役員人事のお知らせ
フォーティネットジャパン合同会社は、2022年7月1日付で新たに田井祥雅（たい よしまさ）が社長執行役員に就任することをお知らせします。
田井は、2020年11月より当社の副社長 兼 メジャーアカウント統括本部長としてエンタープライズビジネスをリードし、顧客価値を最大化させるセキュリティプラットフォーム戦略やクラウドセキュリティビジネスをけん引してきました。田井は、これまでのビジネスの拡大に尽力しながら、エンタープライズ顧客とも密接に連携することで、フォーティネットの顧客との一層の信頼関係のもと、デジタルビジネスへの取り組みを加速させて顧客価値の最大化を支援してまいります。
2022年06月30日付で久保田 則夫（くぼた のりお）が社長執行役員を退任します。久保田は、フォーティネットジャパン（現合同会社、当時株式会社）を2012年1月より10年以上にわたり率い、日本市場の成長に大きく貢献しました。田井と久保田は、今回の社長交代をシームレスに行えるよう連携して取り組んでいます。
フォーティネットの最高収益責任者兼サポート担当エグゼクティブバイスプレジデント、Patrice Percheは「フォーティネットは、田井祥雅を社長執行役員に迎えることができ、大変嬉しく思います。 田井はICT業界で30年以上の経験を持ち、強力なチームを率いて成長を牽引してきた実績があります」と述べています。また、「この場をお借りして、久保田さんのこれまでの数々の功績とフォーティネットの成長への大きな貢献に感謝申し上げます。久保田さんの今後のご活躍を祈念しております」と述べています。
▼役員人事変更
2022年6月30日付
（退任）
久保田 則夫（くぼた のりお）
旧役職： 社長執行役員
2022年7月01日付
（就任）
田井 祥雅 (たい よしまさ)
新役職： 社長執行役員
旧役職： 副社長 兼 メジャーアカウント統括本部長
▼田井 祥雅 略歴
フォーティネットジャパン合同会社
社長執行役員
田井 祥雅
キャリアをスタートさせたソニー株式会社で開発、営業、企画を幅広く経験した後、DRM（デジタル著作権管理）技術企画の責任者として音楽配信の立ち上げに尽力しました。その後SAS Institute Japan株式会社にて執行役員 ソリューション統括部長、IBMコンサルティングにて金融フロードコンサル、ソフォス株式会社にて執行役員 技術本部長、マカフィー株式会社にて執行役員 SE本部長、法人営業本部長、シスコシステムズ合同会社にてセキュリティ事業統括執行役員を歴任。30年以上にわたるICT業界での経験のうち、ビッグデータ解析、セキュリティ事業の立ち上げには15年以上携わってきました。2020年11月よりフォーティネットジャパン合同会社の副社長 兼 メジャーアカウント統括本部長に就任し、クラウドへのトランスフォーメーションを加速させるなどセキュリティ業界をリードしてきました。
1986年東京工業大学工学部卒業。
フォーティネットについて
フォーティネット（NASDAQ: FTNT）は、世界中の大手企業、サービスプロバイダ、そして政府機関を守っています。フォーティネットは、拡大するアタックサーフェス（攻撃対象領域）に対するシームレスな保護とインテリジェンスを提供し、外部との明確な境界が消滅したネットワークでの、増え続けるパフォーマンスの条件に応じるパワーで、現在もまた将来も、お客様に貢献します。ネットワーク上でも、アプリケーションやクラウド、またはモバイル環境であっても、妥協することなく、極めて重大なセキュリティ上の問題に対応するセキュリティを提供できるのはフォーティネットのセキュリティ ファブリックのアーキテクチャだけです。フォーティネットは世界で最も多くのセキュリティアプライアンスを出荷し、世界580,000以上のお客様がビジネスを守るためにフォーティネット に信頼を寄せています。フォーティネットのネットワークセキュリティエキスパート(NSE)インスティチュートは、テクノロジーカンパニーとしても、ラーニングカンパニーとしても、業界で最大規模かつ広範なサイバーセキュリティのトレーニングプログラムを提供しています。詳しくは、https://www.fortinet.com、フォーティネットブログ、またはFortiGuard Labsをご覧ください。
フォーティネットジャパンについては、https://www.fortinet.com/jp をご覧ください。
Copyright© 2022 Fortinet, Inc. All rights reserved. 「®」および「™」マークはいずれも、Fortinet, Inc.とその子会社および関連会社の米国における登録商標および未登録商標であることを示します。フォーティネットの商標には、Fortinet、FortiGate、FortiGuard、FortiCare、FortiManager、FortiAnalyzer、FortiOS、FortiADC、FortiAP、FortiAppMonitor、FortiASIC、FortiAuthenticator、FortiBridge、FortiCache、FortiCamera、FortiCASB、FortiClient、FortiCloud、FortiConnect、FortiController、FortiConverter、FortiDB、FortiDDoS、FortiExplorer、FortiExtender、FortiFone、FortiCarrier、FortiHypervisor、FortiIsolator、FortiMail、FortiMonitor、FortiNAC、FortiPlanner、FortiPortal、FortiPresence、FortiProxy、FortiRecorder、FortiSandbox、FortiSIEM、FortiSwitch、FortiTester、FortiToken、FortiVoice、FortiWAN、FortiWeb、FortiWiFi、FortiWLC、FortiWLCOS、FortiWLMなどが含まれますが、これらに限定されるものではありません。その他の製品名およびサービス名等は、各社の商標である場合があります。フォーティネットは、本プレスリリース内の第三者に帰する声明、認可またはテストについては、検証を行っておらず、また、このような第三者に帰する声明を承認するものではありません。本プレスリリースは、保証または債務保証、または契約として一切拘束を受けるものではなく、記載された製品仕様または製品性能は、ある特定の環境や条件のもとで計測されていることがあります。また、本プレスリリースには、将来の見通しに関して不確実性および仮説を伴う記述が含まれている場合がありますが、本不確実性が現実になったり、あるいは本仮説が正しくないことが判明したりする場合、明文的あるいは暗黙的に記述された内容と異なる結果が生じることがあります。これには、サイバー犯罪活動の動向予測に関する記述などが含まれますが、これに限定されるものではありません。このような動向は予測することが困難であり、また、このような動向に関する公開予測や期待事項は結果として正しくないことがあります。フォーティネットは、このような将来見通しを改正する義務を一切負うものではなく、また改正を発行することもありません。
田井は、2020年11月より当社の副社長 兼 メジャーアカウント統括本部長としてエンタープライズビジネスをリードし、顧客価値を最大化させるセキュリティプラットフォーム戦略やクラウドセキュリティビジネスをけん引してきました。田井は、これまでのビジネスの拡大に尽力しながら、エンタープライズ顧客とも密接に連携することで、フォーティネットの顧客との一層の信頼関係のもと、デジタルビジネスへの取り組みを加速させて顧客価値の最大化を支援してまいります。
2022年06月30日付で久保田 則夫（くぼた のりお）が社長執行役員を退任します。久保田は、フォーティネットジャパン（現合同会社、当時株式会社）を2012年1月より10年以上にわたり率い、日本市場の成長に大きく貢献しました。田井と久保田は、今回の社長交代をシームレスに行えるよう連携して取り組んでいます。
フォーティネットの最高収益責任者兼サポート担当エグゼクティブバイスプレジデント、Patrice Percheは「フォーティネットは、田井祥雅を社長執行役員に迎えることができ、大変嬉しく思います。 田井はICT業界で30年以上の経験を持ち、強力なチームを率いて成長を牽引してきた実績があります」と述べています。また、「この場をお借りして、久保田さんのこれまでの数々の功績とフォーティネットの成長への大きな貢献に感謝申し上げます。久保田さんの今後のご活躍を祈念しております」と述べています。
▼役員人事変更
2022年6月30日付
（退任）
久保田 則夫（くぼた のりお）
旧役職： 社長執行役員
2022年7月01日付
（就任）
田井 祥雅 (たい よしまさ)
新役職： 社長執行役員
旧役職： 副社長 兼 メジャーアカウント統括本部長
▼田井 祥雅 略歴
フォーティネットジャパン合同会社
社長執行役員
田井 祥雅
キャリアをスタートさせたソニー株式会社で開発、営業、企画を幅広く経験した後、DRM（デジタル著作権管理）技術企画の責任者として音楽配信の立ち上げに尽力しました。その後SAS Institute Japan株式会社にて執行役員 ソリューション統括部長、IBMコンサルティングにて金融フロードコンサル、ソフォス株式会社にて執行役員 技術本部長、マカフィー株式会社にて執行役員 SE本部長、法人営業本部長、シスコシステムズ合同会社にてセキュリティ事業統括執行役員を歴任。30年以上にわたるICT業界での経験のうち、ビッグデータ解析、セキュリティ事業の立ち上げには15年以上携わってきました。2020年11月よりフォーティネットジャパン合同会社の副社長 兼 メジャーアカウント統括本部長に就任し、クラウドへのトランスフォーメーションを加速させるなどセキュリティ業界をリードしてきました。
1986年東京工業大学工学部卒業。
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フォーティネットについて
フォーティネット（NASDAQ: FTNT）は、世界中の大手企業、サービスプロバイダ、そして政府機関を守っています。フォーティネットは、拡大するアタックサーフェス（攻撃対象領域）に対するシームレスな保護とインテリジェンスを提供し、外部との明確な境界が消滅したネットワークでの、増え続けるパフォーマンスの条件に応じるパワーで、現在もまた将来も、お客様に貢献します。ネットワーク上でも、アプリケーションやクラウド、またはモバイル環境であっても、妥協することなく、極めて重大なセキュリティ上の問題に対応するセキュリティを提供できるのはフォーティネットのセキュリティ ファブリックのアーキテクチャだけです。フォーティネットは世界で最も多くのセキュリティアプライアンスを出荷し、世界580,000以上のお客様がビジネスを守るためにフォーティネット に信頼を寄せています。フォーティネットのネットワークセキュリティエキスパート(NSE)インスティチュートは、テクノロジーカンパニーとしても、ラーニングカンパニーとしても、業界で最大規模かつ広範なサイバーセキュリティのトレーニングプログラムを提供しています。詳しくは、https://www.fortinet.com、フォーティネットブログ、またはFortiGuard Labsをご覧ください。
フォーティネットジャパンについては、https://www.fortinet.com/jp をご覧ください。
Copyright© 2022 Fortinet, Inc. All rights reserved. 「®」および「™」マークはいずれも、Fortinet, Inc.とその子会社および関連会社の米国における登録商標および未登録商標であることを示します。フォーティネットの商標には、Fortinet、FortiGate、FortiGuard、FortiCare、FortiManager、FortiAnalyzer、FortiOS、FortiADC、FortiAP、FortiAppMonitor、FortiASIC、FortiAuthenticator、FortiBridge、FortiCache、FortiCamera、FortiCASB、FortiClient、FortiCloud、FortiConnect、FortiController、FortiConverter、FortiDB、FortiDDoS、FortiExplorer、FortiExtender、FortiFone、FortiCarrier、FortiHypervisor、FortiIsolator、FortiMail、FortiMonitor、FortiNAC、FortiPlanner、FortiPortal、FortiPresence、FortiProxy、FortiRecorder、FortiSandbox、FortiSIEM、FortiSwitch、FortiTester、FortiToken、FortiVoice、FortiWAN、FortiWeb、FortiWiFi、FortiWLC、FortiWLCOS、FortiWLMなどが含まれますが、これらに限定されるものではありません。その他の製品名およびサービス名等は、各社の商標である場合があります。フォーティネットは、本プレスリリース内の第三者に帰する声明、認可またはテストについては、検証を行っておらず、また、このような第三者に帰する声明を承認するものではありません。本プレスリリースは、保証または債務保証、または契約として一切拘束を受けるものではなく、記載された製品仕様または製品性能は、ある特定の環境や条件のもとで計測されていることがあります。また、本プレスリリースには、将来の見通しに関して不確実性および仮説を伴う記述が含まれている場合がありますが、本不確実性が現実になったり、あるいは本仮説が正しくないことが判明したりする場合、明文的あるいは暗黙的に記述された内容と異なる結果が生じることがあります。これには、サイバー犯罪活動の動向予測に関する記述などが含まれますが、これに限定されるものではありません。このような動向は予測することが困難であり、また、このような動向に関する公開予測や期待事項は結果として正しくないことがあります。フォーティネットは、このような将来見通しを改正する義務を一切負うものではなく、また改正を発行することもありません。
