2021年7月27日
PwCコンサルティング合同会社

PwCコンサルティング合同会社（東京都千代田区、代表執行役CEO： 大竹 伸明、以下「PwCコンサルティング」）は、日本プロサッカーリーグに所属する「川崎フロンターレ」（神奈川県川崎市、代表取締役社長： 藁科 義弘）とオフィシャルトップパートナー契約を締結しました。
このたび、川崎フロンターレの成長機会創出のためのプロジェクトを始動、同じく川崎フロンターレオフィシャルトップパートナーの富士通株式会社（東京都港区、代表取締役社長： 時田 隆仁）有志と川崎フロンターレで行うDXプロジェクト「フロトラ(*1)」とも連携し、3社が相互に協業していくことで川崎フロンターレがより地域に愛され、親しまれ、誇りとなるクラブになることを強力に推進していくことをお知らせします。

PwCのグローバルネットワークでは、スイス、米国、英国などが専門のチームを有し、国際競技団体やクラブチーム、企業等さまざまな関係者に対して戦略策定、市場分析、ガバナンス構築などの幅広いソリューションを提供しています。PwCコンサルティングでも、このスポーツビジネス分野でPwCオリジナルのDX戦略や施策推進を積極的に支援してきました。

川崎フロンターレは、「スポーツの力で、人を、この街を、もっと笑顔に」をミッションに、川崎市民・地域に愛され、親しまれ、誇りとなるクラブとして、サッカーを通じ『Challenge』：困難と常識に立ち向かうこと、『Hospitality』：共に喜びを分かち合うこと、『Togetherness』：皆といっしょに作り上げること、『Entertainment』：ユーモアと話題性で皆を驚かせることをバリューに掲げ、川崎・KAWASAKI（市・クラブ）を日本・アジア・世界へ発信、日本からアジア、ひいては世界のサッカー界において存在感のあるクラブへの成長を目指しています。

PwCコンサルティングは川崎フロンターレが掲げるミッションの実現、また新型コロナウイルス感染症（COVID-19）をはじめとするクラブを取り巻く外部環境の変化への対応に向け、デジタルによる事業変革や新たな事業創出を通じた成長戦略の策定から施策の具体化・推進を支援します。また、施策具体化・推進においては富士通株式会社との「フロトラ」やサポーター、パートナーなど幅広いステークホルダーを巻き込みシビックテック(*2)も活用したアイデア収集・創出も支援します。デジタルテクノロジーを用いて新たな領域への事業可能性を拡げることで、川崎フロンターレの強さの維持やサポーターのLTV（Life Time Value：顧客生涯価値）の向上、また新たな顧客獲得や体験促進を進めていきます。

写真：等々力陸上競技場　ゴール裏看板

川崎フロンターレについて：https://www.frontale.co.jp/
川崎フロンターレは、100万都市川崎市をホームタウンに「スポーツ文化の振興及びスポーツによる地域社会への貢献」を理念として、1996年11月に設立いたしました。以来、地元密着のための活動を続けながら、青少年の健全な育成や地域の発展等への貢献を目指して、1999年にはJリーグのクラブに加盟しプロサッカー事業の展開、並びにスポーツの普及・振興活動に取組んでおります。

富士通株式会社について：https://www.fujitsu.com/jp/
富士通のパーパスである”イノベーションによって社会に信頼をもたらし、世界をより持続可能にしていくこと”この実現に向けて、グローバルな社会に共感する力を高め、しなやかな変化を続け、価値の創造に取り組みます。幅広い領域のプロダクト、サービス、ソリューションを提供し、約13万人の社員が世界180か国でお客様をサポートしています。

以上

PwCコンサルティング合同会社について：https://www.pwc.com/jp/consulting
PwCコンサルティング合同会社は、経営戦略の策定から実行まで総合的なコンサルティングサービスを提供しています。PwCグローバルネットワークと連携しながら、クライアントが直面する複雑で困難な経営課題の解決に取り組み、グローバル市場で競争力を高めることを支援します。

PwC Japanグループについて：https://www.pwc.com/jp
PwC Japanグループは、日本におけるPwCグローバルネットワークのメンバーファームおよびそれらの関連会社の総称です。各法人は独立した別法人として事業を行っています。
複雑化・多様化する企業の経営課題に対し、PwC Japanグループでは、監査およびアシュアランス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、そして法務における卓越した専門性を結集し、それらを有機的に協働させる体制を整えています。また、公認会計士、税理士、弁護士、その他専門スタッフ約9,400人を擁するプロフェッショナル・サービス・ネットワークとして、クライアントニーズにより的確に対応したサービスの提供に努めています。

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