安全で快適な職場環境づくりと、従業員の健康増進に向けた取り組みが評価

　アルプスアルパイン株式会社（TOKYO：6770、代表取締役社長：泉英男、本社：東京都大田区、以下「アルプスアルパイン」）は、3月11日、経済産業省と日本健康会議が実施する「健康経営優良法人2024（大規模法人部門）」の認定を受けたことを発表します。これは、従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、健康の保持・増進につながる取り組みを戦略的に実践する「健康経営」を行う法人の中で、特に優良な法人を顕彰するものです。アルプスアルパインの「健康経営優良法人2024（大規模法人部門）」認定取得は、2020年から５年連続となります。
　アルプスアルパインは、従業員の健康維持・増進を経営の重要テーマと位置付け、「健康経営」の実践に積極的に取り組んでいくため、2021年４月に「健康経営宣言」を制定しました。その取り組みをさらに加速させるために、2022年度より健康経営ワーキンググループを発足。国内各拠点の産業医・健康管理スタッフ及び健康保険組合と連携し、有名スポーツジムの特定保健指導プログラム等の選択肢増加による特定保健指導実施率の向上、喫煙者の減少に向けた社内セミナー開催等、従業員が仕事でもプライベートでもいきいきとした日々を送れるような活動を推進しています。

　また、健康的な職場環境に関しては、2023年５月、宮城県大崎市に新設したアルプスアルパイン「仙台開発センター（古川）R&D新棟」が、一般財団法人建築環境・省エネルギー機構の「CASBEE ウェルネスオフィス認証」の最高評価である「Sランク」を取得。社内イノベーション及び人材交流を促進させる施設デザインや、最先端設備によるエンジニアの働きやすさ向上等、従業員の健康・快適性に配慮したオフィスが評価されています。 　アルプスアルパインは、新たな価値を創造するためには当社で働く人とその家族の健康が基盤であると考え、今後も安全で快適な職場環境づくりと心身の健康増進に取り組んでいきます。