PwCコンサルティングでは、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大以降における
PwCのワークスタイル調査結果および弊社内試行から得た経験値を基に、今後、日本企業において想定されるであろう課題ならびに必要とされるアクションをまとめました。

COVID-19の世界的流行は、企業におけるビジネスモデルに対して大きな影響を与えるのみならず、そこで働く従業員一人ひとりの日々の生活形態を変容させるなどさまざまな影響を与えてきました。PwCが2021年に実施した第24回世界CEO調査では、日本国内の45%のCEOが「従業員エンゲージメントやコミュニケーション」を、今後最も重要視する人材戦略として挙げています。

こうした環境下において、各企業は従来の生産性、従業員のエンゲージメントを維持していくために、リモートワークの導入・拡大をはじめ、さまざまな施策を推進してきました。PwCが行った調査「PwC's COVID-19 CFO Pulse survey Japan Edition」によれば、日本のCFOの88%がリモートワークを恒久的な働き方の選択肢として捉えているという結果となっています。しかし、リモートワークを支えるインフラ面の整備のみならず、根幹となるビジネスプロセスや従業員の意識、マネジメントモデルの変革など、さまざまな施策を一体化して求められる未だ経験したことのない大きな変革に対して、明確な解を持ち得る企業は多くはないのが実情ではないでしょうか。

PwCは、こうした状況に対して一つの提言を行うべく、「New Ways of Work」と呼ばれる新たな働き方の導入を、さまざまなデジタルツールを活用して、グループ内で試行してきました。本稿では、その検証結果も共有しております。

調査レポートの詳細につきましては、下記URLよりご覧ください。
https://www.pwc.com/jp/ja/knowledge/thoughtleadership/workstyle-analysis2021.html