SAS最新グローバル調査:「好奇心」というスキルの重要性が高まる大退職時代

好奇心が重要なビジネス課題解決への可能性を開く一方、組織での育成と活用は困難

アナリティクスのリーディング・カンパニーである米国SAS Institute Inc.(以下 SAS)は、最新調査レポート「Curiosity@Work」を発表しました。「大退職時代」を迎え、ビジネスリーダーは貴重なスキルとして、次第に「好奇心」の重要性を認識するようになっています。組織が直面する大きな課題として従来よく取り上げられていたのは、従業員の流出防止、仕事の満足度向上などのほか、より革新的で協力的、生産的な職場づくりといったテーマでしたが、これに従業員の好奇心が加わりました。SASは、全世界の企業のマネージャー約2,000人を対象にアンケート調査を行い、そこに昨年1年間のLinkedInのデータを加えて分析、まとめました。

このレポートによれば、好奇心とは、新しい情報や経験を求め、新たな可能性を追求する衝動として定義され、それが組織内における職務や職位に関わりなく重要であることが強調されています。調査では、マネージャーの72%が、好奇心は従業員の特性として非常に貴重であると考えており、59%が、好奇心が実際にビジネスインパクトの原動力になるという点に強く同意し、好奇心が強い従業員ほど良い成果を上げている(51%)ことを認めています。

さらにレポートでは、好奇心というスキルの必要が高まる中、好奇心への注目がどのようにして広まってきたかという点に着目しています。LinkedInのデータによると、「好奇心」に言及した投稿やシェア、記事へのエンゲージメントは、前年比で158%増加し、求人情報の中で「好奇心」に言及しているものは同90%増、好奇心に関連したスキルに言及しているものは同87%増となっています。

「大退職時代」と称される現在の状況において、マネージャーはとりわけ、従業員のやる気やモチベーションを高く保つことが難しいと感じており、今回の調査でも60%が困難な課題として挙げています。半数以上のマネージャーが直面する課題として挙げたのは、優れた従業員の引き留め(52%)、基本的な職務の枠を超えて能力を発揮させること(51%)、チームや部門・部署の枠を超えたコラボレーションの推進(50%)といった項目でした。しかし、好奇心が旺盛であることの利点の多くは、こうした重要なビジネス課題の解消に直接、結びついています。アンケートに回答したマネージャーが同意したのは、効率や生産性の向上(62%)、よりクリエイティブな思考やソリューション(62%)、コラボレーションやチームワークの向上(58%)、従業員エンゲージメントや仕事の満足度の向上(58%)などの重要な価値が好奇心によって導かれることがあるという点です。

SASのCIOであるジェイ・アップチャーチ(Jay Upchurch)は次のように述べています。「当社の調査によって、好奇心というものが単に特性として好ましいという以上の存在になっていることがはっきりしました。好奇心は、企業が重要な課題の解消に取り組み、イノベーションを育む上で、もはやなくてはならないビジネススキルになったと言えます。」

ほとんどのマネージャーが好奇心の価値を認めた分野は、革新的な新規ソリューションの開発(62%)、複雑な問題への取り組み(55%)、データ分析(52%)等であり、データインサイトやインテグレーションを加速させようとする際にも、好奇心を重要視していました。一方、より旺盛な好奇心を持つマネージャーからの回答では、自分が働く会社はデジタルトランスフォーメーションが大幅に進んでいるとの指摘が多くありました(好奇心が強いと答えた人では56%、好奇心は強くないと答えた人では29%)こうした人たちは自分の仕事でより多くのデータソースを活用しており、特に顧客(58%)、業績(60%)、同僚(63%)について理解を深めるためにデータを頻繁に活用していることも明らかになっています。

今後3年間のビジネスの成功のために自分が働く組織の従業員に求める能力に関する質問では、人工知能(63%)やデータ分析(60%)の分野の専門知識を有していることに加え、クリエイティブな思考(59%)や問題解決能力(59%)といった個人的な資質を挙げるマネージャーも多くなっています。しかし、彼らは、自分の部署の成功に必要な人材確保という面で、技術的スキル(65%)の他、好奇心などの個人的な資質(60%)を兼ね備えた人材を探すのに苦労しているとも答えています。

好奇心の旺盛度でマネージャーを区分
このレポートでは好奇心の旺盛度に応じて、調査に回答したマネージャーを4種類に区分しています:
好奇心旺盛なコラボレータ―(35%) コラボレーションを重視し、チームワーク思考であくなき探究心を持ち、好奇心こそがパフォーマンスの向上や仕事の満足度につながると確信しています。
柔軟性を重視するオピニオンシーカー(26%)チャレンジを受け止め、他の人の意見を尊重し、好奇心こそが不確実な時代におおける柔軟性や適応力につながると確信しているものの、それが効率化や生産性の向上につながるとまでは考えていません。
生産性重視のリーダー(24%) 好奇心は効率性や生産性向上の役に立ち、コラボレーションやチームワーク強化につながるとは思っているが、好奇心がインクルージョンや思考の多様性を生む原動力になるとは考えていません。
アンチ非好奇心型リーダー(16%) 好奇心がパフォーマンスに取って意味のあるものだと 思っていません。
好奇心を伸ばし、育むことができなければ、組織は時代に取り残される危険性がある
仕事の場で好奇心の価値が次第に認識されるようになった一方で、多くの企業では、その活用において改善の余地があります。企業は、従業員の持つ好奇心をスキルとして効果的に活用できたときの競争優位の可能性を活かしきれていません。好奇心に価値があることをすべてのマネージャーが一様に認めているわけではないという実情から、多くの組織では日常業務の中で好奇心を効果的に伸ばして活用することがなかなかできないでいるようです。

今回の調査に回答をよせたマネージャーの多くは、好奇心が重要であると理解していたものの、その多くはこれをスキルとして育て、奨励していくことの難しさを感じていました。実際、4割以上のマネージャーは、就職志望者(47%)についても、直属の部下(42%)についても、好奇心の旺盛度を見極める方法をほとんど持ち合わせていないことを認めています。たとえそうした特性を見極めることができたとしても、多くのマネージャーが、元々そうした資質のない従業員の好奇心を伸ばしていくことは非常に難題(47%)であると考えており、好奇心を仕事の業績に結び付けること(47%)や、ビジネスインパクトにつなげること(43%)は極めて困難だと答えています。こうした調査結果は、好奇心の価値を認める一方で、組織がこうした従業員のスキルを活用する方法を特定できていないことを浮き彫りにしています。

この問題を解消する1つの方法は、好奇心というスキルを高く評価する組織やマネージャーに目を向けることです。好奇心の価値を受け入れる組織やマネージャーは、好奇心を抱くことを奨励し、社内研修や能力開発(79%)、従業員の業績評価(76%)、昇進(74%))や採用(74%)の基準、会社のミッションやビジョン、価値観(70%)など、あらゆる機会においてその価値を認める傾向にあります。このようなマネージャーは自分の部下に対しても、さまざまな手法を用いて、彼らが注目する貴重な資質をさらに伸ばそうとします。調査では、人事考課で好奇心への評価を反映させる(71%)、勤務時間を利用して自らが情熱を傾けるプロジェクトが追求できるようにする(60%)、1対1のコーチングやメンタリング(59%)、好奇心を明確に発揮した従業員を公の場で称賛する(69%)といった方法が多く挙げられています。

Curiosity@Work の調査レポートによるインサイトの詳細については、Curiosity@Work のウェブサイトをご覧ください。
http://sas.com/curiosityatwork

調査の手法
SASは、好奇心の価値やインパクトおよびそうした認識の組織内での普及状況を把握するために、組織のマネージャーを対象とするグローバル調査を実施しました。本調査では、直属の部下を3人以上持つ個人をマネージャーとして定義しています。今回調査対象としたマネージャーは、現在、金融サービス、小売/消費財、製造、ヘルスケア/ライフサイエンス、政府機関の5つの業界のいずれかに従事しています。調査は、ブラジル、ドイツ、インド、シンガポール、英国、米国の6カ国で2021年8月19日から9月5日にかけて、1,973人のマネージャーを対象に、インターネットを介して実施されました。
SASは、この独自調査と合わせ、LinkedInの協力を得て、同社のプラットフォーム上における好奇心に関わる会話の分析も行いました。この分析は、過去1年間(2019年7月1日~2020年7月31日および2020年8月1日~2021年8月30日の期間)の投稿(求人を含む)および仕事上のスキルについて、好奇心に関連するキーワードへの言及と、これらのテーマに言及した投稿へのエンゲージメントを通じて行われました。

*2021年11月17日に米国SAS Institute Inc.より発表されたプレスリリースの抄訳です。
https://www.sas.com/en_us/news/press-releases/2021/november/curiosity-is-increasingly-important-skill-for-employees-according-to-sas-study.html
本原稿はSAS本社プレスリリースの原稿を抄訳したものです。本記事の正式言語は英語であり、その内容および解釈については英語を優先します。

SASについて
SASは、アナリティクスのリーディング・カンパニーです。SASは、革新的なソフトウェアとサービスを通じて、世界中の顧客に対し、データをインテリジェンスに変換するためのパワーとインスピレーションを届けています。SASは「The Power to Know®(知る力)」をお届けします。

*SASとその他の製品は米国とその他の国における米国SAS Institute Inc.の商標または登録商標です。その他の会社名ならびに製品名は、各社の商標または登録商標です。

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この企業の情報

組織名
SAS Institute Japan株式会社
ホームページ
http://www.sas.com/jp
代表者
堀田 徹哉
資本金
10,000 万円
上場
未上場
所在地
〒106-6111 東京都港区六本木六本木ヒルズ森タワー 11F
連絡先
03-6434-3000

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