太陽エネルギー企業のソーラーフロンティア株式会社（代表取締役社長：平野敦彦、本社：東京都港区）は、今年も猛暑による家庭の電力需要の増加が見込まれる中、5年以内に新築一戸建ての住宅購入を検討している既婚の男女1,000人を対象に、家庭のエネルギーに関する意識調査を実施しました。

調査の結果、家計の固定費で最も気になるのは現在も新居購入後も「電気代」が最多でした。太陽光パネルは月々の電気代を安くする節約アイテムとして認識されており、設置により得られると思うメリットは2位の「売電できる」（55.1%）を上回って「電力の自家消費ができる」（68.1%）が1位でした。これを裏付けるように、国が推進するネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）を知っている人のうち、内容を理解している人は80.1%、導入を検討している人は85.7%となりました。ZEHを理解しており、ZEH導入意向がある層の検討理由では、「長期的な観点での経済性」を重視している人が64.5%で最多であることが分かりました。

調査結果から、住宅購入検討層の間で、太陽光発電の仕組みや経済効果が改めて認識され、ZEHをはじめとした自家消費型の使い方に期待が集まっていることが伺えます。ソーラーフロンティアは、太陽光発電の更なる理解促進と普及拡大を目指し、今後も邁進してまいります。


【調査結果サマリー】

■家計の固定費で出費が気になるものは、約半数が「電気代」と答えて最多。

■住宅購入後、節電対策を導入する意向がある人は92.2%で、具体的な対策は「こまめに電気を消す」（68.2%）、「電力会社の比較・検討」（30.1%）、「家電の電源コードを抜く」（28.9%）など手軽なソフト面での取り組みが多い中、ハード面での取り組みとしては「太陽光パネルの導入」（21.7%）が最多。

■太陽光パネルの導入効果については、「月々の電気代が安くなる」（82.7%）を期待する声が最多。パネル設置で得られると思うメリットは、「自家消費ができる」（68.1%）が「売電できる」（55.1%）を上回る結果に。

■ZEHを知っている人のうち、80.1%が内容を「詳しく説明できる」「説明はできないが、大まかに知っている」と答え、理解度の高さが伺える。また、85.7％は住宅を購入する際、ZEHの導入を前向きに検討。

■ZEHを理解している人に導入検討の理由を聞くと、「長い目で見ると経済的だから」が最多の63.3%。太陽光パネルの導入効果を全体に聞いた際の最多回答であった「月々の電気代が安くなるから」と比べると、ZEH導入検討者は長期的な経済メリットを求める声が鮮明に。



【調査概要】

■実施時期：2017年6月下旬

■調査方法：インターネット調査

■調査対象：5年以内に新築住宅の購入を検討している既婚の男女　約1,000人（実回答者1,045人）

■居住地： 全国


※調査結果の詳細はプレスリリースをご覧ください。