CSR plc （ロンドン証券取引所 略号：CSR、NASDAQ 略号：CSRE、以下「CSR」）は本日、Mopria Allianceにエグゼクティブ・メンバーとして加入したことを発表しました。本団体に加入することで、モビリティが普及浸透した時代にふさわしいモバイル印刷標準規格の選定・策定に積極的に参画します。快適なモバイル印刷環境をエンドユーザーに提供するため、創設メンバーのキヤノン、HP、サムスン電子、ゼロックスとともに協働していきます。

Mopria Allianceは、最先端のグローバル・テクノロジー企業が連携し、スマートフォンやタブレットその他のモバイル機器から簡単にワイヤレス印刷ができる環境の実現を目指しています。CSRは、SOC （システム・オン・チップ）から、コネクティビティ、ソフトウェアに至るまで、主要印刷規格を網羅した一貫したソリューションを提供できる唯一のグローバル・ベンダーとして、本団体に加入します。

CSRのドキュメント・イメージング部門でプロダクト・マーケティング担当シニア・ディレクターを務めるニール・エプスタインは次のように述べています。「CSRは、プリンター・メーカーにモバイル印刷テクノロジーを提供するリーディングカンパニーとして、Mopria Allianceに積極的に貢献できる理想的な立場にいます。IDCの調査によれば、2015年までに、スマートフォン所有者の50%とタブレット所有者の58%がモバイル印刷を利用すると予測されています。そのため、プリンター・メーカーは二重の課題に対応しなければなりません。ひとつは、モバイル機器からもPCと同じように快適に印刷できるようにすること。もうひとつは、より長期的に、例えば、ウェアラブル機器から印刷ジョブを開始できるようにするなど、これまでにない用途や活用例を創出することです」

簡便で信頼性の高いモバイル印刷の実現というCSRのビジョンを推進するにために、Mopria Allianceは理想的なフォーラムです。人々が、ワイヤレスでも簡単にプリンターを検出、接続でき、かつ各自のプリントアウトを安全、確実に入手できるようにすることがCSRの最優先事項です。

CSRは、以下のような幅広いモバイル・ソリューションを提供しています。
● IPS Universal Print Interpreter* – 業界で最も多く採用され、全ての標準規格に対応した印刷言語ソフトウェア
● DirectOffice* – PCを介すことなく、Microsoft Word、PowerPoint、Excel文書を直接、高品位印刷できるソフトウェア
● UniFi* Wi-Fiデバイス – 省電力シングルチップの802.11b/g/n Wi-Fiソリューション
● Quatro*プロセッサー – 単機能プリンターから複合機まで幅広い製品をカバーする各種高集積システム・プロセッサー

各ソリューションの詳細については、下記関連リソースに記載のWebサイトをご覧ください。

画像ダウンロード
*CSRモバイルドキュメント印刷イメージ画像(3.5MB)：http://www.csr.com/sites/default/files/press-release/hi-res-images/walk_up_mobile_printing_illustration.jpg
*Mopria Allianceロゴ(9KB)：http://www.csr.com/sites/default/files/press-release/hi-res-images/mopria_alliance_logo.png

関連リソース（英語）
*Mopria AllianceのWEBサイト: http://www.mopria.org/
*ドキュメント・イメージングに関するCSRのソリューションとテクノロジー：http://www.csr.com/products/markets/document-imaging
* CSRの印刷ソリューションの詳細： http://www.csr.com/products/application/printers
*CSR IPS Universal Print Interpreter： http://www.csr.com/products/122/ips
*CSR DirectOffice： http://www.csr.com/products/directoffice-embedded-print
*CSR UniFi： http://www.csr.com/products/145/wifi-solution-automotive-market
*CSR Quatro SOCプロセッサー http://www.csr.com/products/142/quatro-5300-soc-processor

###

* 本リリースは2014年1月13日に英国と米国で発表されたプレスリリースの抄訳です。原文はhttp://www.csr.com/news/pr/2014/csr-joins-mopria をご参照下さい。

CSRについて：
CSRは、位置情報検知（ナビゲーション）、メディアリッチ、クラウド・コネクティビティの分野に革新的なシリコンおよびソフトウェア・ソリューションを提供するグローバル企業です。当社のプラットフォームは車載ナビおよびインフォテインメント、デジタルカメラ、画像処理、家庭用インフォテインメント、ワイヤレスオーディオ市場向けに最適化されています。CSRは、オーディオビジュアル、コネクティビティおよびロケーション・テクノロジーなどの様々なマーケットで多様化する課題に対応するソリューションを提供し、それらは自動車、コンピュータ、家庭用および携帯機器マーケットをリードする主要企業に採用されています。CSRのテクノロジー・ポートフォリオは以下の通りです。GPS/GNSSシステム、Bluetooth、Wi-Fi、FM、NFC、aptXおよびcVcオーディオ・コーデック、JPEG、MPEG、H.264画像処理、IPS印刷、マイクロコントローラ、DSPおよびブロードバンド・レシーバー。これらテクノロジー・ソリューションおよびマーケット・プラットフォームを活用頂くことで、採用メーカーはエンドユーザーに優れたユーザー体験をご提供いただけます。さらに詳しい情報および最新情報は
当社Website http://www.csr.com/japan/ technical blog CSR people blog
及びSNSサイト YouTube, Facebook , twitter.com/CSR_plc. をご覧ください。

＜お客様、ユーザー様お問い合わせ先＞
シーエスアール株式会社
深田 学
電話：03-6403-7100 Email: prjp@csr.com

将来予想に関する記述
本プレスリリースには、CSRの各種モバイル・ソリューション及びそれらが家電製品に搭載された場合に発揮される性能、ならびにその他の将来発生しうる事象またはそれらがCSRに及ぼす潜在的影響について、過去の事実以外の情報であって、かつ米国の1995年民事証券訴訟改革法（United States Private Securities Litigation Reform Act of 1995）において「将来予想に関する記述(forward looking statements)」との解釈が成り立ちうる声明（将来の事業または業績に関する経営陣の計画及び目標に関する所信表明、またはそれらに関する仮定を含む）を含んでいます。これらの予想に関する記述は、「予定である」、「提供できる」、「提供する」、「可能にする」、「強化する」、「実現する」、「設計されている」、あるいはそれらに類似した表現で特定できます。CSRの各種モバイル・ソリューションまたはこのテクノロジーを搭載した家電製品の今後のリリース、関連製品、またはこのような製品の性能、機能、または特徴の変更は、CSRおよびその顧客の継続的な評価の対象であり、実現されるかどうかは不確実であり、CSRまたはその顧客の確約と見なすことはできず、購入の判断に利用するべきではありません。このような予想に関する記述は、CSRの経営陣の現時点での予想と見解を表しており、CSRの事業戦略とCSRが事業を行う環境に関与する多数の仮定の上に成り立っているため、未知または既知のリスク、偶発性、不確実性、およびその他要因が複雑に関連しており、その多くはCSRが管理しうる範囲外に属します。これらの要因の一部は、SECのWebサイト（http://www.sec.gov）で公開されているCSRの定期レポート（「Risk Factors（リスク要因）」または「Forward Looking Statements（将来予想に関する記述）」という見出しの下、またはその他の箇所）で詳述されていますが、それらに限定されません。予想に関する各記述は、その日付の時点での記述です。法に定めのある場合を除き、CSRは、ここに記載されている予想に関する記述について更新または改訂があった場合でも、公式にリリースする責任を負いません。
*BluetoothおよびBluetoothロゴは、Bluetooth SIGが所有する商標であり、CSRにライセンスされています。
*Wi-Fi、Wi-Fi Alliance、WMM、Wi-Fi Protected Access、WPA、WPA2、Wi-Fi Protected Setup、Wi-Fi Multimediaは、Wi-Fi Allianceの商標です。
*本文書に記載されているその他の製品、サービス、名称は、該当するそれぞれの所有者の商標である場合があります。