【速報】英検テストファミリー(実用英語技能検定、英検IBA、英検Jr.)2015年度 総志願者数 3,225,358人 (前年度比 122.4%、589,955人増)

公益財団法人 日本英語検定協会 (理事長:松川孝一、所在地:東京都新宿区、以下、「英検協会」)が実施する英検テストファミリー(「実用英語技能検定」、「英検IBA」、および「英検Jr.」の総称)におきまして、2015年度(平成27年度)の総志願者数が前年度よりも589,955人増(前年度比122.4%)の3,225,358人となりました。このたび集計結果を速報として発表申し上げます。


【過去5年間の英検テストファミリーの受験状況】志願者数(人)

(1)小学校以下(2)中学・高等学校(高専含む)(3)大学(短大・専修学校含む)(4)その他(5)合計

2011年度:(1)300,335(2)1,830,157(3)83,750(4)297,490(5)2,511,732
2012年度:(1)310,642(2)1,853,908(3)70,516(4)310,238(5)2,545,304
2013年度:(1)327,580(2)1,951,164(3)69,133(4)309,167(5)2,657,044
2014年度:(1)332,790(2)1,929,979(3)62,837(4)309,797(5)2,635,403
2015年度:(1)356,774(2)2,470,708(3)66,393(4)331,483(5)3,225,358
                          
■2015年度の受験状況の特徴
・ 中・高校生で顕著な伸びがあり、 540,729人増加、前年度比 128.0%
・ 小学校以下の志願者数も、23,984人増加、前年度比 107.2%

【2015年度の増加要因(英検協会による仮説)】
1.大学入試に4技能(「読む」・「聞く」・「書く」・「話す」)を評価できる、「実用英語技能検定」等の外部の資格・検定試験の導入が本格化していること。

2.文部科学省の掲げる、「第2期教育振興基本計画(平成25~29年度)」※1 において、中学生と高校生の学習指導要領に基づき達成される、それぞれの英語力目標として「実用英語技能検定」が表記されていること。
(中学校卒業段階で実用英語技能検定 3級程度以上、高校卒業段階で準2~2級程度以上を達成した中・高生の割合を50%以上にする)
※1 第2期教育振興基本計画(平成25年6月14日閣議決定)http://www.mext.go.jp/a_menu/keikaku/detail/1336379.htm

3.「CSEスコア」の表記により継続的な英語力の測定が可能であることから、全国の自治体で、地域内の各学校および生徒の英語力向上施策の一環として、「英検IBA」を活用して英語学習の目標設定から学習指導まで行う取り組みが増えたこと。

4.「英検IBA」で判定された英検級レベルや「CSEスコア」により、「実用英語技能検定」の目標級が明確となり、実力に適した級の資格取得に向けて受験に挑戦する中・高校生が増えていること。

5.低年齢層の英語学習に対する関心が高まるもとで、就学前の児童や小学生(低学年)の「英検Jr.」ならびに「実用英語技能検定」の需要が増加していること。

なお、このたびの英検テストファミリー総志願者数の集計にあたりまして、過去の年度につきましても同様に、「実用英語技能検定」、「英検IBA」、「英検Jr.」の各テストの志願者数を含めて集計しています。従いまして、「実用英語技能検定」等のテスト単体の志願者数につきましては、英検統一ブランドとして一体化しているために公表しておりません。何卒ご了承願います。

<付記>

■英検テストファミリーについて ※2
英検協会は、昨今の我が国の英語教育の改革に迅速に対応すべく、2014年度に、一般財団法人 日本生涯学習総合研究所(代表理事:吉川厚、所在地:東京都港区)と、国際基準規格のCEFRと関連性を持たせた、ユニバーサルなスコア尺度「CSE(Common Scale for English)以下、「CSEスコア」」 を共同開発いたしました。以降、大学や高校入試に活用いただけるレベルまで精度向上を図り、2015年度、英検協会は「実用英語技能検定」と「英検IBA」の成績表に「CSEスコア」を表記いたしました。「英検Jr.」におきましても、今年度2016年度中に表記の予定です。(時期等、詳細につきましては確定後に速やかにご報告申し上げます。)

これにより、英語学習者は、「実用英語技能検定」、「英検IBA」(後に「英検Jr.」)と異なる試験を受験しても、「CSEスコア」を統一尺度とし、英語力の伸長度を経年で把握できるようになりました。こうした背景から、「実用英語技能検定」、「英検IBA」、「英検Jr.」のそれぞれの検定試験を「英検テストファミリー」としてブランド統一を図り、ロゴや名称等、リブランディングを行いました。なお「実用英語技能検定」、ならびに「英検IBA」、「英検Jr.」の各試験の概要につきましては末頁をご参照願います。

※2 
2014年9月1日 「CSEスコア(1.0)の開発」
www.eiken.or.jp/association/info/2014/pdf/0901/20140901_pressrelease_01.pdf
2015年3月18日 「成績表示の変更」
www.eiken.or.jp/eiken/info/2015/pdf/20150318_pressrelease_eikenres.pdf
2015年12月18日 「CSE2.0の開発」
www.eiken.or.jp/association/association/info/2015/pdf/20151218_pressrelease_CSE2.pdf
2015年12月19日 「英検テストブランドを統一」
www.eiken.or.jp/association/info/2014/pdf/20141219_pressrelease_iba-jr.pdf

■公益財団法人 日本英語検定協会について
公益財団法人 日本英語検定協会は、「実用英語の普及と向上」を目的に1963 年に設立されました。以来、実用英語技能検定の実施・運営のほか、児童向けの「英検Jr.(旧・児童英検)」やビジネスパーソン向け英語能力テスト「BULATS(ブラッツ)」、留学・海外移住のための英語運用能力試験である「IELTS(アイエルツ)」、さらには英語教育に関する優秀な研究企画に助成金を交付する「英検研究助成」制度など、実用英語の普及・向上に向けた様々な取り組みを展開しています。2012 年4 月、内閣府からの認定書交付を受けて正式な団体名称を「公益財団法人日本英語検定協会」に改めています。
英検協会ウェブサイト:http://www.eiken.or.jp/


■「実用英語技能検定(英検)」とは
英語でコミュニケーションを取るのに必要な力を正確に測るための試験で、初歩段階の5級から、4級、4級、3級、準2級、2級、準1級、1級まで7つの級に分かれています。50年以上の歴史をもつ英検は、国内最大規模の英語技能検定のひとつであり、中学~大学での入試優遇や単位認定の他、留学時の英語力証明として認定されているなど、様々なメリットがあります。また、2016年度より、各級の4技能化をさらに推進し、級判定と合わせて英検CSEスコアが判定されることで、よりきめ細やかな能力判定ができるようになります。


■「英検IBA」とは
英検で使用した良質な問題を利用し、受験者の現状の英語力(「読む」・「聞く」の2技能)を英検級レベルとCSEスコアで表示する英語能力判定テストです。

一般的に、団体 (学校・塾等) が対象の試験であり、高校や大学入学時、もしくは入塾時に、英語能力を技能別に把握することでクラス分けの手立てとしてご活用いただいています。また、英検の受験前に、生徒個々の現状の実力での適正級を把握することで、生徒達は目指すべき級におおよそ合格でき、それにより生徒達のさらなる学習のモチベーションアップにつなげていただいています。

昨年度から英検級レベルの判定に加えて、「CSEスコア」での結果判定も掲載いたしました。それにより、これまでの英検のプレテストの意味合いがなくなり、英検と英検IBAの垣根を越えて、生涯学習として、基礎段階から英語学習の伸長度を一貫した共通尺度(CSEスコア)で把握できるようになりました。これにより、自治体(都道府県や市区町村の教育委員会)においては、地域の学校、並びにその生徒達の個々の弱点強化の施策の立案と、その効果を測る指標としてもお役立ていただいています。


■「英検Jr.」とは
1994年に「児童英検」として開発以来、学校や塾を中心に幼児から小学生まで多くの皆様に親しんでいただいているリスニングテストです。英語学習を始めたばかりの子どもたちが英語や異文化への興味・関心を広げ、英語によるコミュニケーションの楽しみを知ることを目的としています。3つのグレードによるテストはそれぞれ、音声を聞いてイラストを選ぶ、ゲーム感覚で受験できるリスニング形式の問題構成となっており、学習意欲の向上につなげます。


<本件の問い合わせ先>
公益財団法人 日本英語検定協会 広報課 板津 敏
TEL:03-3266-6840 FAX:03-3266-6570   E-mail: kouhou21@eiken.or.jp

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組織名
公益財団法人日本英語検定協会
ホームページ
http://www.eiken.or.jp/
代表者
松川 孝一
上場
非上場
所在地
〒162-8055 東京都新宿区横寺町55

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