同志社大学で日米VCファンド「DNX Ventures」による寄付講座「アントレプレナーシップ論」(全15回)を開講 -- ベンチャーキャピタリストや起業家らが登壇

同志社大学

同志社大学は2023年4月から全学共通教養教育科目として、米国シリコンバレーと東京に拠点をおくベンチャーキャピタルDNX Ventures(以下、DNX)による寄付講座「アントレプレナーシップ論」(全15回)を開講する。これは、同大とDNXの狙いが重なったことで実現したもので、DNXのベンチャーキャピタリストや起業家らが登壇。起業の意義や方法論について学ぶ。  日本の大学生は海外と比較して極端に起業意思が低いといわれる。こうした中、大学生の起業意欲を喚起しスタートアップエコシステムの活性化を目指したいDNXと、てき儻不羈(てきとうふき ※てきは正しくは人偏に周)を体現する起業家輩出を目指す同志社大学は、全学共通教養教育科目として「アントレプレナーシップ論」を開講。さまざまな分野に尖った専門性を持つDNXのベンチャーキャピタリストと、既に目覚ましい活躍をされている起業家を招請し、起業の意義や方法論について紹介する。 【招待起業家】 ・Sansan 代表取締役社長/CEO 寺田 親弘 氏 ・マネーフォワード 代表取締役社長CEO 辻 庸介氏 ・アンドパッド 代表取締役 稲田 武夫 氏 ・カケハシ 代表取締役CEO 中川 貴史 氏 ・FOLIO 代表取締役CEO 甲斐 真一郎 氏 ・ゼロボード 代表取締役 渡慶次 道隆 氏  DNXは、同志社大学生向けの寄付講座を通じ、分野・専門を問わず若き学生たちの起業意欲を喚起し、スタートアップエコシステムのさらなる健全な活性化に貢献できるよう取り組む。 また、同志社大学としても、同科目を一つの端緒として、学生が起業意識を高める機会や力を発揮できる場を改めて整備し、先行き不透明な時代を生き抜き、乗り越えていく力を涵養すべく取り組んでいく。 ■背景 日本および同志社大学の起業意思と起業家輩出実績  昨今各方面でも言及されているとおり、日本の大学生の起業意欲は海外諸国と比較しても極端に低く、世界各国の大学生に行った調査(Global Student Entrepreneurship 2021: Insights From 58 Countries)では、大学卒業直後および5年後に希望する働き方について「創業者として自分の会社を経営する」を選択した学生の割合はそれぞれ3.0%、9.0%となっている。これは58か国中最下位で、調査参加国の平均(17.8%、32.3%)を大きく下回る。  こうした中で、同志社大学の起業家輩出実績数は多いとは言えず、国内の他大学と比較した調査においても大学発スタートアップ数・東証マザーズ市場(現東証グロース市場)CEO出身大学ランキングでも上位には位置していない。 ■狙い VCと起業家が伝える「起業」という選択肢  DNXはこれまで10年、さまざまな形で日本のスタートアップエコシステムの健全な発展に貢献すべく活動してきた。このたびその新たな試みとして、同志社大学で寄付講座「アントレプレナーシップ論」を開講する。  若き学生たちの起業意欲を喚起し、スタートアップエコシステムのさらなる健全な活性化に貢献したいとのDNXの考えと、混迷する世界のなかで伝統的な日本企業に入社して働く道だけでなく、革新的な企業を設立して社会に貢献する道もあるこの時代にこそ、大学生にまずは起業という選択肢を理解し選択肢を広げてもらいたいという同志社大学の狙いが重なり、開講の運びとなった。  25年以上のベンチャーキャピタリスト経験を持つDNXの日本代表/マネージングパートナーである倉林陽氏が、スタートアップの世界を紹介するとともに起業の意義や方法論について講義。また、DNXがこれまで出会い、支援してきた実績ある起業家6名が登壇し、起業家の生き様や彼らが挑戦するスタートアップの世界について、さまざまな角度から紹介する。  これにより、同志社大学の学生が「起業」という選択肢を持つ契機となることを目指す。 ■寄付講座開講にあたって 【倉林陽 DNX Ventures マネージングパートナー兼日本代表】  日本のスタートアップエコシステムは急速な発展を続けていますが、人材、知識、資本、その全てが東京一極集中の状態です。  私の母校である同志社大学の学生の皆さんに、起業に関する正しい知見と魅力をお届けすべく、今回寄付講座を創設させて頂くことになりました。日本を代表する現役の起業家、経営者とのやりとりを通じて、学生の皆さんには起業の意義やプロセスを学ぶと共に、将来の仕事について、思いを巡らせるきっかけにして頂ければと思います。 【石倉忠夫 同志社大学 全学共通教養教育センター所長】  本学ではこれまでに学生の起業家マインドを醸成するさまざまな取り組みを進めてきましたが、学部や専攻を問わない全学共通教養教育科目としての提供は初めての試みになります。この科目により、起業意識を誰もが高められる環境を大学全体で整えます。学生には、本科目の受講を通して、生き様や挑戦する姿を肌で感じ、通常の講義では得られない経験を得て、一歩を踏み出すきっかけにしてほしいと思います。 ▼本件に関する問い合わせ先 同志社大学 住所:京都市上京区今出川通烏丸東入 TEL:075-251-3120 FAX:075-251-3080 メール:ji-koho@mail.doshisha.ac.jp 【リリース発信元】 大学プレスセンター https://www.u-presscenter.jp/

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