英語情報メディアや、学習状況・受験履歴を一元管理できる「学習ボード」等の新機能も
公益財団法人 日本英語検定協会 （理事長：松川孝一、所在地：東京都新宿区、以下、「英検協会」） と株式会社教育測定研究所 （代表取締役社長：高村淳一、所在地：東京都港区、以下、「JIEM」） は、両社が共同運営するWebサイト「英ナビ！」を、本日3月19日より、英語学習のためのポータルサイトとして全面刷新いたします。
英検協会とJIEMでは、情報教育の重要性と、ICT (Information and Communication Technology) の環境整備の必要性をいち早く認識し、教育の情報化推進のために早い段階からICT関連事業基盤の抜本整備に着手してまいりました。中でも英語学習者のさらなる英語能力向上に寄与するためには、「測定→診断→学習」をサイクルとする一体型の学習サービス機能の提供は必要不可欠と考え、英語学習サイト「英ナビ！」を2011年末に立ち上げました。
その後現在まで、英検対策を中心としたWebラーニングサービス利用のための無料会員サイトとして運営し、すでに40万人を超える英語学習者の皆様に、英検対策学習サービス「スタディギア for EIKEN」ほか様々なサービスをご提供してまいりました。
この度の全面刷新においては、英語学習に役立つ最新情報を総合的に発信する情報メディアをあらたにスタートし、また学習状況・受験履歴等を一元管理できる「学習ボード」機能などを加え、英語学習者が必要とする幅広いサービスを利用できるポータルサイトとして生まれ変わりました。
「英語で結果を出したい人のベストパートナー」をテーマに掲げ、引き続き更なる充実を図っていきます。
＜英ナビ！ 概要＞
サイト名： 英ナビ！（
http://www.ei-navi.jp/）
リニューアル日： 2015年3月19日
運営・管理： 公益財団法人 日本英語検定協会 ／ 株式会社 教育測定研究所 （共同運営）
■英ナビ！の新機能
（1） 英語学習に役立つ最新情報をお届けする総合メディア「英ナビ！ニュース」 配信開始
英語に関する最新トレンドや、学習をサポートするお役立ち情報など、さまざまな角度から情報を発信する「英語学習のための総合メディア」です。
英検に向かう中高生をはじめとする英語学習者や、その保護者の皆様、また英語教育に携わる先生方などに、最新情報をお届けしていきます。
（2） 英検に向けた学習状況・申込／受験履歴などを一元管理できる「学習ボード」機能
英ナビ！では、10分ほどで英語レベルが測れる「英検級かんたん測定」から、英検受験のオンライン申込機能、英検対策学習サービス「スタディギア for EIKEN」、受験後の合否結果参照、過去の合否結果閲覧まで、英検取得に必要な“すべて“の機能をご用意していますが、今回、それらの状況を1画面で把握できる「学習ボード」機能の提供を開始しました。英ナビ！に無料会員登録すると、「マイページ」から学習ボードを参照できます。
（3） Facebook ID、Twitter IDでの登録／ログイン機能を追加、より使いやすく
英ナビ！の無料会員登録やログインの際に、FacebookやTwitterのアカウントを使って登録／ログインできるようになりました。日常的に英語学習を進めていただいている皆様が、より使いやすくなります。
（4） スマートフォンの表示にも最適化
スマートフォンからご利用しやすいよう、ブラウザでの表示を最適化しました。
サイトのイメージは、デジタルＰＲプラットフォーム本リリースのＰＤＦをご参照ください。
■公益財団法人 日本英語検定協会について
公益財団法人 日本英語検定協会は、「実用英語の普及と向上」を目的に1963年に設立されました。以来、“英検”の名称で親しまれている実用英語技能検定の実施・運営のほか、児童向けの「児童英検」やビジネスパーソン向け英語能力テスト「BULATS（ブラッツ）」、留学・海外移住のための英語運用能力試験である「IELTS（アイエルツ）」、さらには英語教育に関する優秀な研究企画に助成金を交付する「英検研究助成金」制度など、実用英語の普及・向上に向けた様々な取り組みを展開しております。2012年4月、内閣府からの認定書交付を受けて正式な団体名称を「公益財団法人日本英語検定協会」に改めています。
英検協会ウェブサイト：
http://www.eiken.or.jp/
■株式会社教育測定研究所について
教育測定研究所は「教育分野における正しい教育測定技術（テスティング）の研究および、その成果である正しいテスト法の流布・流通を通して、効果的な教育の実践、ひいては個人の能力の発展に寄与すること」を理念として、2001年に設立されました。世界6拠点（日本、シンガポール、インド、中国、香港、フィリピン）で国際機関や行政・企業・大学に対して、CASEC（キャセック）をはじめとする自社開発のテストやラーニングサービスの提供のみならず、様々なテストの開発・分析・コンサルティング・オペレーションサービスを展開しています。
株式会社教育測定研究所(JIEM) Webサイト
http://www.jiem.co.jp/
