車内での高品位無線オーディオを求める需要の高まりに呼応して急拡大するaptX車載エコシステム
シーエスアール株式会社(本社:東京都港区 代表取締役社長:横山崇幸) ならびにCSR plc(ロンドン証券取引所 略号:CSR、NASDAQ 略号:CSRE、以下「CSR)は本日、アルプス電気株式会社(本社:東京都大田区 代表取締役社長:栗山 年弘 以下「アルプス電気」))が同社の車載用 Wireless LAN/Bluetooth コンビネーションモジュールに、CSRのaptXコーデックを搭載することを発表しました。両社の技術の結集により、アルプス電気のOEM供給先のお客様は、車内でCDと同等品質のオーディオを、Bluetooth Stereoストリーミングによって再生できるようになるため、様々なモバイル機器から音響ユニット本体に好みの音楽をストリーミングしたり、後部座席エンターテインメント用アプリケーションにストリーミングして映画やゲームを楽しめるようになります。ここ数週間の間に、相次いで自動車関連機器メーカーがaptXの採用を表明しており、今回のアルプス電気による採用も、車載用高品位無線オーディオに対する需要の高まりを示すものです。
アルプス電気の技術本部M6技術部長の泉 英男氏は、次のように述べています。「人々の車載オーディオ・システムに関する嗜好は、このところ大きな変化を見せており、CDプレイヤーを搭載する率が低下している一方、Bluetoothがこれに代わる主要なステレオ音響伝送手段のひとつになってきました。他の無線伝送方式と異なり、aptXはBluetooth接続を通じて高品位オーディオを提供でき、エンドユーザーの期待に応える品質を実現しています。このテクノロジーは、今日市販されている数億台のスマートフォンに搭載されており、互換性を気にする必要もありません」
Bluetoothの「パイプ」に適合した無線伝送を行うには、オーディオにビットレート削減を適用する必要があります。aptXのオーディオ・テクノロジーは、圧縮時にもデータが破損しない非破壊型ソリューションを採用することで、Bluetoothの可用帯域幅でオーディオを確実に伝送します。音声の周波数全体を再現し、Bluetooth接続経由でCDと同等の品質の音源を維持できるため、すべてをアーティストが意図した通りに再現することができます。
また、レイテンシ(遅延時間)が他のストリーミング方法より小さい(A2DPストリーミングのレイテンシが最大150msであるのに対し、aptXでは最大35ms)ため、セリフやアクションに同期の問題が生じることもなく、映画鑑賞やゲームなどの後部座席向けエンターテインメント・アプリケーションにも適しています。
CSRのビジネス・グループ担当シニアバイスプレジデントであるアンソニー・マレーは、次のように述べています。「アルプス電気の車載用 Wireless LAN/Bluetoothコンビネーションモジュールに、CSRのaptXが採用されたことを大変嬉しく思います。アルプス電気はCSRの古くからのパートナーであり、自動車産業に最先端のコネクティビティ機能をいちはやく提供する企業として広く知られています。CSRとアルプス電気はともに、aptXが、オーディオユニット本体を介した場合だけでなく、後部座席・エンターテインメント・システムでも車内Bluetoothによる音楽ストリーミングのパフォーマンスを大きく向上させると確信しています。CSRのaptXは、音質を向上させるだけでなく、Samsung Galaxy S4、Blackberry Z10、HTC Oneなど各社の旗艦機種を含めた市場の大半のスマートフォンとの互換性が確保されているため、自動車関連機器メーカーの各種ソリューションが陳腐化してしまうリスクを回避できます。自動車関連産業は、このことを魅力的な提案として明確に受け止め、aptXを次世代車載システムに積極的に採用しています」
CSRは、CSR8350とCSRC9300を含む最新の車載向けコネクティビティデバイスのすべてをaptX対応とし、車載用aptXエコシステムの拡充を支えます。また、AEC-Q100認定を受けたBlueCore5 MultimediaチップもaptXストリーミングに対応しました。
aptXは、すでに家電業界でも広く採用されており、高品位Bluetoothストリーミングの標準的な機構となっています。スマートフォン、タブレット、ヘッドセット、スピーカーをはじめ、有名オーディオ・ブランドの各種aptX対応機器の最新のリストについては、www.aptX.comをご覧ください。
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* 本リリースは2014年4月9日(英国時間)に世界同時に発表したプレスリリースを翻訳したものです。
原文は、
http://www.csr.com/news/pr/2014/alps-electric-aptx をご参照下さい。
アルプス電気株式会社について
アルプス電気は、設立以来、約40,000種類の電子コンポーネントを2,000社以上の家電製品、モバイル・デバイス、自動車、産業機器メーカーに提供しており、市場と技術の傾向を知ることができます。顧客と市場の要件に迅速かつ適切に対応することで、最適な製品を提供しています。また現在、二酸化炭素排出の少ないデジタル社会の創生に貢献することを目指し、電力の有効活用に向けて、グリーンデバイスの開発にも力を入れています。
http://www.alps.com/j/index.html
CSRについて:
CSRは、位置情報検知(ナビゲーション)、メディアリッチ、クラウド・コネクティビティの分野に革新的なシリコンおよびソフトウェア・ソリューションを提供するグローバル企業です。当社のプラットフォームは車載ナビおよびインフォテインメント、デジタルカメラ、画像処理、家庭用インフォテインメント、ワイヤレス・オーディオ市場向けに最適化されています。CSRは、オーディオビジュアル、コネクティビティおよびロケーション・テクノロジーなどの様々なマーケットで多様化する課題に対応するソリューションを提供し、それらは自動車、コンピュータ、家庭用および携帯機器マーケットをリードする主要企業に採用されています。CSRのテクノロジー・ポートフォリオは以下の通りです。GPS/GNSSシステム、Bluetooth、Wi-Fi、FM、NFC、aptXおよびcVcオーディオ・コーデック、JPEG、MPEG、H.264画像処理、IPS印刷、マイクロコントローラ、DSPおよびブロードバンド・レシーバー。これらテクノロジー・ソリューションおよびマーケット・プラットフォームを活用頂くことで、採用メーカーはエンドユーザーに優れたユーザー体験をご提供いただけます。さらに詳しい情報および最新情報は
当社Website
http://www.csr.com/japan/ technical blog CSR people blog
及びSNSサイト YouTube, Facebook , twitter.com/CSR_plc. をご覧ください
将来予想に関する記述
本プレスリリースには、CSR のaptXコーデック技術ならびにBluetooth Smartプラットフォーム及びそれらが車載機器、家電製品に搭載された場合に発揮される性能、ならびにその他の将来発生しうる事象またはそれらがCSRに及ぼす潜在的影響について、過去の事実以外の情報であって、かつ米国の1995年民事証券訴訟改革法(United States Private Securities Litigation Reform Act of 1995)において「将来予想に関する記述(forward looking statements)」との解釈が成り立ちうる声明(将来の事業または業績に関する経営陣の計画及び目標に関する所信表明、またはそれらに関する仮定を含む)を含んでいます。これらの予想に関する記述は、「予定である」、「提供できる」、「提供する」、「可能にする」、「強化する」、「実現する」、「設計されている」、あるいはそれらに類似した表現で特定できます。CSRのaptXコーデック技術ならびにBluetooth Smartプラットフォームまたはこのテクノロジーを搭載した車載機器、家電製品の今後のリリース、関連製品、またはこのような製品の性能、機能、または特徴の変更は、CSRおよびその顧客の継続的な評価の対象であり、実現されるかどうかは不確実であり、CSRまたはその顧客の確約と見なすことはできず、購入の判断に利用するべきではありません。このような予想に関する記述は、CSRの経営陣の現時点での予想と見解を表しており、CSRの事業戦略とCSRが事業を行う環境に関与する多数の仮定の上に成り立っているため、未知または既知のリスク、偶発性、不確実性、およびその他要因が複雑に関連しており、その多くはCSRが管理しうる範囲外に属します。これらの要因の一部は、SECのWebサイト(
http://www.sec.gov)で公開されているCSRの定期レポート(「Risk Factors(リスク要因)」または「Forward Looking Statements(将来予想に関する記述)」という見出しの下、またはその他の箇所)で詳述されていますが、それらに限定されません。予想に関する各記述は、その日付の時点での記述です。法に定めのある場合を除き、CSRは、ここに記載されている予想に関する記述について更新または改訂があった場合でも、公式にリリースする責任を負いません。
*BluetoothおよびBluetoothロゴは、Bluetooth SIGが所有する商標であり、CSRにライセンスされています。
Wi-Fi, Wi-Fi Alliance, WMM, Wi-Fi Protected Access, WPA, WPA2, Wi-Fi Protected Setup 及び Wi-Fi Multimedia はWi-Fi Allianceの登録商標です。.
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