FOODEXの最新情報と日本の食品貿易事情を紹介「myfood.jp」

  • アメリカ大使館農産物貿易事務所
  • アメリカ大使館農産物貿易事務所
  • アメリカ大使館農産物貿易事務所
  • アメリカ大使館農産物貿易事務所
  • アメリカ大使館農産物貿易事務所

~myfood.jp 特集記事 Vol.3-1 ~

アメリカ大使館農産物貿易事務所が運営する、アメリカの農産物・食材と食文化の情報サイト「myfood.jp」では、毎月テーマを選んでアメリカ文化や食材に関わる情報を紹介しています。

今月9日まで、アジア最大級の食品・飲料専門展示会「FOODEX JAPAN」が幕張メッセで開催されています。世界各国の出展社とバイヤーがアピールし合う様子は、日本の食品輸出入事情とも重なって見えます。そこで今回は、日本の食品貿易にまつわるとFOODEX JAPANについてご紹介します。

=======================
FOODEX JAPANが教えてくれること
~多様化する消費者ニーズと日本の食品貿易~
=======================

日本は世界最大の農産物純輸入国です。農産物の輸出より輸入が多い国としては、他に韓国、ロシア、スウェーデンなどがあります。その中でも日本は、輸入額から輸出額を引いた純輸入額において 1984年以降ずっと世界一。財務省の貿易統計によれば1960年から2009年までの半世紀に、日本の農産物輸入額は7.3倍にも増加しているのです。これは日本がその間、順調に国内経済を成長させてきたことを示す数字といえます。また世界中から農産物が入ってくることで、日本における食の選択肢が飛躍的に増えたことを示す数字ともいえるでしょう。ちなみに農産物輸入における日本の最大相手国は今も昔もアメリカ。日米パートナーシップの絆は、農産物でも長く強く結ばれています。

増え続ける日本の農産物輸入ですが、その品目は時代ごとに大きく変化しています。1960年当時は食用としての小麦がメインでした。それが1970年から1990年までは家畜用とうもろこしが第一位。そして2000年からはずっと豚肉が第一位となっています。

これは日本で徐々に食肉の需要が増え、ついには国内生産を上回る需要になったことを示しているのでしょう。さらに2000年以降は果実(生鮮・乾燥)と野菜 (生鮮・冷凍)の輸入量も急増中。農産物とは別枠の加工食品輸入を見ても、輸入総額の推移はほぼ右肩上がり。ここ数年は農水畜産加工品が全体の半分以上を占め、それに飲料と菓子が続いています。多様化する消費者ニーズの実態が、こうした品目の推移からも読み取れますね。その一方で今は世界的な日本食ブームです。高品質で安心・安全な日本の農産物や加工食品を求める声は世界中で聞かれるようになり、この流れを活かすべく現在は官民一体で輸出促進に取り組んでいます。

つまり日本は今、農産物や加工食品の輸入を加速させつつ、積極的な輸出にも舵を切ったのです。そうした現状は、FOODEX JAPANの会場で象徴的に見ることができます。

FOODEX JAPANとは1976年から毎年開催されている食品・飲料専門展示会で、同様のイベントとしてはアジア最大級。昨年は国内992社、海外1407社の合わせて2399社が出展し、4日間の期間中に75000人が来場しました。来場者は食品業界のバイヤーに限定され、63の国と地域が出展した会場はまさに食品国際交流における日本の最前線。各国各社が日本のバイヤーにアピールするだけでなく、国内出展社が海外バイヤーにアピールするブースもあり、その様子は日本の食品輸出入事情と重なっていました。

今年のFOODEX JAPANは3月6日~9日に幕張メッセで開催されています。海外展示の中でも例年最大級のアメリカ・パビリオンは、今年も約70社を超える企業や団体が食 品・飲料を出展予定。味、品質、安全性はもちろんのこと、広大な国土とさまざまな食文化から生まれたバラエティーの豊富さを紹介します。とくに今年のアメリカ・パビリオンは新規企業や新商品の出展が充実。多様化する消費者ニーズの明日を占うこのイベントは、同時に明日の農産物貿易を占う前哨戦でもあります。食のトレンドは今、どこへ向かっているのでしょうか。アメリカ・パビリオンを中心に、会場の様子は後日しっかりリポートします!


~myfood.jpとは~
myfood.jpは、アメリカ大使館農産物貿易事務所が運営する、アメリカの農産物・食材と食文化の情報サイトです。アメリカ食材を使ったレシピから、アメリカ農産物の生産現場の情報までをワンストップで提供しています。
日本の皆様にアメリカ食材と農業についてより理解を深めていただき、各地域の特色あるさまざまなテイストや農産物が織りなすアメリカの食文化やトレンドを 分かち合いたいと願っています。また、アメリカ農業のサステナリビリティ(持続可能性)についてご理解いただくことは、世界でも有数の農産物生産国の責任であると考えています。
myfood.jpは、多くのアメリカ食品産業を代表する非営利団体(協会)の支援により作られています。アメリカ食材について詳しい情報を知りたい方は、ぜひこれら協会のホームページにもアクセスしてみてください。http://www.myfood.jp/link.html


【この情報に関するお問合せ先】
myfood.jp事務局
http://www.myfood.jp/contact.html

この企業の関連リリース

この企業の情報

組織名
アメリカ大使館農産物貿易事務所
ホームページ
http://www.myfood.jp
代表者
スティーブ・ シュニッツラー
上場
非上場
所在地
〒107-8420 東京都港区赤坂1-10-5
連絡先
03-3224-5118

検索

人気の記事

カテゴリ

アクセスランキング

  • 週間
  • 月間
  • 機能と特徴
  • Twitter
  • Facebook
  • デジタルPR研究所