自家用車の保有ニーズは地方偏重が浮き彫りに。具体的な購入予定がある人の大半は、ガソリン車あるいはハイブリッド車（HEV）を選択。EVに一定の関心度も購入意向は低い

デロイト トーマツ グループ（東京都千代田区、グループCEO：木村 研一）は、国内に居住する約2,000人の消費者を対象に自家用車の保有動向と自動車購入に関する実態を調査した「2022年 次世代自動車に関する消費者意識調査」を発表しました。調査は2022年4月から5月に実施し、自家用車の保有動向・車のシェアサービス利用実態・代替パワートレイン車の需要動向などを、消費者の属性別に調査・分析しました。

調査結果をまとめたレポートでは、本ニュースリリースに記載の内容も含め、自家用車保有の意向や購入における消費者の嗜好やEVを始めとしたパワートレイン選択と消費者属性の関係、PHEV・EV普及に向けた示唆など20項目の調査結果を公開しています。レポートは以下のリンク先からご覧ください。

https://www2.deloitte.com/jp/ja/pages/manufacturing/articles/aut/next-generation-vehicle-consumer-survey-2022.html

主な調査結果
図1 自家用車の必要性
自家用車のニーズは地方偏重です。自家用車について東京23区では6割が不要と回答した一方、政令都市以外の地方在住者は「1人1台」が5割、「1家に1台」まで含めると回答者の約7割が必要性を感じています。

図2 車の購入で重視するポイント
購入時の車両選定では、環境や先進機能が重視される割合は低く、車両購入価格や燃料費・修理費など「保有のトータルコスト」が重視され、日常使いの生活必需品としての色合いが出ています。