企業経営を支援する次世代経営コンサルタント集団で、中小企業のDXアドバイザーのリーディング・プレーヤーである株式会社フォーバル（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：中島 將典、以下「フォーバル」）は、中小企業のDX人材に対する意識にスポットを当てて検証し整理した、ブルーレポートmini2021年12月号を発行しました。

本レポートは2021年8月10日から2021年10月31日にかけて、フォーバルグループのコンサルタントが全国970社の中小企業経営者にヒアリングし、その結果をまとめたものです。
　
ITやデジタル化に対応する人材へのニーズは、「デジタル化に向けた業務の見直し、再構築ができるDX人材」が29.3％、「ネットワーク、社内システムなどに精通しているエンジニア的な人材」が24.3％、「書類作成やデータ入力・集計などパソコンの基本操作を行える人材」が21.9％、「上記のような人材は必要ではない」が24.5％と、ニーズが大きく分かれる結果となっています。
また、IT技術やデジタル化の進展について、「変化を実感しており、自社にも影響がある」と回答している企業では、DX人材へのニーズが36.2％あるのに対し、「特に変化は感じておらず、自社の業務に影響はない」と回答した企業では、約半数がデジタル化に対応した人材は必要ないと回答しています。
さらに、自社のデジタル化を積極的に進めていこうとする企業では、47.4％がDX人材へのニーズがありますが、デジタル化を進めていこうとする意識が低くなるにつれて、DX人材へのニーズも低くなっています。同様に、DXの認知状況との関係では、認知が進んでいる企業ほどDX人材へのニーズが高くなっています。

次に、DX人材の必要性については、「かなり必要だと思う」が13.7％、「ある程度必要だと思う」が50.3％、合計で64.0％が必要であると回答しています。
また、IT技術やデジタル化の進展について、「変化を実感しており、自社にも影響がある」と回答している企業では、DX人材について「かなり必要だと思う」が23.5％、「ある程度必要だと思う」が57.8％、合計で81.3％が必要であると回答しています。同様に、自社のデジタル化に前向きな企業ほどDX人材を必要とする結果となっています。

その他、業種別比較や国や関係機関に期待する支援についても検証しています。
本レポートの詳細は、こちらをご参照ください。
https://www.forval.co.jp/consulting/pdf/bluereport_mini_202112.pdf


フォーバルについて
企業経営を支援する次世代経営コンサルタント集団で、中小企業のDXアドバイザーのリーディング・プレーヤーであるフォーバル（資本金：41億50百万円、東証一部上場【証券コード：8275】）は、中小・中堅企業を対象に「情報通信」「海外」「環境」「人材・教育」「起業・事業承継」の5分野に特化したコンサルティングサービスをコアビジネスとしています。