「知的財産に関する新型コロナウイルス感染症対策支援宣言」への参画を表明
～当社保有の知的財産権を通して医療に貢献～
●医療領域に関する知的財産権を通して新型コロナウイルス感染症の早期終結に貢献します
●今後も素材力・技術革新により持続可能な社会の実現に貢献します古河電気工業株式会社（本社：東京都千代田区丸の内2丁目2番3号、代表取締役社長：小林敬一）は、「知的財産に関する新型コロナウイルス感染症対策支援宣言」の趣旨に賛同し、参画しました。本宣言は、新型コロナウイルス感染症のまん延終結を唯一の目的とした行為について、保有する知的財産権の権利行使を一定期間行わないことを宣言するものです。これにより、企業や大学、研究機関などは対象となった特許・実用新案・著作等の権利を利用し、同感染症の早期終結に向けた製品やサービスの開発・製造・販売などを行うことができます。
当社が保有する医療領域の知的財産権には、新型コロナウイルス感染症の診断に役立てることが可能な、蛍光シリカナノ粒子、フローサイトメーター等に関する特許を含んでおり、同感染症の早期終結に貢献することが期待されます。今後も、世紀を超えて培ってきた素材力と技術革新、社会との絆を継承・発展させ、持続可能な社会の実現に貢献します。
「知的財産に関する新型コロナウイルス感染症対策支援宣言」詳細
https://www.gckyoto.com/covid19
https://www.gckyoto.com/covid19
■古河電工グループのSDGsへの取り組み
当社グループは、「世紀を超えて培ってきた素材力を核として、絶え間ない技術革新により、真に豊かで持続可能な社会の実現に貢献します。」を基本理念に掲げて、4つのコア技術（メタル・ポリマー・フォトニクス・高周波）を軸に、事業活動をしています。さらに、国連で採択された「持続可能な開発目標（SDGs）」を念頭に置き、当社グループの事業領域を明確にした「古河電工グループ ビジョン2030」を策定し、「地球環境を守り、安全・安心・快適な生活を実現するため、情報/エネルギー/モビリティが
融合した社会基盤を創る。」に向けた取り組みを進めています。
当社グループは、「世紀を超えて培ってきた素材力を核として、絶え間ない技術革新により、真に豊かで持続可能な社会の実現に貢献します。」を基本理念に掲げて、4つのコア技術（メタル・ポリマー・フォトニクス・高周波）を軸に、事業活動をしています。さらに、国連で採択された「持続可能な開発目標（SDGs）」を念頭に置き、当社グループの事業領域を明確にした「古河電工グループ ビジョン2030」を策定し、「地球環境を守り、安全・安心・快適な生活を実現するため、情報/エネルギー/モビリティが
融合した社会基盤を創る。」に向けた取り組みを進めています。
古河電気工業株式会社
研究開発本部知的財産部 045-311-1220（直通）
お問合せフォーム：https://www.furukawa.co.jp/srm/form/index.php?id=other
