商品・サービス

三井不動産株式会社

NEMU RESORT内に穏やかな自然と調和したプライベート空間  「NEMU フォレストヴィラ」4月21日(予定)オープン!

 三井不動産株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長 菰田正信)と三井不動産グループの伊勢志摩リゾートマネジメント株式会社(本社:三重県志摩市、代表取締役社長 梨元亨)は、伊勢志摩国立公園内に位置するNEMU RESORT (三重県志摩市)が、2022年4月21日(予定)に「穏やかな自然と...

NTT東日本

2022年版「電話お願い手帳」の発行に伴う贈呈について ~耳や言葉の不自由な方が、外出先で電話をご利用いただく際のコミュニケーションツール~

 NTT東日本山形支店(支店長 渡会 俊輔)では、CSR活動の一環として、2022年版「電話お願い手帳」を、山形県内各市町村および福祉団体等へ贈呈することとし、以下のとおり贈呈式を実施いたします。NTT東日本では、今後も「人と社会と地球がつながる安心・安全で豊かな社会」をめざし、様々なCSR活...

大学プレスセンター

光英VERITAS中学校で令和3年度「Mobile Catch Your Dream」をオンラインで実施 -- ジュニア・アチーブメント日本による、生徒が自身の将来について考えるプログラム

大学通信から中学・高校のニュースリリースをお送りします。 光英VERITAS中学校(千葉県松戸市)は2月16日、公益社団法人ジュニア・アチーブメント日本(JA社)主催の進路プログラム「Mobile Catch Your Dream」をオンラインで実施。中学校第2学年43名が参加し、各生徒...

東京都市大学が文部科学省の令和3年度「私立大学等改革総合支援事業」において2年連続で全4タイプに選定

東京都市大学(東京都世田谷区、学長:三木千壽)はこのたび、文部科学省による令和3年度「私立大学等改革総合支援事業」の4タイプすべてに選定された。今年度、同事業に申請した610校の内、1タイプ以上に選定された学校は257校、4タイプ全てに選定された学校は東京都市大学を含む4校のみ。同大は昨年...

千葉商科大学

千葉商科大学「自然エネルギー100%大学」へ。2021年度の達成・取り組み状況

千葉商科大学(学長:原科幸彦)では、電気とガスを含めたキャンパスの総エネルギー消費量に相当する再生可能エネルギーの発電による「自然エネルギー100%大学」をめざす取り組みを進めている。環境目標1の「消費電力に関する100%」については、2019年に達成しているが、現在は環境目標2の「消費エ...

三井不動産株式会社

多様なパークや体験コンテンツ。出会い・ふれあいを生み出す拠点が誕生! 「三井ショッピングパーク ららぽーと福岡」2022年4月25日(月)グランドオープン

九州初出店57店を含む、全222店舗が出店
 三井不動産株式会社(代表取締役社長:菰田正信、以下「三井不動産」)、九州電力株式会社(代表取締役社長執行役員:池辺和弘、以下「九州電力」)、西日本鉄道株式会社(代表取締役社長執行役員:林田浩一、以下「西日本鉄道」)が福岡市青果市場跡地において事業を推進する「三井ショッピングパーク ららぽーと...

NTT東日本

NTT東日本の自動化サービスを活用して正確かつスピーディーな経理処理を実現 ~AI技術を使ったOCRサービス「AIよみと~る」と業務効率化ツール「おまかせRPA」の導入~

 合同会社ファットエバー(代表者:神村 朋和、以下「ファットエバー」)は、東日本電信電話株式会社 神奈川事業部(執行役員 神奈川事業部長:中西 裕信、以下「NTT東日本」)が提供するサービス「AIよみと~る」「おまかせRPA」等を導入して、多くの企業の業務代行を可能とする正確かつスピーディーな...

ボッシュ株式会社

ボッシュ、新研究開発施設を起点に未来のモビリティ形成を促進

横浜市都筑区に新たな研究開発施設および都筑区民文化センター(仮称)を建設
設備投資額は、1911年の日本進出以来最大となる約390億円(約3億ユーロ) 都筑区民文化センター(仮称)の建設は、グローバルにおいてもボッシュ・グループ初となる公民連携プロジェクト 2024年度9月竣工予定 本社を新社屋に移転 ボッシュ・グループのアジア太平洋地域拠点初...

シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社

もはや退屈ではなくなった欧州社債市場

最近の市場動向を受けて、欧州社債の魅力を再確認すべき時が来ました。 ラジーヴ・シャー グローバル・クレジット・ストラテジスト これまで長きにわたり、社債市場に対する投資家の関心は低い状況でしたが、今、再び魅力的な市場となってきました。 最近の社債市場の大きな変動...

株式会社さとふる

「さとふる」が利用率No.1のふるさと納税サイトに

~会員登録率は6年連続、認知度および利用したいサイトでは7年連続No.1を獲得~
ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」(https://www.satofull.jp/)を運営する株式会社さとふる(本社:東京都中央区、代表取締役社長:藤井 宏明)は、2022年1月に実施したふるさと納税に関するアンケート(実施主体:株式会社さとふる、実施機関:株式会社インテージ)において、...

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