全17社の有力企業と調査研究、モデル事業、情報発信、政策提言を主な活動内容としています。
2008年から東京大学社会科学研究所において、民間企業と共同して実施してきた「ワーク・ライフ・バランス推進・研究プロジェクト」が、2014年4月より中央大学ビジネススクール(大学院戦略経営研究科)に拠点を移転するとともに「ワーク・ライフ・バランス＆多様性推進・研究プロジェクト」として始動いたし...
多様性、イノベーション、ビジネスサイクルの加速、早期戦力化など企業の課題が見えてくる。
中央大学ビジネススクール(大学院戦略経営研究科)客員教授 楠田祐の記事「持ち味採用のリアル」がキャリフルに掲載。
一部上場企業3社での勤務経験、10年間のベンチャー企業経営者経験、年間500社への企業訪問から、いま、企業が個人の゛持ち味゛に注目する理由についてインタビューに答えています。...
書評のポイントは、創業者同士の争いの原因は「コンセプト」、別の対立軸は、ネット時代の「発明」の概念、若者たちの争いの根源は何か。
ビジネススクール(大学院戦略経営研究科)教授 田中洋の書評が日本経済新聞2014年6月29日朝刊「読書」欄に掲載されました。
『ツイッター創業物語』―金と権力、友情、そして裏切り―
ニック・ビルトン著 伏見威蕃訳
日本経済新聞出版社
”世界を変える力さえ持つ「140字のつぶやき...
MBAが丸ごと分かる充実の1日
中央大学ビジネススクールの出展ブースで、中央大学MBAプログラムをチェック。
コロンビアMBA 佐藤智恵氏による基調講演、慶應MBA 高岡本州氏(株式会社エアウィーヴ代表取締役社長)、法政MBA 八塩 圭子氏(フリーアナウンサー)による特別対談。
「MBA人材の市場価値」を熟知する佐藤 和男氏(株式会社ビズリーチ執行役員・エバンジェリスト)
による解説講演。
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中央大学ビジネススクール客員教授 国松麻季が委員を務める小委員会が、このほどとりまとめた「２０１４年版不公正貿易報告書」は、世界の貿易ルールをビジネスに活用するためには必読
中央大学ビジネススクール客員教授 国松麻季が委員を務める産業構造審議会通商・貿易分科会不公正貿易政策・措置小委員会が、このほどとりまとめた「２０１４年版不公正貿易報告書－ＷＴＯ協定及び経済連携協定・投資協定から見た主要国の貿易政策」が公表。
世界の貿易ルールをビジネスに活用する観点からも...
中央大学ビジネススクール教授山本秀男の著書「イノベーションを確実に遂行する実践プログラムマネジメント」のインタビュー記事が日刊工業新聞に掲載
米国生まれのプロジェクトマネジメントは、化学コンビナートやＩＴシステムの構築で力を発揮したが、日本ではうまくいかない面があった。
トップダウンに、現場知識のボトムアップを加え、研究開発から産業化まで複数プロジェクトを統合するプログラムが必要だ。
そのため日本独自の標準、プロジェクト・プログ...
福祉型信託の普及には政策論と業規制の改革が必要
個人向け信託の現状を改めて振り返り、その拡大に向けた今後の課題を考えてみたい。
”福祉型信託の普及には政策論と業規制の改革が必要
2006年の改正信託法の施行から７年以上の月日が経った。
この間、個人向け信託については、後見制度支援信託や教育資金贈与信託などといった信託商品が登場し、広がりだしている。
ただし、信託法改正時または12年の金融審議会で福祉型信託が議論さ...
２０２０年のメディアがどうなるか。
それは、これまでのメディアないしマスメディアは複数のエレメントに「解体」し、それらのエレメントが新たに「結合」するであろう
従来のテレビ・ラジオ・新聞・雑誌などのマスメディア企業が解体したり無くなってしまうことを意味しているわけではないし、インターネットが従来のメディアにとって代わることを意味しているのでもない。”
「メディアはどうなるのか～「解体」と「新結合」～」 朝日新聞WEBRONZAより
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中央大学ビジネススクールは、キャリアを中断することなく働きながら2年間でMBAを修得できます。
9月選考の出願受付がまもなく締切り
キャリアを中断することなく、
働きながら2年間でMBAを修得できる中央大学ビジネススクールは、
・「戦略」「マーケティング」「人的資源管理」「ファイナンス」「経営法務」の5分野を統合した豊富なカリキュラム
・理論(アカデミズム)と実務のバランスの良い配置(教員・カリキュラム)
・ケ...
コミュニケーション／ソーシャルメディア／テクノロジー／ビッグ・データ／データ・サイエンティスト
海外や日本の豊富な先進事例の解説で、今後の様々な活動に活かす事を目指します。
長期の経済低迷や震災による社会的価値観の変化から、アベノミクスの成長戦略や2020年東京オリンピック開催へ。
グローバル視点での本格的な変革の時代において、企業やその他の活動団体においても、マーケティングの必要性が益々高まってきました。
しかしそのマーケティング自体も、デジタルの普及やソー...
