PwCコンサルティング、グローバルアワード「WIRED COMMON GROUND CHALLENGE」に協賛
2022年1月17日
PwCコンサルティング合同会社
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PwCコンサルティング、
グローバルアワード
「WIRED COMMON GROUND CHALLENGE」に協賛
社会課題視点でアイデアを選出し、ビジネス化をサポート
グローバルアワード
「WIRED COMMON GROUND CHALLENGE」に協賛
社会課題視点でアイデアを選出し、ビジネス化をサポート
PwCコンサルティング合同会社（東京都千代田区、代表執行役CEO：大竹 伸明、以下「PwCコンサルティング」）は、1月12日より募集を開始しているグローバルアワード「WIRED COMMON GROUND CHALLENGE」に協賛しています。
WIRED COMMON GROUND CHALLENGE（https://wired.jp/wired-common-ground-challenge/）は、「バーチャルとフィジカル、社会と人間、環境と都市をつなぐためのCommon Ground(※1)をいかにつくるか？」という投げかけのもと、新しいビジョンを持つ研究者、エンジニア、起業家、会社員、学生から、設定された課題に対するアイデアを募集する試みです。イノベーションとテクノロジーをリードするグローバルの著名な審査員による厳正な審査を経て、優れたアイデアを表彰します。
当社からは、パートナー・Technology Laboratory(※2)所長の三治 信一朗、マネージングディレクター・ディファレンスリードの馬渕 邦美が審査員に名を連ね、社会課題視点での選出を行い、Technology Laboratory拠点を活用したビジネス化に向けた伴走型のサポートを提供する予定です。
PwCコンサルティングは、同アワードを通じて、日本の大きな社会課題にもつながる、ウェルビーイングとレジリエンスをテーマとした新たなイノベーションエコシステム形成の実現に貢献します。
(※1) Common Groundとは、「多様な利用者に対して共有された、社会を支えるための基盤」をさします。もともと、デジタルでしか世界を捉えられない人工知能（以下、AI）と、アナログな空間に生きる人間が参照できる現実世界のデータベースを構築するための概念として、京都大学の西田 豊明教授が用いた言葉です。東京大学生産技術研究所の豊田 啓介特任教授は、そのスケールを都市空間へと拡大し社会実装への取り組みを進めてきました。
WIRED COMMON GROUND CHALLENGEでは、Common Groundという概念を「AIと人間の掛け橋」から、「社会を構築するために必要な基盤」として再定義しています。
(※2) Technology Laboratoryは、2020年7月6日に開設し、テクノロジーを活用した社会課題解決に向け産官学の連携を支援しています。世界各国におけるPwCのさまざまなラボと緊密に連携しながら、幅広くテクノロジーに関する情報を集積し、製造、通信、インフラストラクチャー、ヘルスケアなどの各産業・ビジネスに関する豊富なインサイトを有しています。テクノロジーの知見から持続可能な未来を予測し、実現へ向けた課題設定と、解決のユースケース作りの体験を通じて、企業の事業変革、大学・研究機関の技術イノベーション、政府の産業政策を総合的に支援し、新たなイノベーションエコシステム形成を目指しています。
こうした取り組みをより加速させるため、バーチャルとフィジカルのテクノロジーの融合によるCommon Groundの実装を目指す活動拠点を開所しました。
https://www.pwc.com/jp/ja/services/consulting/technology-consulting/technology-laboratory.html
PwCコンサルティングは、同アワードを通じて、日本の大きな社会課題にもつながる、ウェルビーイングとレジリエンスをテーマとした新たなイノベーションエコシステム形成の実現に貢献します。
(※1) Common Groundとは、「多様な利用者に対して共有された、社会を支えるための基盤」をさします。もともと、デジタルでしか世界を捉えられない人工知能（以下、AI）と、アナログな空間に生きる人間が参照できる現実世界のデータベースを構築するための概念として、京都大学の西田 豊明教授が用いた言葉です。東京大学生産技術研究所の豊田 啓介特任教授は、そのスケールを都市空間へと拡大し社会実装への取り組みを進めてきました。
WIRED COMMON GROUND CHALLENGEでは、Common Groundという概念を「AIと人間の掛け橋」から、「社会を構築するために必要な基盤」として再定義しています。
(※2) Technology Laboratoryは、2020年7月6日に開設し、テクノロジーを活用した社会課題解決に向け産官学の連携を支援しています。世界各国におけるPwCのさまざまなラボと緊密に連携しながら、幅広くテクノロジーに関する情報を集積し、製造、通信、インフラストラクチャー、ヘルスケアなどの各産業・ビジネスに関する豊富なインサイトを有しています。テクノロジーの知見から持続可能な未来を予測し、実現へ向けた課題設定と、解決のユースケース作りの体験を通じて、企業の事業変革、大学・研究機関の技術イノベーション、政府の産業政策を総合的に支援し、新たなイノベーションエコシステム形成を目指しています。
こうした取り組みをより加速させるため、バーチャルとフィジカルのテクノロジーの融合によるCommon Groundの実装を目指す活動拠点を開所しました。
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以上
PwCコンサルティング合同会社について：https://www.pwc.com/jp/consulting
PwCコンサルティング合同会社は、経営戦略の策定から実行まで総合的なコンサルティングサービスを提供しています。PwCグローバルネットワークと連携しながら、クライアントが直面する複雑で困難な経営課題の解決に取り組み、グローバル市場で競争力を高めることを支援します。
PwC Japanグループについて：https://www.pwc.com/jp
PwC Japanグループは、日本におけるPwCグローバルネットワークのメンバーファームおよびそれらの関連会社の総称です。各法人は独立した別法人として事業を行っています。
複雑化・多様化する企業の経営課題に対し、PwC Japanグループでは、監査およびアシュアランス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、そして法務における卓越した専門性を結集し、それらを有機的に協働させる体制を整えています。また、公認会計士、税理士、弁護士、その他専門スタッフ約9,400人を擁するプロフェッショナル・サービス・ネットワークとして、クライアントニーズにより的確に対応したサービスの提供に努めています。
(c) 2021 PwC Consulting LLC. All rights reserved.
PwC refers to the PwC network member firms and/or their specified subsidiaries in Japan, and may sometimes refer to the PwC network. Each of such firms and subsidiaries is a separate legal entity. Please see www.pwc.com/structure for further details.
PwCコンサルティング合同会社は、経営戦略の策定から実行まで総合的なコンサルティングサービスを提供しています。PwCグローバルネットワークと連携しながら、クライアントが直面する複雑で困難な経営課題の解決に取り組み、グローバル市場で競争力を高めることを支援します。
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複雑化・多様化する企業の経営課題に対し、PwC Japanグループでは、監査およびアシュアランス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、そして法務における卓越した専門性を結集し、それらを有機的に協働させる体制を整えています。また、公認会計士、税理士、弁護士、その他専門スタッフ約9,400人を擁するプロフェッショナル・サービス・ネットワークとして、クライアントニーズにより的確に対応したサービスの提供に努めています。
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