企業経営を支援する次世代経営コンサルタント集団で、中小企業のDXアドバイザーのリーディング・プレーヤーである株式会社フォーバル（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：中島 將典、以下「フォーバル」）は、中小企業におけるデジタルトランスフォーメーションの認知度や取り組みに関する意識などについて調査を行いまとめた、ブルーレポートmini2021年10月号を発行しました。

本レポートは2021年8月10日から2021年9月16日にかけて、フォーバルグループのコンサルタントが全国459社の中小企業経営者にヒアリングし、その結果をまとめたものです。
　
デジタル化の経営への影響については、「変化を実感しており、自社にも影響がある」が49.0％、「変化を実感しているが、自社にはあまり影響はない」が42.0％となっています。
IT技術やデジタル化の進展による変化の実感はあるものの、自社に影響があるのは約半数にとどまっており、中小企業にはまだまだデジタル化の恩恵が行き渡っていない現状がうかがえます。
次に、デジタル化を実際に進めるかについては、「積極的に進めていこうと思う」が22.5％、「ある程度進めていこうと思う」が56.3％となっており、程度の差はあれ進める方針の企業が約8割に達しています。
また、デジタル化を進めない理由については、「業務上必要ない」が最も多いものの、以下、「対応する経済的余裕がない」、「対応する時間的余裕がない」、「対応する人材がいない」と続き、進められない課題を抱える中小企業が一定数存在することがうかがえます。

次に、デジタルトランスフォーメーションの認知度については、「よく知っている」が10.0％、「ある程度知っている」が50.2％と、約6割にとどまっています。
また、認知している企業にデジタルトランスフォーメーションの必要性について聞いたところ、「とても必要だと思う」が26.8％、「ある程度必要だと思う」が65.0％、合わせて9割超の企業がその必要性を感じており、理由については、順に「社会の変化に対応すべきだから」、「生産性向上につながるから」、「事業の可能性が広がるから」、「業績アップにつながるから」となっています。

本レポートの詳細は、こちらをご参照ください。
https://www.forval.co.jp/consulting/pdf/bluereport_mini_202110.pdf


フォーバルについて
企業経営を支援する次世代経営コンサルタント集団で、中小企業のDXアドバイザーのリーディング・プレーヤーであるフォーバル（資本金：41億50百万円、東証一部上場【証券コード：8275】）は、中小・中堅企業を対象に「情報通信」「海外」「環境」「人材・教育」「起業・事業承継」の5分野に特化したコンサルティングサービスをコアビジネスとしています。