当社グループは、本日、「2020年度 技術戦略説明会」をオンライン開催し、インフラサービスによる新たな価値の創出、CPSテクノロジー企業としての飛躍を目指す技術戦略を発表しました。

世界は今、脱炭素化、インフラ強靭化、ニューノーマル等、様々な社会課題に直面しています。本説明会では、これまでに培った豊富な知見と実績をベースとした当社グループならではのCPSテクノロジーによる社会課題解決の方向性を示し、インフラサービス事業の加速に向けた技術戦略を説明しました。

なかでも脱炭素化については、エネルギーを“つくる”、“おくる”、“ためる”、“かしこくつかう”のエネルギーチェーンを通じて多くの関連技術を保有しており、具体的な事例としてVPP（バーチャル・パワー・プラント：仮想発電所）を紹介しました。VPPとは、太陽光発電や風力発電等の再生可能エネルギーや蓄電池、水素等、地域に散在する複数のエネルギー源をまとめて制御・管理して、1つの発電所のように機能させるものです。東芝の強みであるシステム・コンポーネントとAI・ドメイン知識をベースとした予測・運用技術により、電力需給バランスを調整し、再生可能エネルギーの主力電源化を推進してまいります。

そして、これらのインフラサービスを支える共通の基盤技術として、AI・セキュリティ技術、および東芝IoTリファレンスアーキテクチャ(TIRA: Toshiba IoT Reference Architecture）をベースとした、オープンなインフラサービスの提供の取組みを紹介しました。
さらに先端技術への取組みとして、量子関連技術（理論上絶対に破られない安全な量子暗号通信、組み合わせ最適化問題の答えを高速に算出するシミュレーテッド分岐マシン）や精密医療（マイクロRNAを用いたがん早期発見技術、治療遺伝子を効果的にがん細胞へ運ぶ生分解性リポソーム等）を説明しました。またパネル展示においては、デバイス・コンポーネント（ハイパワーで信頼性の高い蓄電池・次世代SCiBTM、高効率で省エネを促進するパワーデバイス等）の最新成果も発表しました。

当社グループは、2019年度から2023年度の5年間で、総額9,000億円の研究開発投資を計画していますが、この中に占めるインフラサービス・データサービス向け研究開発の比率を、23%（19年度実績）から36％（25年度計画）に高めていきます。
フィジカルとサイバーにおける強さを活用し、インフラサービス企業として安定した成長基盤を構築するとともに、世界有数のCPSテクノロジー企業としてのさらなる飛躍を目指します。