～IT製品情報サイト『キーマンズネット』が実施。IT製品の導入状況や製品の選定ポイント、IT担当者の関心事がわかる「IT担当者300人に聞きました」コーナーのアンケート結果を発表～
株式会社リクルート（本社：東京都千代田区 代表取締役社長 兼 CEO：峰岸真澄）が運営する、3,000点以上のIT製品情報を掲載する無料会員制サイト『キーマンズネット』（
http://www.keyman.or.jp/）は、IT製品の導入状況や製品の選定ポイント、IT担当者の関心事がわかるコーナー「IT担当者300人に聞きました」を公開しています。
今回は企業のIT担当者490人を対象に「ビッグデータの現状」についてアンケートを実施しました。
一般部門からのビッグデータ処理の要望や分析時に利用するソフトウェアなどからその現状が明らかになりましたので、結果の一部をお知らせします。
▼「ビッグデータの現状」記事はこちらから
http://www.keyman.or.jp/at/infosys/bi/30004612/
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■約7割が「要望なし」のビッグデータ需要・・・分析内容は構造化データが大半を占める
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まずは全員を対象に「経営層、または一般部門からビッグデータを処理したいという要望が届いているのか」を尋ねた。
「とても要望がある」2．9％
「まあ要望がある」23．3％
「まったく要望はない」73．9％
まとめると全体では26．2％が「要望がある」、73．9％が「要望がない」というのが現状のようだ。
「要望がある」を従業員規模別で見ると、100名以下の企業が13．4％に対して、101～1000名以下の企業が26．7％、1,001名以上の企業が33．9％となり、従業員規模が大きいほどビッグデータに対する要望が強いことが分かる。
次に「現状、分析・活用しているデータ」について尋ねた。
1位「構造化データ」66．0％
2位「Webサイトのアクセスログデータ」26．7％
3位「コールセンタのログデータ」11．1％
4位「半構造化データ」7．6％
5位「イベントデータ」7．3％
6位「センサデータ」5．8％
7位「地理データ」5．6％
8位「ソーシャルメディアのデータ」4．7％
▼さらなる分析結果はこちらから
http://www.keyman.or.jp/at/infosys/bi/30004612/
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■分析時の利用ツールは“表計算ソフト”が約7割と圧倒、今後はBIスイートに注目
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企業に集められたデータをどのように分析しているのか、「データを分析する際に利用しているツール」を尋ねた。
1位「表計算ソフトウェア」69．0％
2位「汎用データベース」37．0％」
3位「レポーティングツール」15．7％
4位「データウェアハウス」12．0％
5位「BIスイート」11．0％
Excelを代表とした表計算ソフトウェアによる分析が根強いようで約7割が使っている。他のツールと違い、手軽に導入し、活用できることが人気の理由と思われる。
また、「今後、データ分析する際に利用したいツール」についても尋ねている。
1位「表計算ソフトウェア」39．1％
2位「汎用データベース」29．7％
3位「BIスイート」24．5％
4位「レポーティングツール」22．5％
5位「データウェアハウス」で19．1％
「BIスイート」が現在と今後で10％以上上昇し、そのニーズの高まりが分かる。企業における分析の難易度が高まり、もはや表計算ソフトウェアだけでは分析の限界に近づいているのかもしれない。
▼さらなる分析結果はこちらから
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■システム強化を考える企業はわずか1割程度、注目のHadoopへのニーズは？
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前述の通り、大手ITベンダはビッグデータに本腰を入れ始めているが、実際ユーザ企業はどう動くのか、「データを分析・活用するためにITシステムの導入または強化を考えているのか」尋ねた。
「導入・強化を考えている」11．4％
「分からない」50．8％
「とくにない」37．8％
さらに、導入強化を考えている人を対象に「導入または強化したいと考えているITシステム」を尋ねた。
1位「ストレージやサーバの増強」50．9％
2位「BIツール」41．8％
3位「データウェアハウス」27．3％
4位「大規模分散データ処理フレームワーク」16．4％
5位「MDM（マスタデータ管理）ツール」9．1％
5位「ETLツール」9．1％
5位「インメモリコンピューティング」9．1％
データ分析・活用のために導入・強化を考えている企業は、まずインフラから見直したいと考えているように見える。
また、近頃注目されているHadoopを代表とした「大規模分散データ処理フレームワーク」については4位にとどまった。
▼さらなる分析結果はこちらから
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＜アンケート概要＞
○調査期間：2012年3月27日～2012年4月3日
○有効回答数：490
○調査対象：キーマンズネット会員
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