ＤＩＣ株式会社（本社：東京都中央区、社長執行役員：池田尚志）は、イギリスのFinancial Times誌およびドイツのStatista社が共同で調査する「アジア太平洋地域気候変動リーダー企業2024（Asia-Pacific Climate Leaders 2024）」において、温室効果ガス削減への貢献に優れた企業として上位350社に選定されました。

〇参照記事：英フィナンシャル・タイムズ：https://www.ft.com/climate-leaders-asia-pacific-2024

この調査は、アジア太平洋地域※1に本社を置く約2,000社以上の企業を対象として、2017年から2022年における売上に対する温室効果ガス排出の削減率に、Scope 3※2の報告やCDP※3スコア、SBTi※4認定取得などの指標を加味して評価されたものです。

当社は、2021年6月にDIC NET ZERO 2050を発表し、その中で2050年度カーボンネットゼロ宣言（Scope1, 2 ※2）を行いました。当面の目標である2030年の50%CO₂排出量削減（2013年度比、Scope1, 2）への取り組みを、グローバルに展開する約180のグループ会社と一体となって進めています。そのような取り組みが評価され、今回の選出に至ったと考えています。
DICグループは、約60の国と地域でお取引先・地域コミュニティの皆様と協力しながら、CO₂排出削減の活動に引き続き取り組んでまいります。

※1 オーストラリア、香港、インド、インドネシア、日本、マカオ、マレーシア、ニュージーランド、フィリピン、シンガポール、大韓民国、台湾、タイ、ベトナム
※2 Scope 1：事業者自らによる直接排出
　 Scope 2：他社から供給された電気などの使用に伴う間接排出
　 Scope 3： Scope 2以外のすべての間接排出
※3 CDP：企業や自治体の環境情報開示のための世界的なシステムを有する国際的な非営利団体で、グローバルに影響力を持つ企業評価プログラムを提供している。DICグループは、2023年度は気候変動の分野でBの評価を受けた。
※4 SBTi：Science Based Target Initiative（SBT機関）。温暖化対策の国際的な枠組みである「パリ協定」目標達成に向け、企業に対してScience Based Target（SBT：科学的根拠に基づいた温室効果ガスの排出削減目標）を設定することを推進している国際的なイニシアチブ。5～15年先を目標として企業が設定する温室効果ガス排出削減目標が、SBTに適う水準（現在はwell-below 2.0℃目標もしくは1.5℃目標）である場合、SBT機関が認定を行う。削減目標策定のグローバル・スタンダードとなっている。