顧客理解のための分析軸を可視化する新手法「CrossMapping」の提供を開始

 株式会社日経リサーチ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:三宅 誠一)はこのほど、調査データの中から深く知りたい顧客層(ターゲット)の特徴を自動で抽出し、顧客理解のために有効な分析軸を可視化する新開発の分析手法「CrossMapping(クロスマッピング)」の提供を開始しました。

 顧客を深く理解するためには、性別・年齢など個人の基本的な属性をはじめ、様々なデータの中から、有効な切り口・分析軸を見つけ出すことが必要です。日経リサーチが独自に開発したCrossMappingは調査で集めた数値データや、自由回答などのテキストデータ、行動・購買履歴といったCRMデータなどを総合的に分析、その中からターゲットの特徴を自動で抽出し、マップ上で可視化します。そのため、顧客理解につながる切り口・分析軸を先入観や思い込みなしに探ることができ、現在の顧客だけでなく、潜在顧客や離反顧客などの非顧客層の理解にもお役立ていただけます。

▼サービス詳細はこちらをご覧ください。
https://www.nikkei-r.co.jp/service/analysis/cm/?utm_source=prap&utm_medium=release&utm_campaign=cm

 CrossMappingを使ってYouTubeについて分析した事例を、当社ホームページの日経リサーチレポートで「YouTubeは、なぜ多くの人に使われ続けているのか」と題したコラムの中でご紹介しています。YouTubeが必要な人とそうでない人を分けられそうな軸を、CrossMappingで可視化し、YouTubeの強みと弱みを分析しました。



▼コラム全文はこちらをご覧ください。
https://www.nikkei-r.co.jp/column/id=6903?utm_source=prap&utm_medium=release&utm_campaign=cm

 顧客の購買・利用行動は利用シーンや利用環境、得られるベネフィット、満足点・不満点、その人の価値観、得ている情報の違い、スキルセットなど、様々な要因によって変わって来るため、マーケティング活動に際し、ターゲットをどのような軸で分析すれば良いかはマーケッターのお悩み事のひとつになっています。CrossMappingはこうした多様な要素をデータの中から抽出・分析・可視化するので、よりターゲットの実態に近い分析軸をストレスなく探りあてることができます。

▼サービス詳細はこちらをご覧ください。
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日経リサーチは企業活動や消費行動に関するあらゆるニーズに詳細な実用情報でお応えする日本経済新聞社グループの総合調査会社です。使命は公正な立場に立った、社会的価値の高い情報サービスの提供、日経各紙・各メディアに掲載される内閣支持率や社会動向に関する世論調査、ミクロからマクロまで広範囲にわたる経済情報、企業・産業界や消費者の動向など多様な情報を扱っています。また、海外でのマーケティングリサーチに力を入れており、これまで40年以上にわたり実施した海外調査プロジェクトは、世界65カ国・地域に上ります。

本件に関するお問合わせ先
株式会社日経リサーチ
営業本部営業企画部 高見、渡辺(月)
〒101-0047 東京都千代田区内神田2-2-1
TEL:0120-980-181(平日 9:00~17:30)
FAX:03-5296-5110
弊社 HP お問い合わせフォーム:
https://www.nikkei-r.co.jp/contact_crm/

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この企業の情報

組織名
株式会社日経リサーチ
ホームページ
http://www.nikkei-r.co.jp
代表者
福本 敏彦
資本金
3,200 万円
上場
非上場
所在地
〒101-0047 東京都千代田区内神田2-2-1鎌倉河岸ビル
連絡先
03-5296-5111

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