通
従来のIDカードコピー機能をスキャンでもサポート。IDカードをスキャンする際、原稿台にカードを置く位置がずれてしまっても、読み取ったデータの傾きを自動補正し、1枚の用紙にカードの表裏を並べます。
[7] 機器稼働時のCO2排出量表示 ※2機種共通
環境負荷低減の意識づけを目的とし、稼働中の消費電力量およびCO2排出量をグラフで表示することができます。
※ ニュースリリースに掲載されている情報は発表日現在のものです。