ボッシュ、ハードウェアとソフトウェアで、モビリティの新時代を形成

JAPAN MOBILITY SHOW 2023

  • 2023年国内第三者連結売上高は前年比20%以上拡大、過去最高売上見込み
  • ビークル ダイナミクス コントロール2.0がマツダ ロードスター 商品改良車に採用
  • 日本の自動車メーカーが北米でRideCare Insightサービスの実証実験開始、日本国内導入の足掛かりに

 

東京 — グローバル規模で革新のテクノロジーとサービスを提供するリーディングカンパニーであるボッシュの日本法人、ボッシュ株式会社(東京都渋谷区、以下ボッシュ)は、JAPAN MOBILITY SHOW 2023において、“Let’s shape the new era of mobility, together.”をテーマに、持続可能なモビリティ社会を実現する様々なソリューションをブースで紹介しています。10月26日に行われた記者会見では、代表取締役社長のクラウス・メーダーおよび取締役副社長のクリスチャン・メッカーが、日本における力強い成長とソフトウェアを主軸にした取り組みについて説明しました。

ボッシュ、日本の自動車市場より大きく回復
2023年の日本国内におけるボッシュの第三者連結売上は前年の3,400億円(約24.6億ユーロ)と比較すると20%以上拡大し、過去最高記録を更新する見込みです。2023年の日本の自動車生産台数が前年比10%増になると予測している中、ボッシュの売上高は日本の自動車市場を上回るペースで回復する予定です。

ボッシュ株式会社代表取締役社長のクラウス・メーダーは記者会見にて、「ボッシュが日本での事業を拡大してきたのは、世界の自動車生産の30%を担う日本の自動車メーカーをローカルでサポートするという責務を果たすためです」と述べました。モビリティ市場が変化し、ソフトウェア・ディファインド・ビークルに向かう中、メーダーは「ボッシュは、ハードウェアのみならずソフトウェアカンパニーとして発展し続けることで、モビリティの新時代を形作っていきます」と続けました。

持続可能なモビリティ社会を実現するボッシュのソフトウェア
ボッシュは、持続可能なモビリティ社会の実現に向け、ハードウェアの強みに加え、ソフトウェアを主軸にした製品やサービスまで幅広く展開しています。持続可能なモビリティの具体例では、ボッシュはSiC(炭化ケイ素)チップからコンポーネント、アクティブパーツ、ドライブシステム一式に至るまで、多くのeモビリティ製品をカバーしています。その結果、ボッシュはeモビリティ事業においてグローバルで成長を続け、2026年には60億ユーロの売上達成を目指しています。

記者会見で、ボッシュ株式会社取締役副社長を務めるクリスチャン・メッカーは「ボッシュはすでに、単なるシステムサプライヤーではありません。ハードウェアの強みに加え、ソフトウェア・ディファインド・ビークルの実現に向け、ソフトウェアを主軸とする自動車開発のトレンドに対応しています」と述べました。

ソフトウェアに関する取り組みの一例として、ボッシュは次世代横滑り防止装置ESCの中核制御システムとして機能するビークル ダイナミクス コントロール2.0を開発しました。ビークル ダイナミクス コントロール2.0は、ドライバーの操作に応じて車両の望ましい挙動を予測し、車両をコントロールするソフトウェアです。横滑りの危険性が予測された場合は、先回りして車両に介入し、制御をかけて車両の動きをサポートします。これにより日常の運転時のみならず、特に危機的な状況下の運転操作においても、ドライバーの安心感を高めます。ボッシュは日本のお客様ともビークル ダイナミクス コントロール2.0を搭載した次世代横滑り防止装置ESCの開発に取り組んできました。そして先日、ボッシュの次世代横滑り防止装置ESCがマツダ ロードスター 商品改良車に採用されました。ボッシュは、ビークル ダイナミクス コントロール2.0をもとに、サーキット走行時にドライバーのコントロール範囲を広げつつも、スピンなどの急激な不安定挙動を検知した場合のみ作動し、制御不能のリスクを下げることができる制御モード「DSC-TRACK」をマツダと共同開発しました。

またボッシュでは、モビリティ利用者の快適性と安全性を担保するために、ソフトウェアを活用したサービスも提供しています。RideCare Insightと呼ばれるフリート管理向けのサービスでは、車両に搭載したセンサーボックスとAIを用いたクラウドベースのデータ分析で、車両の損傷や車室内の喫煙を検知し、それらの情報をリアルタイムでフリート管理者に発信します。これによりフリート管理者は、必要に応じて修理や清掃に素早く対応できるようになります。ボッシュは2023年末までに、日本のお客様が北米で展開するカーリース事業向けに、RideCare Insightの実証実験を共同で実施することになりました。ボッシュは半年以上かけて、RideCare Insightを活用したデータ収集や分析を行っていきます。

ボッシュのソフトウェア製品やサービスは、すでに日本のお客様に活用されています。これに対しメッカーは、「ボッシュはすでに日本のお客様に対して、ソフトウェアカンパニーとしてあらゆるソリューションを提供し、日本のモビリティ市場の発展に貢献しています」と語りました。

ボッシュはモビリティの新時代を形成する取り組みの一環として、2024年1月1日付で、モビリティ関連事業を再編します。これにより、カスタマイズしたテクノロジーとソリューションをワンストップで提供することで、顧客ニーズに対して、さらにより良く、より迅速に対応することが可能となります。さらに日本のお客様へ幅広いソリューションの提供、そして事業拡大に向けて、横浜市都筑区に新本社兼研究開発施設を建設しています。2024年に竣工予定の新研究開発施設の開設により、事業部や従業員間の協業や連携が促進し、国内の開発体制がさらに強化されます。

ボッシュはこれからも、モビリティにまつわる広範囲なテクノロジーとソリューションをワンストップで提供することで、日本のお客様とともにモビリティの新時代を形成していきます。

 

本件に関するお問合わせ先
古市 愛子
浄土寺 真理子
電話:+81-3-5485-3393

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この企業の情報

組織名
ボッシュ株式会社
ホームページ
https://corporate.bosch.co.jp/
代表者
クラウス メーダー
資本金
17,000,000,000 万円
上場
非上場
所在地
〒150-8360 東京都渋谷区渋谷3丁目6-7
連絡先
03-3400-1551