PwC Japanグループ（グループ代表：木村 浩一郎、以下、PwC Japan）は、特定非営利活動法人みんなのコード（代表理事：利根川 裕太）とパートナーシップを締結し、「未来のしごと」をテーマとした中学生向けのオンライン出張授業を開始します。2020年12月7日に第1弾を岩美町立岩美中学校（鳥取県岩美郡岩美町）で開催し、2021年2月に第2弾をさいたま市立本太中学校（埼玉県さいたま市浦和区）で実施予定です。

本プログラムは、PwCグローバルネットワークが取り組む「New world. New skills. 新たな世界。新たなスキル。」(※)の一環として実施するものです。急速なテクノロジーの進化に伴い、AIやロボティクスによって多くの仕事が失われるといった予測が広がる中で、中学生がテクノロジーを活用した明るい未来を描き、「働くこと」の本質を考え、デジタル社会において未来志向の職業観を醸成することを目的としています。新型コロナウィルス感染症の影響で、移動や接触に制限がかかる中で、PwC Japanは、これまで多くの学校が対面で行っていた職業体験プログラムをデジタル授業として展開し、新たな学びの機会を提供します。PwC Japanが有する多様な産業についての先見性と、デジタルの知見を生かしたプログラムとなっています。

授業では、デザイン思考、テクノロジー、組織・人事変革を専門領域とするPwC Japanのプロフェッショナルたちが講師・ファシリテーターを務め、各業界・各職業の最前線で起こっているDX（デジタルトランスフォーメーション）による変化を伝えます。自由な発想を促すデザイン思考に基づいて設計されたワークショップを体験することで、生徒たちがそれぞれ関心のある職業の未来像を創り上げ、テクノロジーが仕事にもたらす可能性と求められるスキルを考える機会を提供します。授業を通じて生徒たちのデジタル社会への理解を深めるとともに、創造力や発想力、コミュニケーション力といった非認知スキルの向上を目指します。

本プログラムについて、New world. New skills.リードパートナーのPwCコンサルティング合同会社 佐々木亮輔は以下のようにコメントしています。

「デジタル社会に対応する人材の育成は、経済社会やコミュニティ全体の課題として長期的に取り組まなければなりません。今後も私たちの専門性を生かし、子どもたちがテクノロジーに触れ、創造性を育む機会を提供したいと考えています。」

また、本プログラムを共同で実施する、特定非営利活動法人みんなのコード 代表理事の利根川裕太は以下のようにコメントしています。

「PwC Japanグループとは、昨年当法人が主催したアジア規模での国際会議 『Computer Science World in Asia』への支援を皮切りに、今回の中学生向けオンライン出張授業の実施に向けて協力してきました。今回のプログラムを通じて、ニューノーマル時代の新たな教育を一緒に模索し、私たちのビジョンである『子どもたちがデジタルの価値創造者となることで、次の世界を創っていく』を共に実現できればと思っております。」

(※)「New world. New skills. 新たな世界。新たなスキル。」は、世界中の人々がデジタル世界への知識と理解を深め、スキルを改善できるように支援するPwCのグローバルプログラムです。


PwCについて：https://www.pwc.com
PwCは、社会における信頼を築き、重要な課題を解決することをPurpose（存在意義）としています。私たちは、世界155カ国に及ぶグローバルネットワークに284,000人以上のスタッフを有し、高品質な監査、税務、アドバイザリーサービスを提供しています。詳細はhttps://www.pwc.com/ をご覧ください。


PwC Japanグループについて：https://www.pwc.com/jp
PwC Japanグループは、日本におけるPwCグローバルネットワークのメンバーファームおよびそれらの関連会社の総称です。各法人は独立した別法人として事業を行っています。
複雑化・多様化する企業の経営課題に対し、PwC Japanグループでは、監査およびアシュアランス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、そして法務における卓越した専門性を結集し、それらを有機的に協働させる体制を整えています。また、公認会計士、税理士、弁護士、その他専門スタッフ約9,000人を擁するプロフェッショナル・サービス・ネットワークとして、クライアントニーズにより的確に対応したサービスの提供に努めています。

(C)2020 PwC. All rights reserved.
PwC refers to the PwC network member firms and/or their specified subsidiaries in Japan, and may sometimes refer to the PwC network. Each of such firms and subsidiaries is a separate legal entity. Please see https://www.pwc.com/structure for further details.