DoubleVerify、YouTubeショート動画やその他の動画フォーマットをメディア品質の認証対象に追加

YouTubeショート動画、マストヘッド、インフィード動画の各フォーマットにおいて、業界最高水準のDVのビューアビリティ(可視性)とフラウド(不正行為)の測定を広告主に提供




ニューヨーク、2023年7月27日(米国時間)- デジタルメディア測定、データおよび分析向けソフトウェアプラットフォーム企業のDoubleVerify(本社:ニューヨーク、CEO:Mark Zagorski、以下DV)は、広告主のパフォーマンス最大化に向け、Google社が展開する計測パートナー向けAds Data Hub(ADH)におけるメディア品質測定サービスを拡張させることを発表しました。これにより、YouTubeショート動画ならびにマストヘッド、インフィード動画の各フォーマットのパフォーマンス測定が可能になります。
DVの技術によって実現する本サービスは、YouTubeショート動画広告が、実在の人物にとってビューアブル(視聴可能)であり、フラウド(不正行為)と無効なトラフィック(Invalid Trafic、以下IVT)から、安全に保護を広告主を提供するものです。

YouTubeショート動画は、スマートフォンのみでエンターテイメント性の高い短編動画を創作できる新たな方法として提供されているフォーマットです。その空間に映し出されるYouTubeショート動画広告は、高い没入感が提供できるため、オーディエンスの興味に合わせたコンテンツ配信によって、ハイインテントなオーディエンスへのリーチを可能にするモバイル特化型の動画広告です。

DoubleVerifyのCEOであるMark Zagorskiは次のように述べています。「DVのソリューションがYouTubeショート動画へと拡張されたことを大変嬉しく思います。ビューアビリティ(可視性)とフラウド(不正行為)を監視測定することで、世界のブランド広告主に対して、広告投資の明確性と高い信頼性を提供することができます。ショート動画は熱量が高いオンラインコミュニティとつながることができるため、オーディエンスからのエンゲージメントが高い環境です。今回の提携拡張のもと両社のお客様にメディア品質認証を提供することで、広告キャンペーンの効果を最大化させることが可能となります」

DVの品質認証技術がもたらす主なメリットは、以下の2点です。
  • フラウド(不正行為)の測定: 広告が効果を発揮するためには、当然ながら実在する人物によって確実に閲覧されることが必要です。DVは、乗っ取られたデバイスからボット操作に至るまで、幅広い不正行為や無効なトラフィック(IVT)を識別することで、広告主を保護します。
  • ビューアビリティ(可視性)の認証:DVは、包括的なビューアビリティ測定を実施することで、広告が視聴される機会の有無を明確にし、その可能性をデータとして提供します。

さらに、DVではYouTubeマストヘッドとインフィード動画のインベントリーに対して、ビューアビリティ(可視性)とフラウド(不正行為)の測定も可能になったことで、広告主はYouTube広告の各キャンペーンのパフォーマンス監視と最適化を実行することができます。これらは、DV PinnacleⓇ(統合サービスおよび分析レポートを提供するプラットフォーム)を通じて、すべての新しいインベントリーの測定データとインサイトにアクセスすることができます。

DVは2011年から、YouTubeとGoogleの広告配信サービスに対して、ビューアビリティ(可視性)とフラウド(不正行為)を測定してきました。2018年、ブランドセーフティとビューアビリティ(可視性)の「Google Measurement Partner」にDVが認定され、2020年、DVは「Google Display & Video 360」対応オーセンティックブランドスータビリティの提供を開始しました。2022年、DVは品質認証プロバイダーとして初めて、YouTubeの第三者によるビューアビリティ(可視性)測定とレポートが、米国メディア規制当局のMRC(Media Rating Council:メディア・レーティング審議会)から認定を受けました。2023年初めには、「Google Campaign Manager 360」でトラフィックのワークフロー全体を効率化するDV Campaign Automator™を発表しました。

DVの詳細については、下記宛にお問い合わせください。
japan@doubleverify.com

DoubleVerifyについて
DoubleVerifyは、デジタルメディアの測定と分析のための先進的なソフトウェアプラットフォームです。私たちのミッションは、デジタル広告のエコシステムをより強固で、健全かつ安全なものにし、デジタルメディアの買い手と売り手の間の公正な価値交換を確保することです。フォーチュン500社のうち数百社もの広告主が、DoubleVerifyの公平なデータと分析を利用することでキャンペーンの品質と効果を高め、デジタル広告への投資対効果(ROI)の最大化を図っています。
https://doubleverify.com/japan/

【報道関係者からのお問合せ先】
DoubleVerify PR Office(旭エージェンシー)
担当:マートライ 、住川
DoubleVerify@asahi-ag.co.jp

この企業の関連リリース

この企業の情報

組織名
DoubleVerify Japan
ホームページ
https://doubleverify.com/japan/
代表者
武田 隆
資本金
4,200,000 万円
上場
海外市場
所在地
〒150-6139 東京都渋谷区渋谷2-24-12WEWORK SHIBUYA SCRAMBLE SQUARE SUITE 45-104
連絡先
03-4580-9134

検索

人気の記事

カテゴリ

アクセスランキング

  • 週間
  • 月間
  • 機能と特徴
  • Twitter
  • Facebook
  • デジタルPR研究所