株式会社ビデオリサーチ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：望月 渡）は、新型コロナウイルス感染拡大に伴う、生活者の生活変化、テレビ視聴の状況をまとめましたので、お知らせいたします。

4月7日（火）に7都府県に発令された緊急事態宣言から2週間が経過しました。
その影響を受けて、生活者の行動やテレビ視聴はどのように変化してきているのか、その実態をインターネットによるアンケート調査、視聴率調査（関東地区）のデータとともにご紹介いたします。


◇学校の休校・外出自粛要請を機に大きく変わる生活行動

(1)    仕事における変化　：4/6週の状況 ＜インターネット調査＞


(2)    学校における変化 ：4/6週の状況 ＜インターネット調査＞



◇激変する生活とともに、大きく変化するテレビ視聴動向

(1)    テレビにおける変化 :＜関東地区　6-24時　総世帯視聴率（HUT）※2019年同時期と比較＞

※総世帯視聴率（HUT） ： テレビ放送を放送と同時に視聴している世帯の割合。録画再生やTVゲームでテレビ画面を使用している場合は含まれない。


(2)    テレビにおける変化 :＜関東地区 週平均6-24時におけるテレビ視聴量の増減 2019年同週と比較＞



◇即時性が求められる情報源

   現在、重視する情報源／最も重視する情報源 ＜インターネット調査＞
   ※最も重視する情報源は、重視する情報源がある方だけが回答



◇需要が高いコンテンツは「お笑い番組」「洋画」「アニメ」

   現在、よく見る番組ジャンル／もっと見たい番組ジャンル ＜インターネット調査＞

※現在よく見る番組ジャンルのスコアの高い順に並べ替え。現在よく見る/もっと見たい番組ジャンルどちらかで上位10番組ジャンルに入っているものを掲載



◇Afterコロナには「外食」「国内旅行」 ＜インターネット調査＞



現在、私たちは戦後初めて「自由な行動を制限される事態」に直面していると言えます。「新型コロナウイルスに対する恐怖感」は6割近くに達しており、「行動の制限」や「予定・見通しが立たないこと」も悩み・ストレスとして上位にあげられています。
これまで普通に行動できた「外食」「国内旅行」「友人・知人に会う」「ショッピング」「宴会・飲み会」を“収束したら”と自然に任せるのではなく“収束させたら”と主体的に考え、感染拡大を防ぐための行動をとることが重要なのだと考えます。

生活者の生活行動やテレビの視聴動向など、今後もさらに変化していくと考えられます。そのような変化を捉え、ビデオリサーチはこれからも、メディアの発展に寄与し、生活者の皆様に貢献できるよう努めてまいります。


（参考）新型コロナウイルス影響調査概要
1.    調査手法　　　　　 インターネット調査
2.    調査エリア　　　　首都圏（東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県の1都3県）
3.    調査サンプル数　　1,500s　※性年代構成を人口構成に合わせて調査を実施。15才は高校生以上。
                         


4.    調査期間　　　　　2020年4月13日（月）－14日（火）
5.    調査対象者　　　　上記調査エリアに在住の男女6才（小学1年生以上）－69才
　　　　　　　　　　 　※小学生・中学生へは、母親へ調査協力依頼を行い、承諾のもと回答を得ています。