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「職場」を変えて組織を活性化、社員の働きがいを引き出す

株式会社日経リサーチ（本社：東京都千代田区、代表取締役　中村良）と、株式会社乃村工藝社は、オフィスで働く人たちにとっての働きがいや職場空間の使い勝手、組織の活性度合いなどを測定する「はたらく」場ヂカラ診断ツールを共同で開発しました。従業員の働きがいやレイアウト・什器を含めた職場空間の受け止め方と、個人の充実感や組織活性度の関係性を見える化し、組織が抱える課題の具体的な改善策を導き出す包括的なソリューションを提供します。 今回の共同プロジェクトでは、「個と組織の力を最大化できる場」を職場のあるべき姿と定め、その実現のために日経リサーチの組織活性化診断調査の豊富な実績やノウハウと乃村工藝社の空間創造事業の経験をいかした診断ツールを商品化しました。 診断ツールは、「働きがい」「働きやすさ」「継続勤務意向」の3項目に、「組織目標と自己実現が達成出来ているか」「職場空間が好きか」「職場空間を誇りに感じ人に勧めたいと思うか」の職場空間の評価指標3項目を加えた6項目から成る「総合評価指標」と、「協働」「効率」「充実」など8つの「診断評価項目」で構成。診断評価の回答集計を、職場や職場空間の受け止め方である総合評価指標と関連づけることで、それぞれの職場が抱える課題を把握できます。 詳しくはこちらをご覧ください。 http://www.nikkei-r.co.jp/domestic/management/workplace/?141209a 例えば、「組織として協働ができており、業務に対する達成感を覚えていることが、従業員の強い働きがいに寄与している」といったことがわかります。また、「組織・チームとしての一体感が弱い」という問題が発見されれば、職場レイアウトの工夫などによって課題を解決し、生産性の向上に結び付けられます。オフィス移転を計画している企業にとっては、移転の前後に診断ツールを利用することで移転の効果が明らかになります。診断で浮かび上がった課題に対しては、日経リサーチと乃村工藝社が具体的な解決の施策をご提案します。 日経リサーチが経験豊富な従業員調査（ES）の枠組みを使い、個人・組織の活性度合いと職場空間の関連性を測る、これまでにない診断手法によって、より活き活きした「職場」を目指す企業のお手伝いをいたします。