【新しい働き方の選択肢に関する意識調査 第3弾】「テレワーク」賛成派76.3%、若年層ほど「必要」と考える傾向

~テレワーク導入率は35.2%、賛成派ほど実際の導入率も高い結果に~
~当グループの派遣スタッフも1万人以上がテレワーク就労、希望に沿った就業機会を実現~

 人材総合サービスを全国で展開する株式会社スタッフサービス・ホールディングス(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:阪本耕治、以下「当社」)は、全国の20~60代男女1,100人に対し、「テレワーク」についての意識調査を実施しました。

 スタッフサービスグループは、社会の変化に伴い、人々の「働く」も変わり続けていることから、2021年4月に経営理念「チャンスを。」を刷新し、目指すビジョンを「いつからでも、どこにいても、誰もがより良い『働く』に出会える社会へ」としました。今回の調査は、当グループとしてより良い働き方ができる社会の実現を目指しており、新しい働き方の可能性として「テレワーク」が議論されている点に着目し、現時点におけるこれらの導入率や賛否を明らかにすべく、調査しました。

 今回の調査からはテレワークの課題感のひとつにコミュニケーション面があることがわかっており、今後、テレワーク上におけるコミュニケーションについて調査した第2弾リリースの発表を予定しています。

<調査結果のポイント> ※調査詳細は各セクションをご確認ください。
■全体ではテレワーク賛成派が76.3%、20~30代の若年層でより賛成傾向に。主な賛成理由は「生産性やワークライフバランスの向上」「通勤時間の削減」、主な反対理由は「そもそもテレワークできない仕事」「コミュニケーション面の課題」など
■テレワークの導入率は35.2%。テレワーク賛成派は導入率45.7%の一方で反対派は4.9%にとどまり、テレワーク賛否のスタンスが実際の導入率にも影響している結果に

【調査概要】
■調査方法:インターネット調査
■調査期間:2021年6月2日~6月7日
■調査対象:全国20歳~69歳の男女1,100人

※本調査リリースの調査結果・グラフをご利用いただく際は、必ず【スタッフサービス・ホールディングス調べ】とご明記ください
※構成比の数値は四捨五入しているため、合計が100%にならないことがあります

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調査結果詳細

テレワーク賛成派が76.3%、20~30代の若年層でより賛成傾向に。主な賛成理由は「生産性やワークライフバランスの向上」「通勤時間の削減」、主な反対理由は「そもそもテレワークできない仕事」「コミュニケーション面の課題」など

◆自身の働く環境にテレワークが導入される場合の賛否を聞くと、賛成派が76.3%(賛成39.0%+どちらかといえば賛成37.3%)、反対派が23.8%(反対9.4%+どちらかといえば反対14.4%)となりました。年代別では若年層ほど「どちらかといえば賛成」よりも「賛成」の率が高くなっており、明確に必要性を感じている結果となりました。

Q:時間や場所を問わずに働ける「テレワーク」があなたの働く環境に導入されるとしたら、あなたは賛成ですか?反対ですか?
(現在働いていない場合は働いていることを想定し、またすでに導入されている場合は導入済みの制度についてご回答ください/SA)


テレワークの導入率は35.2%。テレワーク賛成派は導入率45.7%の一方で、反対派の導入率は4.9%。反対派の9割が実際に導入されてという結果に。

◆現在働いている人(878人)を対象にテレワークの導入有無を聞くと、全体では導入されている人が35.2%、されていない人が60.1%となりました。テレワークの賛否別でみると、テレワーク賛成派では45.7%が導入されている一方、テレワーク反対派は4.9%にとどまりました。テレワークが導入されていない人の約9割が反対という結果になりました。

Q:あなたが現在働く環境に、時間や場所を問わずに働ける「テレワーク」は導入されていますか?(SA)


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<テレワークに賛成の理由(フリーコメント抜粋)>
■コロナ感染対策に関する意見
・コロナ感染リスクがあるから(29歳男性)
・まだまだコロナが収束するのは難しいと思うので、できる会社はどんどん取り入れてほしいと思う(41歳女性)
・コロナ感染を早く収束させるため(60歳女性)

■通勤時間削減に関する意見
・通勤時間を節約できるから(26歳男性)
・通勤時間がもったいない。同じ仕事ができるならどこでやっても同じだと思う(27歳女性)
・テレワーク環境が整っていればよいと思う。移動時間は無駄なので、省いたほうがよい(41歳男性)
・通勤にかかるストレスと時間が解消されるから(52歳女性)

■家族やワークライフバランスに関する意見
・ワークライフバランスのため(37歳男性)
・もはやパソコン、スマホがあればどこでも仕事ができるので毎日決まった時間に電車・バスに乗る時間が非常にもったいない。 子どもが2人いるので自宅でテレワークができれば家事育児にももっと参加できると思うから(31歳男性)
・自宅で仕事ができれば自分の時間が多く取れるようになる(61歳男性)

<テレワークに反対の理由(フリーコメント抜粋)>
■業種業態に関する意見
・自分の仕事はテレワークができないから(21歳男性)
・テレワークができない職種なので(41歳女性)
・エッセンシャルワーカーで職業柄テレワークは不可能だから(47歳女性)

■コミュニケーションに関する意見
・テレワークは家でできるが、コミュ二ケーションを行う際に時差が生じる可能性があったり、本当に仕事しているかわからないことなどが考えられるから(21歳女性)
・人との関わりが無くなってしまうから(62歳女性)
・コミュニケーションの悪化(65歳男性)

■オンオフ、メリハリに関する意見
・公私の区別ができなくなるので、あまり賛成できない(48歳男性)
・業務とプライベートがあいまいになる(48歳男性)
・オンとオフの区別がつかなくなりそうだから反対です(51歳女性)

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【参考データ】 スタッフサービスグループは、コロナ禍以降、1万人以上の派遣スタッフがテレワーク

 雇用の現場における参考実数データとして、当グループで就業いただいている派遣スタッフの中で、テレワーク形態で勤務している派遣スタッフを集計したところ、第一回緊急事態宣言以降の現在でも1万人以上の派遣スタッフがテレワークをしています。新型コロナウイルスの収束が不透明な中、国がテレワークを推奨することもあり、テレワーク派遣の求人も増加傾向にあります。当グループでは派遣スタッフにとって、働きやすい就業機会を提供してまいります。


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(ご参考) テレワークにおけるコミュニケーション課題に関する調査について
今回の調査からはテレワークの課題感のひとつにコミュニケーション面があることがわかっております。今後、職場における先輩社員と後輩社員間で聴取したテレワーク調査の第2弾リリースの発表を予定しています。

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■スタッフサービスグループ概要
 創   業 : 1981年11月29日
 代   表 : 阪本 耕治
 本   部 : 東京都千代田区神田練塀町85 JEBL秋葉原スクエア
 事業内容 : 人材派遣(事務職、技術者、ITエンジニア、製造業務、医療・介護分野)、紹介予定派遣、
人材紹介、業務請負
 売 上 高    : 3,233億円(2021年3月期)
 従業員数    : 4,374人(2021年4月現在)
 取引先件数   : 46,275件(2021年3月現在)
 有効登録者数: 約120万人(2021年3月現在)
 就業者数    : 79,874人(2021年3月現在)
 拠 点 数    : 国内166拠点(2021年4月現在)
本件に関するお問合わせ先
【報道関係者様 問い合わせ先】
株式会社スタッフサービス・ホールディングス 広報部 野坂・野崎
TEL:03-5209-7177 / メール:ssg-pr@staffservice.ne.jp
野坂(携帯)080-3317-6920 /野崎(携帯)080-4458-5599

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この企業の情報

組織名
株式会社スタッフサービス・ホールディングス
ホームページ
https://www.staffservice.co.jp/
代表者
阪本 耕治
資本金
50,000 万円
上場
未上場
所在地
〒101-0022 東京都千代田区神田練塀町85JEBL秋葉原スクエア
連絡先
03-5209-7100

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