プラップジャパンとプラップコンサルティングはサステナブルな社会実現に向けて使用電力をグリーン電力に完全移行

株式会社プラップジャパン

1年間でヒノキ約1,650本が吸収するCO2量を削減

 PR発想であらゆるコミュニケーション活動を支援する、株式会社プラップジャパン(本社︓東京都港区、代表取締役社⻑︓鈴⽊勇夫、以下 プラップジャパン)は、プラップコンサルティング株式会社(本社︓東京都港区、代表取締役社⻑︓井口明彦、以下 プラップコンサルティング)とともに、2024年4月よりグリーン電力へ切り替えました。本取り組みにより、CO2排出量を年間24,816kg削減することができ、これは約1,650本のヒノキが1年間に吸収するCO2量に相当※します。

 プラップジャパンとプラップコンサルティングが入居する東京ミッドタウン(六本木)は、三井不動産株式会社(以下『三井不動産』)より賃借しているオフィスビルであり、三井不動産を通じて使用電力の提供を受けています。この度、三井不動産が東京電力エナジーパートナー株式会社と提携し、「グリーン電力」(卒FIT住宅用太陽光発電等の環境価値が付いた実質的に再生可能エネルギーである電力)をテナント向けに提供するサービスを利用し、使用する電力をグリーン電力へ切り替えることといたしました。

 プラップグループでは、サステナビリティ経営への取り組みを強化するため、国内主要グループ会社が参画するサステナビリティ推進委員会を設置しています。プラップグループのサステナビリティへの対応を組織的に推進し、社会の持続的な発展に貢献するとともに、中長期的な企業価値向上に向けて収益機会の獲得およびリスクの管理に積極的に取り組んでいます。また、サステナブルな社会の実現に向けた取り組みが企業にますます求められる中で、プラップジャパンでは、2021年に「プラップ・サステナビリティ&SDGs ラボ」を立ち上げ、サステナビリティに関するPRの課題を解決すべく、ノウハウを提供しソリューションを開発しています。

プラップジャパンが提供する主なサステナビリティPRに関するサービス
―「サステナビリティ・ゼロイチコンサルティング
企業のサステナビリティに関する取り組みや施策の立ち上げから情報発信までを一貫してサポート。本業とサステナビリティの本質を繋ぐ施策を、企業のサステナビリティ担当部門やIR部門、経営企画部門、外部コンサルティング会社などと連携しながらプランニングし、企画段階からPR観点を交えることで、社内外への情報発信までを見据えた施策の立ち上げを支援します。
 https://www.prap.co.jp/topics/2022/p-983/

―「動画ドキュメンタリー/サステナパッケージ
サステナビリティの取り組みを 生活者目線(=社会視点)でPRストーリーに変換。元報道TVマンによる密着・報道特集フォーマットで関心を喚起する“Real News”な動画を制作し、PRAP AD NETWORKへの配信までパッケージ。

―「サステナビリティ メディアモニタリング
サステナビリティ・SDGsのトレンド、先進企業や競合企業の動きを素早くキャッチアップできるモニタリングサービス。サステナビリティ推進を担う担当者や広報IR担当者の情報収集・競合分析の効率化を実現。
 https://www.prap.co.jp/topics/2022/p-942/

 プラップジャパンは、広報・コミュニケーション分野のリーディングカンパニーとして、これからもグループにおけるサステナビリティへの対応を強化するとともに、サービス提供を通じて社会の持続的な発展に貢献してまいります。

※ ヒノキの年間CO2吸収量による換算
樹齢20年、樹高18.0m、直径26.0cmのヒノキ1本あたりの年間CO2削減量は15 [kg-CO2]  (参照:林野庁「森林による二酸化炭素吸収量の算定方法について」) とされています。
CO2排出削減効果量/年は24,816 [kg-CO2] /15 [kg-CO2] = 1,654 ≒ ヒノキ約1,650本相当となります。


プラップジャパンとは
株式会社プラップジャパンは、PR発想で企業や団体のコミュニケーション活動を包括的にサポートする、コミュニケーションコンサルティング・グループです。1970年に総合PR会社として創業して以来、多様な価値観の世の中において「あらゆる関係性を良好にする」というミッションを軸にビジネスの領域を広げてきました。日本・中国・東南アジアに拠点を持ち、コミュニケーション分野に専門性を持った複数のグループ会社と連携しながら、これまでの「当たり前」にとらわれず、社会の視野を広げるコミュニケーションで課題を解決しています。

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