テクトロニクス、業界初のMHL CTS 1.2自動テスト・ソリューションを発表

テクトロニクス

統合された物理レイヤ/プロトコル・レイヤ・テストにより、MHL CTS 1.2の迅速なデバッグ、解析、コンプライアンス・テストが可能に

報道発表資料 2012年3月15日 テクトロニクス(代表取締役 米山 不器)は、本日、最新のMHL(TM)(Mobile High-Definition Link) CTS(コンプライアンス・テスト仕様)1.2に準拠した、トランスミッタ、レシーバ、ドングルの物理(PHY)/プロトコル・レイヤの自動テスト・ソリューションを発表します。これは、PHY/プロトコル・テストのための優れたワンボックス・ソリューションであり、デバッグ、解析、コンプライアンス・テストが簡単、迅速に実行できます。MHL ATC(Authorized Test Centers)で使用されており、MHLに準拠したソリューション開発に威力を発揮します。 MHLコンソーシアムによって策定されたMHL規格は、携帯電話やポータブル機器をHDTVやその他の家電製品に接続するためのHDビデオ/デジタル・オーディオのインタフェースです。テクトロニクスは、MHL CTS 1.1に準拠した統合テスト・ソリューションを昨年10月に発表しています。MHL CTS 1.2の規格アップデートは2012年3月2日に発表されましたが、この規格のコントリビュータであるテクトロニクスがいち早くテスト・サポートを開始しました。 Simplay Labs社、社長のJoseph Lias氏は、次のように述べています。「テクトロニクスとSimplay Labsは、優れた機能を持つMHLテスト・システムを協力して開発してきました。Simplay Labsは規格ベースの家電製品に先進のテスト・ソリューションを提供していますが、今後もテクトロニクスと協力して規格に完全準拠した高性能なMHL製品をサポートしたいと考えています」 MHLの物理レイヤ、リンク・レイヤは、投資を抑えながら効率的に設計、検証することが求められています。MHLプロトコル・アナライザ・ソフトウェアは、従来の物理レイヤ・テストで使用されているMSO/DSA/DPO70000シリーズ・オシロスコープにインストールすることで、MHLの優れたプロトコル/PHYテスト・ソリューションになります。これにより、MHLの設計エンジニアは物理レイヤ、リンク・レイヤ間の相関をシームレスに観測でき、テスト時間を短縮し、機器コストを低減します。 テクトロニクス、オシロスコープ・ソリューションのマネージャであるマイク・リッツォ(Mike Rizzo)は、次のように述べています。「MHLの規格は絶えず進化しており、当社のお客様にとっては、規格に準拠した新製品をいち早く市場に投入することが非常に重要になっています。MHLのテスト仕様に即した機能強化に加え、より簡単なセットアップと統合されたPHY/プロトコル・サポートを従来のテスト・ソリューションよりも低価格でご提供します」 ダイレクト・シンセシス・ベースのレシーバ/ドングル・テストによりテスト効率はさらに改善され、正確なMHL信号生成が可能になり、MHL CTS 1.2準拠に必要な数多くのパラメータ、属性が設定できます。ダイレクト・シンセシスによるソリューションは、複雑なシンクベースによるストレス信号生成に比べてより簡単で、テスト・セットアップが繰り返し利用できる、低コストのソリューションです。 テクトロニクスについて テクトロニクスは、計測およびモニタリング機器メーカとして、世界の通信、コンピュータ、半導体、デジタル家電、放送、自動車業界向けに計測ソリューションを提供しています。65年以上にわたる信頼と実績に基づき、お客様が、世界規模の次世代通信技術や先端技術の開発、設計、構築、ならびに管理をより良く行えるよう支援しています。米国オレゴン州ビーバートンに本社を置くテクトロニクスは、現在世界22カ国で事業を展開しています。詳しくはウェブサイト(www.tektronix.com/ja )をご覧ください。 テクトロニクスの最新情報はこちらから Twitter (@tektronix_jp) Facebook (http://www.facebook.com/tektronix.jp) YouTube(http://www.youtube.com/user/TektronixJapan) お客さまからのお問合せ先 テクトロニクス お客様コールセンター TEL 0120-441-046 FAX 0120-046-011 URL http://www.tektronix.com/ja Tektronix、テクトロニクスは、Tektronix, Inc.の登録商標です。本プレスリリースに記載されているその他すべての商標名および製品名は、各社のサービスマーク、商標、登録商標です。

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