施設・人・ロボットの観点から、ロボフレな環境の実現に向けた課題と有効な対策を確認
東急不動産株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：星野 浩明、以下「東急不動産」）、株式会社東急コミュニティー（本社：東京都世田谷区、代表取締役社長：木村 昌平、以下「東急コミュニティー」）、ソフトバンク株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員 兼 CEO：宮川 潤一、以下「...
脱炭素やウェルビーイングなど未来の社会課題解決を見据えた
先端テクノロジーを集約、都市・建築企画のディスカッションを深化
株式会社日建設計（本社：東京都千代⽥区、代表取締役社⻑：⼤松敦、以下「日建設計」）は、長期的視野で未来を共創するための情報プラットフォームWebアプリ「Future Platform®」*1を開発し、2023年4月7日より社外のトライアル利用を開始いたします。*2
*1特許出願中...
脱炭素やワークスタイル変革、ダイバーシティなどを推進する取り組みを導入した新オフィスへ
株式会社日建設計（本社：東京都千代⽥区、代表取締役社⻑：⼤松敦、以下「日建設計」）は、2023年4月より、東京オフィスのリ・デザインを皮切りに、各拠点の刷新にあわせた新たなワークプレイスの実証実験を開始します。
■自社オフィスを実証実験の場とする背景と想い
ここ数年来、社会課題は様々な...
建築物の全工程を一元管理するBIMという建設DX推進により、労働力不足解消へ
株式会社日建設計（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：大松敦）は、日本の建設領域でDX推進による生産性向上が必要とされる中、発注者のBIM活用のメリットを分かりやすく整理した「BIM USES DEFINITIONS Vol.1 BIMを活用するプロセスやタスク やさしいガイドブック」を制作...
Society5.0に向けて国土交通省「Project PLATEAU」の3D都市モデルに屋内空間モデルを統合し、防災、環境、まちづくりなど多様な価値創造につながるユースケース開発を推進
株式会社日建設計（本社：東京都千代⽥区、代表取締役社⻑：⼤松敦、以下「日建設計」）は、国土交通省が主導する「Project PLATEAU（プロジェクト・プラトー）」に参画しており、この度デジタル庁による「デジタルツイン構築に向けた3D都市モデルとBIM（Building Informatio...
建物改修ではなく、ユーザーの行動変容を促すアプローチで脱炭素を推進
株式会社日建設計（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：大松敦、以下「日建設計」）は、オフィスワーカー一人ひとりの仕事中のCO2排出量と削減量を可視化することによって、環境意識を醸成し、環境行動を促すスマートフォンアプリケーション「Asapp※1 (アサップ)」特許出願中を開発しました。202...
不動産の環境改修モデルの構築や不動産ファンドの組成を検討
株式会社日本政策投資銀行（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：地下 誠二、以下「DBJ」）、DBJアセットマネジメント株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：草彅 健、以下「DBJAM」 ）および株式会社日建設計（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：大松 敦、以下「日建設計」）は、...
テレワークの孤独感や偶発的コミュニケーション不足の解消を目指す
株式会社日建設計（本社：東京都千代⽥区、代表取締役社⻑：⼤松敦、以下「日建設計」）と株式会社ホロラボ（本社：東京都品川区、代表取締役CEO：中村 薫、以下「ホロラボ」）は、仮想空間と現実空間が融合するワークプレイス「Cyber-Physical Workplace（以下「CPW」）」の実現に向...
設計初期から容易に温室効果ガス排出量を比較できる「概炭ツール（※）」
株式会社日建設計（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：大松敦）は、カーボンニュートラル推進の一環として、建設起因GHG排出量の概算シミュレーションが可能な「概炭ツール※」を開発し、当社の建築・設計業務における本格運用を開始しました。（※：商標登録出願中）
■ 課題感／企業のGH...
株式会社日建設計（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：大松 敦、以下、日建設計）は、本年10月7日にTCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）（※１）の提言への賛同を表明するとともに、10月12日に賛同企業や金融機関が議論する場であるTCFDコンソーシアム（※２）に加入しました。さらに本...
