2022年4月21日
PwC Japanグループ
PwC Japanグループ、『2030年のSX戦略 課題解決と利益を両立させる次世代サステナビリティ経営の要諦』を発刊
サステナビリティ・トランスフォーメーション(SX)実現に向けた
業界別の具体的な指針や方法を示す書籍
PwC Japanグループ(グループ代表: 木村 浩一郎)の、企業のサステナビリティ・トランスフォーメーション(SX)を総合的に支援する専門組織「サステナビリティ・センター・オブ・エクセレンス」は、本日『2030年のSX戦略 課題解決と利益を両立させる次世代サステナビリティ経営の要諦』を株式会社日経BPより発刊します。
近年、気候変動や人権、生物多様性といった企業を取り巻くサステナビリティアジェンダの広がりに伴い、それらに対応する国際的な規制が進展し、多くの企業にとってサステナビリティ経営の推進は喫緊の課題となっています。日本企業においてもサステナビリティ経営に向けた変革である「サステナビリティ・トランスフォーメーション(SX)」への関心が高まり、長期的な成長に不可欠な経営課題として検討が始まっています。
2021年4月刊行のPwC Japanグループの書籍『SXの時代』は、サステナビリティ経営の全体像や、「トレードオフからトレードオン」にビジネスモデルを転換する具体的な取り組みを、豊富な事例とともに紹介したもので、企業の経営トップの方々からも大きな反響をいただきました。その一方で、「いつまでに何をすればいいのかより具体的に知りたい」といったご要望もいただきました。
本書では、2030年までの近い未来にサステナビリティ領域に関して起こりうる世の中の動きを、業界別に示し、未来のサステナビリティ経営の指針となりうる2つのフレームワークとして、「サステナビリティの未来シナリオ」と、投資判断の考え方である「SXの方程式」を提示します。
<本書の主な内容>
■Part 1 「サステナビリティ経営の基本」
サステナビリティ経営の基本について解説するとともに、これまで寄せられた成長や資本主義への疑念、テクロノジー信奉など、多岐にわたる疑問にお答えします。そして、SXを実現するためのフレームワークをわかりやすく解説します。
■Part 2 「2030年の業界別SX戦略」
これから10年の間に大きな変化が予想される4業界(食品・飲料、製造、金融、エネルギー)について、シナリオプランニングの手法を用いて起こり得る複数の未来を検討するとともに、2030年までの各業界の見通しを踏まえながら、企業が成長を最大化し、リスクを最小化するためのSXの方程式を提示します。
■Part 3 「SX先進5社の経営者インタビュー」
この先10年の未来にどのようなシナリオを想定し、どのようなスピード感で改革に取り組もうとしているのか、サステナビリティ経営先進企業を率いる経営者の考えを紹介します。
PwC Japanグループは本書を通じて、企業の経営層をはじめ、社会の成長を担う全ての人々が、サステナビリティ経営の本質、SXの必要性、SX実現のための具体的手法を理解し、ビジネスの力でより良い社会を築く「本物のサステナビリティ経営」を能動的かつ主体的に推進していけるよう、ご支援してまいります。
<目次>
Part 1 サステナビリティ経営の基本
第1章 未来を創る-残された時間はわずかしかない
第2章 サステナビリティ経営についての疑問に答えます!
第3章 未来を考える枠組み
Part 2 2030年の業界別SX戦略
第4章 食品・飲料業界
原材料の安定的確保に道筋をつける
第5章 製造業界
サーキュラー化と人権配慮のサプライチェーン構築が急務
第6章 金融業界
規制対応と成長をどう両立させるか
第7章 エネルギー業界
「脱・化石燃料」はどこまで進むか
Part 3 SX先進5社の経営者インタビュー
第8章 先進企業トップが語る2030年のSX戦略
ロバート・スワーク氏(ABNアムロ銀行) /エド・ダニエルズ氏(シェル)/時田 隆仁氏(富士通) /アリステア・ドーマー氏(日立製作所) /西井 孝明氏(味の素)
<書籍情報>
書名: 2030年のSX戦略 課題解決と利益を両立させる次世代サステナビリティ経営の要諦
出版社: 株式会社日経BP
定価: 2,200円(本体2,000円+税10%)
著者: PwC Japanグループ 坂野俊哉・磯貝友紀
仕様: 400ページ
<既刊書籍のご案内>
書名: SXの時代 究極の生き残り戦略としてのサステナビリティ経営
出版社: 株式会社日経BP
定価: 2,200円(本体2,000円+税10%)
著者: PwC Japanグループ 坂野俊哉・磯貝友紀
仕様: 408ページ
発刊日:2021年4月8日
序章 あなたの会社のサステナビリティ経営は本物か?
第0章 「本物のサステナビリティ経営」とは何か?
第1章 なぜSXが求められているのか?
第2章 統合思考でビジネスへの影響を考える
第3章 七つの長期的構造変化
第4章 未来志向型SXの三つのタイプ
第5章 トレードオンを阻む五つの壁
第6章 「五つの壁」を乗り越え、トレードオンを生み出す
第7章 自分の北極星を見つける
第8章 SXを実現する仕組みづくり
第9章 成長を続けるリスク・レジリエントな企業の条件
第10章 先進企業トップが語るSXの真髄
青井 浩氏(丸井グループ)/亀澤 宏規氏(三菱UFJフィナンシャル・グループ)/新浪 剛史氏(サントリーホールディングス)/丸山 和則氏(DSM Japan)/柳 良平氏(エーザイ、早稲田大学)/山田 進太郎氏(メルカリ)/ヘレン・フォン・ライス氏(イケア・ジャパン)/カローラ・リヒター氏、石田 博基氏(BASF)
付録 プレ財務情報(※)の「見える化」を実現する方法
(※)プレ財務情報:財務要素として顕在化していないが、将来的に財務に直結すると考えられる要素に関する情報、いわゆる非財務情報
サステナビリティ・センター・オブ・エクセレンスについて
サステナビリティ・センター・オブ・エクセレンスは、2020年8月より本格的に活動を開始。PwC Japanグループにおいて、企業のサステナビリティ経営へのトランスフォーメーションを総合的に支援するチームです。サステナビリティ経営やサステナビリティ投資に関する経営アジェンダへの関心が急速に高まる今、環境価値、社会価値と経済価値をトレードオフではなく両立可能なトレードオンにしていくことを目指し、さまざまなサービスを提供していきます。
https://www.pwc.com/jp/ja/services/assurance/sustainability/sustainability-coe.html
以上
PwCについて: https://www.pwc.com
PwCは、社会における信頼を構築し、重要な課題を解決することをPurpose(存在意義)としています。私たちは、世界156カ国に及ぶグローバルネットワークに295,000人以上のスタッフを擁し、高品質な監査、税務、アドバイザリーサービスを提供しています。詳細はwww.pwc.com をご覧ください。
PwC Japanグループについて: https://www.pwc.com/jp
PwC Japanグループは、日本におけるPwCグローバルネットワークのメンバーファームおよびそれらの関連会社の総称です。各法人は独立した別法人として事業を行っています。
複雑化・多様化する企業の経営課題に対し、PwC Japanグループでは、監査およびアシュアランス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、そして法務における卓越した専門性を結集し、それらを有機的に協働させる体制を整えています。また、公認会計士、税理士、弁護士、その他専門スタッフ約9,400人を擁するプロフェッショナル・サービス・ネットワークとして、クライアントニーズにより的確に対応したサービスの提供に努めています。
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