フォーティネット、メールセキュリティ向けSaaS型クラウドベースのサンドボックスを国内クラウドで提供開始

セキュリティファブリックによるメールとサンドボックスの連携で、メールセキュリティの強化とSaaS型サンドボックスの容易な導入オプションを実現

2022年1月25日発表

サイバーセキュリティの世界的リーダーで、幅広い適用領域で（Broad）システム連携し（Integrated）自動化された（Automated）ソリューションを提供するフォーティネット（Fortinet®）は、FortiMail セキュアEメールゲートウェイをご利用のお客様がオプションとして利用できる*クラウドサンドボックス機能FortiMail Cloud Sandboxの国内データセンターでの運用開始を発表しました。SaaS型の提供形態ですぐに利用可能なクラウドサンドボックスは、FortiMailからファイルやリンクを海外に送信せずに、国内データセンターのFortiMail Cloud Sandboxに問い合わせることでサービス提供を実現します。これによりデータ流通を国内に留めたいという日本のお客様のニーズに応えることが可能となります。

サイバー攻撃の手段として狙われるEメールは、企業や組織にとってランサムウェア、ビジネスメール詐欺（BEC）、フィッシングなどの脅威からデータを守るために、最も保護が必要なコミュニケーションツールです。昨今のフィッシングメールの増加に見られるように、巧妙に作成された偽造メールは防御の隙間を突いて攻撃を仕掛けてきます。その中には、ゼロデイ攻撃のような未知の脅威が潜んでいる可能性もあります。メールベースの脅威の構成要素は、コンテンツ、悪意のある添付ファイル、悪意のあるリンクです。Eメールゲートウェイをサンドボックスと連携し、検査を強化することで、ランサムウェアやゼロデイを含む悪意のある添付ファイルが利用者に届いたり、疑わしいリンクが利用者によってクリックされることを未然に防ぎます。このようにメールだけのポイントソリューションで脅威を防ぐことは不可能であり、フォーティネットのセキュリティプラットフォームであるセキュリティファブリックのように、メールとサンドボックスをシームレスに連携させて運用し、可視性を高めて、きめ細かな制御を実現することが不可欠です。

FortiMail は、トップクラスのセキュアE メールゲートウェイで、フィッシング、スピアフィッシング、標的型攻撃、なりすまし、ビジネスメール詐欺（BEC）、メールベースのランサムウェア攻撃など、あらゆる脅威から組織を守ります。エンタープライズ環境を狙って常に変化する攻撃手法からメールデータを保護し、機密データの漏洩を食い止め、コンプライアンスの維持を支援します。SE Labs、ICSA LabsやVirus Bulletinなどの第三者機関からEメールベースの脅威に対する高い有効性が評価されているFortiMailは、物理アプライアンス、仮想アプライアンス、クラウドサービスの選択肢で、中小企業から大企業、サービスプロバイダまで、あらゆる規模のお客様に対応します。また、FortiMail は、FortiGuard Labs のインテリジェンスを活用して既知の脅威からの保護はもちろん、未知の脅威に対してはサンドボックスと連携することで、E メールが組織にもたらすあらゆるリスクに対応します。

未知の脅威に対応するFortiMail Cloud Sandboxは、SaaSとしてすぐにご利用いただけるサンドボックスソリューションで、クラウドベースの脅威検知ソリューションを求める企業に最適です。迅速な脅威の検知と自動運用を実現し、またフォーティネットが提供するSaaSのため、お客様環境で専任者によるサンドボックス運用の手間も発生しません。

FortiMail Cloud Sandboxの特長
  • 国内データセンターで提供されるSaaS型サンドボックス
  • FortiMail からの設定で即利用可能
  • ブリーチ防御の自動化
  • FortiMail製品とバンドルで安価に提供
*FortiMailでFortiMail Cloud Sandbox（国内DC）をご利用いただくにあたっては、FortiMail OS 7.0.1 以降のバージョンが必要です。

##

本プレスリリースはフォーティネットの以下のページからもご覧いただけます。
https://www.fortinet.com/jp/corporate/about-us/newsroom/press-releases/2022/fortinet-launches-availability-of-saas-cloud-based-sandbox-for-email-security-in-Japan

フォーティネットについて
フォーティネット（NASDAQ: FTNT）は、あらゆる場所で人、デバイス、データを保護するというミッションを通じて、常に信頼できるデジタルワールドを実現します。これが、世界最大の企業、サービスプロバイダー、政府機関が、デジタルジャーニーを安全に加速させるためにフォーティネットを選択する理由です。フォーティネットのセキュリティファブリックのプラットフォームは、データセンターからクラウド、ホームオフィスまで、重要なデバイス、データ、アプリケーション、接続を保護し、デジタルのアタックサーフェス（攻撃対象領域）全体にわたって幅広い適用領域で（Broad）システム連携し（Integrated）自動化された（Automated）保護を提供します。セキュリティアプライアンスの出荷台数では世界で最も多く出荷している第1位であり、550,000以上のお客様がビジネスを守るためにフォーティネット を信頼しています。また、フォーティネットのTraining Advancement Agenda（TAA）の取り組みであるFortinet NSE Training Instituteは、業界最大級かつ最も幅広いトレーニングプログラムを提供し、誰もがサイバー関連のトレーニングや新しいキャリアの機会を得られるようにすることを目的としています。詳しくは、https://www.fortinet.com/jp、フォーティネットブログ、またはFortiGuard Labsをご覧ください。

Copyright© 2022 Fortinet, Inc. All rights reserved. 「®」および「™」マークはいずれも、Fortinet, Inc.とその子会社および関連会社の米国における登録商標および未登録商標であることを示します。フォーティネットの商標には、Fortinet、FortiGate、FortiGuard、FortiCare、FortiManager、FortiAnalyzer、FortiOS、FortiADC、FortiAP、FortiAppMonitor、FortiASIC、FortiAuthenticator、FortiBridge、FortiCache、FortiCamera、FortiCASB、FortiClient、FortiCloud、FortiConnect、FortiController、FortiConverter、FortiDB、FortiDDoS、FortiExplorer、FortiExtender、FortiFone、FortiCarrier、FortiHypervisor、FortiIsolator、FortiMail、FortiMonitor、FortiNAC、FortiPlanner、FortiPortal、FortiPresence、FortiProxy、FortiRecorder、FortiSandbox、FortiSIEM、FortiSwitch、FortiTester、FortiToken、FortiVoice、FortiWAN、FortiWeb、FortiWiFi、FortiWLC、FortiWLCOS、FortiWLMなどが含まれますが、これらに限定されるものではありません。その他の製品名およびサービス名等は、各社の商標である場合があります。フォーティネットは、本プレスリリース内の第三者に帰する声明、認可またはテストについては、検証を行っておらず、また、このような第三者に帰する声明を承認するものではありません。本プレスリリースは、保証または債務保証、または契約として一切拘束を受けるものではなく、記載された製品仕様または製品性能は、ある特定の環境や条件のもとで計測されていることがあります。また、本プレスリリースには、将来の見通しに関して不確実性および仮説を伴う記述が含まれている場合がありますが、本不確実性が現実になったり、あるいは本仮説が正しくないことが判明したりする場合、明文的あるいは暗黙的に記述された内容と異なる結果が生じることがあります。これには、サイバー犯罪活動の動向予測に関する記述などが含まれますが、これに限定されるものではありません。このような動向は予測することが困難であり、また、このような動向に関する公開予測や期待事項は結果として正しくないことがあります。フォーティネットは、このような将来見通しを改正する義務を一切負うものではなく、また改正を発行することもありません。

本件に関するお問合わせ先
フォーティネットジャパン合同会社
https://www.fortinet.com/jp/contact

この企業の関連リリース

関連リリース一覧を見る

この企業の情報

組織名
フォーティネットジャパン合同会社
ホームページ
https://www.fortinet.com/jp
代表者
社長執行役員 与沢 和紀
資本金
1,000 万円
上場
非上場
所在地
〒106-0032 東京都港区六本木7-7-7Tri-Seven Roppongi 9F
連絡先
00-0000-0000

検索

人気の記事

一覧を見る

カテゴリ

アクセスランキング

  • 週間
  • 月間
  • 機能と特徴
  • Twitter
  • Facebook
  • デジタルPR研究所