テクノロジー・IT

復活したEmotetの1か月を追ったセキュリティレポートを公開

～感染手法はいずれもメールを起点、アプリインストーラーを用いた新たな手法も～
情報セキュリティメーカーのデジタルアーツ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：道具　登志夫、以下デジタルアーツ、証券コード2326）は、復活したEmotetについてのセキュリティレポートを公開したことを発表します。 Emotetは2014年頃から活動が確認されているマルウェア...

2022年02月02日
10:00
デジタルアーツ株式会社

株式会社りそなホールディングスが設立する新会社りそなデジタルハブ株式会社へ出資し中堅・中小企業のDXを推進

　ウイングアーク１ｓｔ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役　社長執行役員CEO：田中潤）は、株式会社りそなホールディングスが新設するりそなデジタルハブ株式会社に出資し、中堅・中小企業のDXを推進してまいります。　りそなデジタルハブ株式会社は、2022年4月1日(金)に設立し、営業を...

「災害時等における通信途絶状況等の地域住民への情報発信に関する協定」を締結

　株式会社エフエムナックファイブ（代表取締役社長：片岡尚、以下「ＦＭＮＡＣＫ５」）と東日本電信電話株式会社埼玉事業部（執行役員　事業部長：石川達、以下「ＮＴＴ東日本」）は、「災害時等における通信途絶状況等の地域住民への情報発信に関する協定」を締結しました。　これは、台風等の大規...

2022年02月01日
15:01
ＮＴＴ東日本

東計電算のAI顔認証システム「AiFa」シリーズ、非接触型の入退室管理システムを3月より提供開始

マスクを着けたままでも認証可能、即導入可能なデバイスセットプラン
株式会社東計電算（本社：神奈川県川崎市中原区、代表取締役社長：古閑祐二）は、AI顔認証型サービス「AiFa（アイファ）」シリーズから新たに、「入退室管理システム」を2022年3月より提供します。本システムは専用の顔認証システムと顔認証用デバイス、ドアに設置する電気錠がセットになったパッケージプ...

2022年02月01日
14:00
株式会社東計電算

大阪府摂津市の中学生が考えた、GIGA端末の利用ルールを公開

～「YouTubeやTwitterも安全に利用したい」～　ルールメイキングの授業で、生徒自身がフィルタリングも活用した対処法を提案　
情報セキュリティメーカーのデジタルアーツ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：道具　登志夫、以下デジタルアーツ、証券コード2326）は、大阪府の摂津市立第二中学校と摂津市立第四中学校の生徒が考えた、GIGA端末の利用ルールを公開したことを発表します。デジタルアーツが摂津市の...

2022年02月01日
10:00
デジタルアーツ株式会社

「災害用伝言ダイヤル（171）」・「災害用伝言板（web171）」が体験利用できます！～毎月1日・15日に、安否を伝えあう方法を家族・親戚・知人間で確認しましょう～

　ＮＴＴ東日本では、地震等の災害発生時に、被災地の方の安否を気遣う通話が増加し、被災地への通話がつながりにくい状況（ふくそう）になった場合、安否情報をより確実に確認可能な手段として、「災害用伝言ダイヤル（171）※1」及び「災害用伝言板（web171）」※2を提供しております。　各サー...

2022年01月31日
18:15
ＮＴＴ東日本

グリーントランスフォーメーション（GX）を支援するカーボンニュートラルプラットフォームを2022年度第1四半期から提供開始

温室効果ガス削減のための戦略策定/排出量算定/オフセットまで一気通貫で支援
SREホールディングス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：西山和良、以下SRE HD）は、実務有用性を追求したAI/IT技術・コンサルティング実績と、不動産ビジネスの知見・ネットワークを活かし、GX（Green Transformation：グリーントランスフォーメーション）戦略の策定...

2022年01月31日
15:27
SREホールディングス株式会社

【官公庁向け】DX化を推進！災害対策システムでのスムーズな情報収集・共有により、迅速な対応をサポート

　自然災害の多い日本では、全国的に集中豪雨や台風、地震などの災害により官公庁施設が被災する事例があります。近年、国土交通省が耐震、浸水対策などの技術基準やソフト対策、事例などをパッケージ化した「災害に強い官公庁づくりガイドライン」を策定したように改めて災害に対応する取り組みの検討が求められてい...

宮崎県庁の導入事例を公開

～「かゆいところに手が届く」、宮崎県庁のきめ細やかなWebとメールのセキュリティ運用～
情報セキュリティメーカーのデジタルアーツ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：道具　登志夫、以下デジタルアーツ、証券コード2326）は、宮崎県庁におけるデジタルアーツ製品の導入についてご紹介する導入事例を公開したことを発表いたします。約107万人の県民の生活を支える宮崎県庁...