株式会社日本M&Aセンター（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：三宅卓、URL：https://www.nihon-ma.co.jp/、以下 日本M&Aセンター）が自社HP内で運営するMA Channelにコラム「【医新伝診】先行きが見えない今こそ真剣に考えるクリニックの事業継続・承継方法3箇条」を掲載しました。

【コラムのテーマ】
(1)承継を考え始めるベストなタイミング
(2)承継を相談する適切な相手
(3)承継方法と承継後の将来像


事業継続・承継を考え始める『ベストタイミング』は、体力・気力・業績も順調な55歳から

まずは、下記のイメージが貴院に当てはまるか確認をしてみましょう。
1つでも当てはまれば、クリニックの事業継続・承継を考えるベストタイミングを迎えているかもしれません。

(1)開業から数十年が経過、患者も安定して来院し経営も順調
(2)臨床・診療の腕にも自信あり、若い医師には負けない、まだまだ第一線でいける
(3)長男は勤務医、次男は医学部在学中、後継者候補も万全だ

クリニックの事業継続・承継を考える時期はいつが最適なのか、それは「55歳から」と断言できます。開業してから十年、数十年が経ち、クリニックの業績も順風満帆、診療の腕にも磨きがかかり、息子は勤務医として働き、次男は医学部在学中。先行き不安がほとんどなく余裕のある時は、様々な情報を整理整頓し、時間に余裕を持って検討・決断ができるからです。

世間では定年退職を迎える65歳が第二の人生のスタート呼ばれ、新しいライフプランを考えるタイミングでもあります。長年付き添い支えてくれた奥様が好きな旅行を一緒に楽しむ、趣味の釣りを毎週楽しめる場所でゆっくりと暮らす、孫の世話を間近で見てあげるなど色々な場面が思い浮かびます。

65歳という節目を見据え、今だからこそ事業継続・承継について真剣に検討してみませんか？
早いと感じるくらいが丁度いい。これが実態であり、事業継続・承継は「検討は早めに、決断は慎重に」が鉄則です。

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▼筆者プロフィール

日本M&Aセンター
医療介護支援部　ディールマネージャー
横山 朗（よこやま・りょう）

外資系大手製薬会社出身。在職中にMBAを取得し、ヘルスケア領域の経営者に貢献すべく日本M&Aセンターに参画。クリニックの事業承継を多く手掛け、地域医療の存続に尽力している。



日本M&Aセンター
医療介護支援部　コンサルティング室
西山賢太 （にしやま・けんた）

医療法人とコンサルティング会社、両方の勤務経験を活かして、事業計画の策定や病床再編、機能転換を支援。医療機関の経営戦略策定、経営改善の実績10件以上。


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