「5年間の実績」で見えてきた新たな可能性
　「オートバイの新車購入者のうち、20～30歳代の割合は全体の約20％。対してバイクレンタルの利用者に目を移すと、およそ半数を20～30歳代の若い方たちが占めています。こうしたデータからもわかるとおり、二輪業界全体の課題である“若年層とのつながり”という点においても、レンタルは非常に有効なアプローチとなっています」
　こう話すのは、ヤマハ発動機販売（株）でレンタル事業を担当する中居秀仁さん。同社が「ヤマハ バイクレンタル」を開始して間もなく5年を迎えようとしており、2023年5月現在、登録会員数は4万人を超え、貸出窓口となる加盟店は全国78店、レンタル専用車として配備する車両も50㏄スクーター「Vino」から大型スポーツバイク「MT-10」や「YZF-R7」まで、ラインナップを拡充しています。
　「5年間の運営で、お客さまのニーズや志向、またメーカーならではの強みなどがあらためて見えてきました。改善や新しい価値を加えていきながら、お客さまにとってより使いやすいシステムでレンタルの利用を拡げていきたい」と意気込んでいます。
アイデア次第のバイクレンタル活用術
　もともと「販売会社」がレンタル事業を興したその背景には、「休眠ライダー」や「断念ライダー」の存在がありました。結婚や出産を境に愛車を手放すケースの多い30～40代のライダーたちに対し、愛車の所有、その有無を問わないかたちで「バイクとのつながり」「ヤマハとのつながり」を持ち続けていただきたいという提案の意味が込められていました。
　しかし実際には、「私たちが想定していた以上に、アイデアあふれるバラエティに富んだ理由や目的でレンタルが活用されている」と中居さん。「たとえば、免許は取得したけれども購入はまだ、というお客さまで、『操作フィーリングを忘れたくないから、3か月に1度のレンタルツーリングを楽しんでいる』という方もいらっしゃった」そうです。
　もう一つ、興味深いデータがあります。レンタル利用者のうち2人に1人は、すでにオートバイを所有しているという事実です。「そうしたお客さまは、旅先でレンタルをされたり、買い替え前にじっくりと検討するためにご利用いただいています。お客さまから特に『乗ってみたい！』という声の多いYZF-R7や、まだ市販されていない電動コミューターE01をこの春から新たに配備しました。こうしたことができるのも、私たちメーカーの強みだと考えています」（中居さん）
　（一社）日本自動車工業会が掲げる「二輪車産業政策ロードマップ2030」にも、実施施策の一つとして挙げられる「保有以外の二輪車利用の拡大」。環境の整備や利用者の拡大とともに、バイクレンタルの可能性はもっと大きく拡がっていきそうです。
■ヤマハ バイクレンタル
https://bike-rental.yamaha-motor.co.jp/

■広報担当者より
当社製品を知り尽くしたスタッフによる行き届いた整備や、手厚い補償「安心補償プラス」（有料）など、安心感で高い支持を受ける「ヤマハ バイクレンタル」。8月には長期レンタルで基本料金が20％割引になるキャンペーンも準備されています。さあ今年の夏休みは、バイクレンタルでロングツーリングなんていかがですか？