PwC Japan、人材開発にVRを本格導入 第一弾は監査人が不正会計の発生する状況を体感できる研修
2020年11月5日
PwC Japanグループ
PwC Japan、人材開発にVRを本格導入
第一弾は監査人が不正会計の発生する状況を体感できる研修
PwC Japanグループ（グループ代表： 木村 浩一郎）は、人材開発の効果を高めるために今後VRを本格的に導入していくこととし、第一弾として監査人の不正会計が起こる現場に対しての理解を深めるVRコンテンツを使った研修のパイロット運用を、PwCあらた有限責任監査法人内で今月実施しました。
PwC Japanグループではかねてより、人材開発の効果を高めるための取り組みを模索していました。本年の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の発生により、職員の大半がリモートワークに移行する環境において、OJTによる人材開発が難しくなっていることから実践的な学習の重要性が高まっていることを受け、2020年6月にPwC USでVRを使った研修効果が高いという調査結果*が得られたことを参照し、VRを本格的に導入する方針としました。
*PwC US「The Effectiveness of Virtual Reality Soft Skills Training in the Enterprise」https://www.pwc.com/us/en/services/consulting/technology/emerging-technology/vr-study-2020.html
PwC US「The Effectiveness of Virtual Reality Soft Skills Training in the Enterprise」よりPwC Japanグループ作成
第一弾として導入を進めている、監査人の不正会計が起こる現場に対しての理解を深めるVRコンテンツについては、若手社員たちによる「体験型学習」の提案に端を発し、『不正』をテーマにシナリオ作成からキャスティング、撮影に挑戦して作り上げたもので、不正に関連するシーンを「被監査会社の経理担当者」ならびに「監査人」両方の目線で体感することができます。
研修パイロット運用実施風景
VRコンテンツのワンシーン
PwCあらた有限責任監査法人では当該VRコンテンツのパイロット運用を踏まえ、2021年2月より、対象の社員全員への研修を開始する予定です。
PwC Japanグループでは、VRを活用した人材開発・育成の取り組みの第二弾、第三弾を企画中であり、順次、グループ内の対象の社員に展開していく予定です。
PwC Japanグループではかねてより、人材開発の効果を高めるための取り組みを模索していました。本年の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の発生により、職員の大半がリモートワークに移行する環境において、OJTによる人材開発が難しくなっていることから実践的な学習の重要性が高まっていることを受け、2020年6月にPwC USでVRを使った研修効果が高いという調査結果*が得られたことを参照し、VRを本格的に導入する方針としました。
*PwC US「The Effectiveness of Virtual Reality Soft Skills Training in the Enterprise」https://www.pwc.com/us/en/services/consulting/technology/emerging-technology/vr-study-2020.html
PwC US「The Effectiveness of Virtual Reality Soft Skills Training in the Enterprise」よりPwC Japanグループ作成
第一弾として導入を進めている、監査人の不正会計が起こる現場に対しての理解を深めるVRコンテンツについては、若手社員たちによる「体験型学習」の提案に端を発し、『不正』をテーマにシナリオ作成からキャスティング、撮影に挑戦して作り上げたもので、不正に関連するシーンを「被監査会社の経理担当者」ならびに「監査人」両方の目線で体感することができます。
研修パイロット運用実施風景
VRコンテンツのワンシーン
PwCあらた有限責任監査法人では当該VRコンテンツのパイロット運用を踏まえ、2021年2月より、対象の社員全員への研修を開始する予定です。
PwC Japanグループでは、VRを活用した人材開発・育成の取り組みの第二弾、第三弾を企画中であり、順次、グループ内の対象の社員に展開していく予定です。
以上
PwCについて：https://www.pwc.com
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複雑化・多様化する企業の経営課題に対し、PwC Japanグループでは、監査およびアシュアランス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、そして法務における卓越した専門性を結集し、それらを有機的に協働させる体制を整えています。また、公認会計士、税理士、弁護士、その他専門スタッフ約9,000人を擁するプロフェッショナル・サービス・ネットワークとして、クライアントニーズにより的確に対応したサービスの提供に努めています。
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