日本生命グループのメディカル・データ・ビジョン株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：中村正樹、以下
「当社」）は、2026年度の診療報酬改定を機に急性期機能を維持・強化する病院向けに、自院の手術室のパフォ―マンスを可視化するための「手術室稼働分析レポート」を無料で提供することをお知らせいたします。
　2026年度改定では、「急性期病院A・B一般入院料」が新設され、その要件として、一定以上の「全身麻酔による手術件数」や「救急搬送件数」が問われることとなりました。今後、病院が急性期機能を維持し、地域医療に貢献し続けるためには、これらの条件をクリアすべく、手術室のパフォーマンスを向上させることが不可欠となります。
　しかし、手術室の稼働状況を分析するためには、費用をかけてシステムベンダーに依頼するか、既存の職員が時間をかけて分析する必要があり、いずれにしてもコストや労力がかかるため断念する病院が少なくありませんでした。そこで当社は、数多くの病院の原価計算をご支援する中で手術台帳を用いて分析してきた実績を生かし、手元の「手術台帳」をクラウドにアップロードすれば、手間とコストをかけずに、手術室の稼働状況を分析できるレポートを開発しました。
■「手術台帳」×「DPCデータ」で稼働状況を”無料“で可視化し、手術単価・稼働率向上に貢献します
　各手術室の曜日ごとの稼働状況や空き時間を可視化することで、ボトルネックや稼働率向上の余地がどこにあるのかを分析することができます。さらに「執刀時間」「麻酔時間」などの手術に関する時間を用いた分析から、「診療科」「医師」「術式」といった角度でDPCデータと組み合わせたクロス分析をすることが可能です。

■手術室の稼働状況を他院とベンチマークできるレポートも開発中
　自院の手術室の稼働状況に加え、「他院と比べてみたい」という病院のニーズは以前からありました。しかし、 「手術台帳」は病院ごとに内容がバラバラで、統一したフォーマットがなかったため、他院との比較分析はなかなか実現しませんでした。そこで当社が、これまでに数多くの急性期病院の「手術台帳」を取り扱い、様々なデータ様式に対応して病院経営をご支援してきた強みを生かし、手術室の稼働状況を他院と比較できるベンチマークレポートを開発することといたしました。ユーザ病院の皆さまにご活用いただけるよう、ご提供の準備を鋭意進めてまいります。